ユニオンシステム株式会社

Super Build/SS7アップデートファイル

更新内容

旧Ver.1.1.1.20 →新Ver.1.1.1.20a(VerUp対象:Ver.1.1.1.20)
インターネットダウンロード : 2025/02/04

※構造計算書などは「Ver.1.1.1.20a」と表記します。
※アップデート後のバージョンは、ヘルプから確認できます。

ヘルプ 解説書タブ

下矢印

「Ver.1.1.1.20a」と表記しています

【ご注意】

  • Ver.1.1.1.20aでVer.1.1.1.20のデータを開いた場合、計算状態が再計算になります。
    再計算していない計算結果を使用して出力や作図を行うと不正終了する場合があるため、必ずすべての結果で再計算を行ってください。
  • Ver.1.1.1.20aで計算したデータは、Ver.1.1.1.20で開かないでください。結果が正しく出力されない場合があります。
◆変更点
入力部
入力データの回転において、「90度」を指定すると回転後の描画が不正になる場合がありました(描画のみの現象です)。
計算部
【架構認識・準備計算】
露出、根巻き、埋込み柱脚を配置し、かつ[6.鋼材リスト-6.6.アンカーボルト]が空の状態で解析を実行したとき、準備計算でメッセージ「X0033 未登録のアンカーボルトが指定されています。」を出力すべきところ、解析が不正終了していました。
複数階にわたる壁において、本来無効となるべき耐震壁の直接指定が有効となる場合がありました。
出隅床と片持床が重なっている場合、X0125のメッセージが出力されて計算が中断されますが、出隅床の両側に大梁が取り付いている場合においては、メッセージが出力されず計算が流れていました。
円形のRC柱で、Y方向の主筋に未登録の材料が指定されているとき、X0029のメッセージが出力されて計算が中断されていました。
柱の剛性計算において、柱端が一本部材を指定した梁の中間節点に取り付く場合、一本部材の中央断面を用いて、柱端の剛域およびフェイス位置を計算すべきところ、一本部材の端部断面を用いて計算していました。
片持梁の剛性計算において、変断面かつ取り付く床による断面2次モーメントを協力幅で考慮する場合、片持梁の断面および床の協力幅に片持梁先端の値を用いていました。先端と元端の平均寸法を用いて断面2次モーメントを計算するようにしました。
入力項目[9.4.剛度増減率]の直接入力で、同じ部材に重複指定した場合、後から指定した値を採用しますが、後から指定した値が“0”のとき自動計算値が採用されずに、直前に指定した直接入力値が採用されていました。
三方スリット壁の荷重伝達において、壁の左側、下側、右側にスリットがある場合は三方スリット壁と認識し、上層の梁に壁自重をすべて伝達すべきところ、壁に開口際スリットがある場合、三方スリット壁と認識せず、計算条件に従って壁自重を伝達していました。
壁の荷重伝達において、開口部分については逆向きの等分布荷重を作用させていますが、伝達先の大梁が立面的に傾斜している場合に入力位置とずれた位置に作用させていました。
パラペットの荷重伝達において、構造心とのずれを考慮できておらず、“構造心における大梁の始端”を基準に通り心間距離の荷重が分布するものとして計算していました。
荷重計算において、片持床の左または右に外周部床部分がある場合で、かつ、外周部床部分に[Lx]または[Ly]を“0(ゼロ)”と入力した出隅床が取り付くとき、外周部床部分の荷重を重複して計算していました。
風荷重の荷重伝達において、壁割計算で無限ループに陥り、計算が終了しない場合がありました。
【応力計算・ルート判定】
RC造およびSRC造の壁量計算において、無開口かつ梁際にスリットがある壁が壁量(Aw、Aw')に算入されていました。
【設計応力・断面算定】
設計応力の計算において、梁の可撓長さが1mmとなるように[9.5.剛域]を直接指定した場合であっても、演算誤差によって可撓長さが1mm未満と判定され、N0502のメッセージが出力される場合がありました。
耐震壁の設計用水平せん断力の計算において、付帯柱に腰折れがある場合、壁柱のせん断力に付帯柱のせん断力を正しく加算できていませんでした。
腰折れ柱における柱脚側の断面算定位置について、断面算定位置を梁面とし、かつ、腰折れ高さHの入力値が取り付く梁の梁せいDより小さい場合、断面算定位置を正しく計算できていませんでした。Ver.1.1.1.19からの現象です。
柱の断面算定位置における梁面の認識において、取り付く梁の傾きを考慮するようにしました。
一本部材が指定された梁の中央断面算定位置において、通り心間の中央位置が部材の切り替わる位置となる場合で、かつ、左端側に柱がなく、構造心と通り心がずれているとき、中央の断面算定位置が正しく計算されていませんでした。
板厚が40mmをこえる鋼材のF値が、板厚に応じたものとなっていない場合がありました。
ルート2-3でのせん断設計において、[2.5.2.RC部材-3.ルート2-3せん断設計-1.せん断強度式]を“終局せん断耐力式”とした場合、梁の中央断面の検定の際に壁のスリットの有無にかかわらず、常に腰壁・垂壁を考慮していました。
RC規準1999による開口補強の検討において、Tv計算式のlopは、Σloを採用すべきところ、loを採用していました。Th計算式のhopも同様です。
RC接合部の通し配筋定着の検討において、梁主筋に[4.1.標準使用材料-鉄筋材料の登録]でfsが直接入力された鉄筋を使用している場合、短期許容応力度は直接入力されたfsとすべきところ、F値としていました。
RC接合部の通し配筋定着の検討において、円形柱の場合、面積が等価な正方形の柱せいを用いて計算すべきところ、円形柱の直径を柱せいとして計算していました。
RC梁付着の使用性確保・損傷制御の検討(2018)、安全性確保の検討(2018)において、構造規定ld≧l'+dの検討で用いるdは鉄筋重心位置から求めたdeで検討するようにしました。
RC梁付着の安全性確保の検討(2018)において、3段筋のある梁で通し筋と中央を越えてカットオフする鉄筋が混在する場合、中央部の付着長さldは本来、中央部の鉄筋断面算定位置からカットオフ筋末端までの長さであるべきところ、l'位置からカットオフ筋末端までの長さとなっていました。
RC梁付着の安全性確保の検討(2018)において、3段筋のある梁で、かつ、中央を超えた位置でカットオフがある場合、不要な残りの通し筋の検討を行っていました。
ベースパック(岡部株式会社・旭化成建材株式会社)において以下の誤りがありました。
角形V,R,P3,UB:
  • 基礎柱寸法を直接指定したとき、メーカー仕様の範囲内であっても注意メッセージC0797および 「C1287 メーカー製柱脚の基礎柱サイズがメーカー仕様の適用外です。」が出力される場合がありました。
CFT用CF3:
  • 現行製品でなく旧製品になっていました。
角形NT-S3 および H.28旧仕様の角形V,R(□300*300以上),P3,UB,NT 円形V2,V3 H形V2,V2Q,V3,VS:
  • 基礎柱サイズを自動計算するとき、メーカー規定値でなくベースプレート寸法+200mmとなる場合がありました。

ベースパックに関して、Ver.1.1.1.20aにアップデートしても現象が解消されない場合は、以下の手順でデータを作り直してください。

  1. 当該物件データを開き[入力CSV出力]でCSVファイルを作成する。
  2. [新規作成-CSVデータ新規作成]で、“1”で作成したCSVファイルを指定して物件データを新規作成する。

なお、上記の修復作業を行うとCFT用CF3タイプの製品が未選択の状態に変わるため、[7.1.柱(柱脚)-柱脚断面-既製品]で型名を選択し直してください。

H形鋼の柱に取り付く露出柱脚の断面算定において、ベースプレート2辺支持の検討(引張アンカーボルト)で用いるMb値に弱軸方向の柱面からリブプレートまでの距離 e を考慮していました。
【基礎関連】
基礎自重の計算において、Dfを自動認識する際、床厚0のスラブを考慮していませんでした。
基礎梁モデルの応力解析において、部分地下がある場合で、かつ、下層に接地する節点がないとき、ピン支点とすべきところ、ローラー支点としていました。
基礎梁モデルの応力解析において、部分地下がある場合、基礎梁のレベルが異なる境界部分を支点とすべきところ、途中の梁に接地しない節点がある場合、その節点を支点としていました。
基礎梁モデルの応力解析において、入力項目[13.1.基礎計算条件-1.基本事項-9.基礎梁の応力]で基礎梁モデルの捩り剛性の考慮をするとした場合で、かつ入力項目[9.8.1.捩り剛性]で増減率を“0”としたとき、入力値が考慮されていませんでした。
接地圧によるべた基礎の応力解析において、上部下部一体モデルで、かつ、ダミー部材しか取り付かない節点に支点があるとき、応力解析で不正終了する場合がありました。
接地圧によるべた基礎の応力解析において、転倒モーメントを考慮しない場合に「A0455 接地圧による荷重が基礎梁に作用していません。」のメッセージを常に出力していました。
布基礎およびべた基礎の接地圧の計算において、演算誤差により「W0458 布基礎で接地圧がマイナスになっています。」「W0459 べた基礎で接地圧がマイナスになっています。」のメッセージが出ることがありました。
杭の応力解析において、上部下部一体モデルで、かつ、基礎の回転と基礎の寄りが両方入力されているとき、偏心距離に基礎の回転が考慮されていませんでした。
杭の応力解析において、上部下部一体モデルで、かつ、基礎柱に柱の回転と基礎の寄りが両方入力されているとき、柱の回転が考慮されていませんでした。
場所打ち杭の許容支持力における杭自重Wpの計算において、拡頭拡底杭の場合、中間部の断面を誤って杭頭部の断面で計算していました。
場所打ち杭のフーチングの断面算定において、杭心と基礎柱面が同軸上にある場合は「C1464 杭基礎でX方向上端筋の検討が必要です。」のメッセージを出力すべきではありませんが、誤って出力していました。
場所打ち杭のパンチングシアの検討において、基礎柱表面より45°の範囲に杭が収まっているかの判定は、杭頭位置(埋込長さを考慮した位置)で行うべきところ、基礎スラブの算定断面有効せい(D-dt)で行っていました。また、杭頭の端が45°の線と接する場合は検討を行わないようにしました。
【部材耐力計算】
スラブを考慮したRC梁の曲げひび割れモーメントの計算において、スラブの協力幅が1mを超える場合、梁側面から1mまでのスラブ筋だけを考慮すべきところ、協力幅のスラブ筋すべてを考慮していました。
RC梁およびSRC梁の曲げひび割れモーメントMcの計算において、断面二次モーメントIeに壁筋を考慮する場合、本来、壁筋の断面二次モーメントに(ヤング係数比-1)を乗じるべきところ、ヤング係数比を乗じていました。
SRC耐震壁の終局せん断耐力の計算において、付帯柱が鋼管の場合に、SRC規準の式で計算すべきところ、基準解説書の式で計算していました。
【保有耐力計算】
増分解析において、せん断破壊した部材の軸力を保持して解析を続けるとした場合で、連スパン耐震壁にせん断破壊が生じたとき、負担せん断力が0kNとなるべきところ、せん断破壊時の応力となっていました。
円形鋼管を用いたS梁の部材種別判定において、幅厚比の判定にかかわらず、常に部材種別をFDとしていました。
未崩壊部材の破壊モードの判定において、根巻柱脚が取り付く柱の柱脚側Muを、常に柱の母材耐力によるMuとしていました。柱母材Muと根巻柱脚Muとの小さい方を用いて、破壊モードの判定を行うようにしました。
[2.9.保有水平耐力計算条件-4.部材種別判定1-直交方向フレームの考慮]で“部材角による”を指定しており、耐震壁周りの付帯柱に隣接する梁の構造種別がFDの場合、付帯柱に対して誤って「C1115 βu≦0.7で部材種別がFDとなるRC部材があります。」のメッセージを出力することがありました。
RC柱の部材種別判定において、直交フレームを考慮する場合で、かつ保証設計NG部材をFDランクとして考慮する場合に、直交フレームの結果を考慮できていませんでした。
破壊モードの判定におけるせん断破壊の判定において、直交フレームを考慮する場合に、必ず加力方向と同一方向の結果を用いて計算しており、直交フレームを考慮できていませんでした。
直交方向を考慮しない柱において、部材群種別判定に用いる柱の水平耐力に、直交方向の水平力による加力方向成分を考慮していました。
部材群種別の判定において、「C0147 耐震壁の左右で通常階数が異なっています。」が出力される場合、判定に用いる水平耐力の集計が正しくないときがありました。
RC造またはSRC造の構造特性係数の判定において、耐震壁が存在せずブレースのみ存在するとき、βu=計算値とすべきところ、βu=0.0としていました。
S造根巻き柱脚の終局時の検定において、柱脚部にヒンジが発生し、かつ軸力が軸耐力を超えた場合は、Mu値は0とすべきところ、0になっていませんでした。
S造根巻き柱脚の終局時の検定において、鋼構造接合部設計指針により終局せん断耐力を計算するとき、pwの上限を考慮していませんでした。
柱脚の終局時の検定において、円形鋼管の柱の全塑性曲げモーメント(Mpc)の算出に用いる塑性断面係数(Zp)の計算式について、本来は「Zp=(1/6)*(D3-(D-2t)³)」で計算するべきですが、「Zp=t*(D-t)²」として計算していました。
メッセージ「A1014 柱脚またはブレースが取り付くため危険断面位置を変更しました。」において、ブレースが取りつく柱脚部分で、梁天端の高さがXY方向で異なるとき、誤ってこのメッセージを出力していました。
床小梁検定
S造片持梁の許容曲げ応力度fbの算出において、圧縮フランジ支点間距離lbを部材長の2倍で計算すべきところ、部材長のままで計算していました。
構造計算書・結果出力
構造計算書「1.4 断面リスト」の以下の項目において、余白によっては、断面情報がページをまたいで分割される場合がありました。
(1) 梁-【片持梁】、【小梁】、【基礎小梁】
(3) 柱脚
(4) 壁-【壁】、【外部袖壁】
構造計算書「1.4 断面リスト-(5)開口」において、開口が1つの場合(1つのNo.につき1行)が続くときは、5行ごとに横の罫線を引いていたのを、No.ごとに横の罫線を引くようにしました。
構造計算書「11.3.1.Ds算定時の部材終局強度」、「11.4.1.保有水平耐力算定時の部材終局強度」、結果出力,添付資料「11.1.6.Ds時の終局強度図」、「11.2.6.保有時の終局強度図」において、柱頭から基礎梁天端までの軸力と基礎天端から基礎梁中心までの軸力が圧縮と引張で異なるときに、本来、応力図と同じように、柱頭から基礎梁天端の軸耐力のみ出力すべきところ、軸耐力が重なって出力されていました。
シート出力「2.6.断面リスト」、構造計算書「1.4 断面リスト」において、S梁に幅とせいが異なる角形鋼管を使用した場合、幅とせいが逆で描画されていました。
入力データ出力「6.14.2.片持床の角度」、「6.15.出隅床」において、片持床、出隅床の角度を出力するようにしました。
入力データ出力「12.2.4 布基礎」において、節点同一化によりなくなる梁に布基礎が配置されている場合、不正終了していました。
[出力指定]で以下の項目を出力またはプレビューすると、Dドライブが存在する場合、Dドライブに“Query.log”という不要なファイルが生成されていました。
  • 構造計算書「11.6.7.柱脚の検定」
  • 結果出力,添付資料「13.4.柱脚の終局時断面算定表」
『SS7』の印刷プレビューから、印刷画面を開き、プリンタ名に“Microsoft Print to PDF”を選択すると、不正終了する場合がありました。
大梁の断面リストにおいて、“全断面”と表示するかどうかの判定に、ジョイント位置の有無を考慮しないようにしました。
シート出力「2.6.1.大梁」や「2.6.2.基礎梁」において、梁の登録断面数が非常に多い場合、符号名が出力されないことがありました。
シート出力「5.10.応力表(鉛直ブレース)」において、Y軸に平行に配置された右下りの鉛直ブレースの場合、鉛直荷重時の水平せん断力Qの正負が逆に出力されていました。
シート出力「5.応力解析(一次)-5.23.破壊形式-5.23.1.梁」、「12.応力解析(二次)-12.18.破壊形式-12.18.1.梁」で、梁が初期応力でせん断ひび割れ、またはせん断降伏した場合に、本来はStep数に“-999”と出力すべきところ、空白となっていました。
シート出力「5.応力解析(一次)-5.23.破壊形式-5.23.3.耐震壁」、「12.応力解析(二次)-12.18.破壊形式-12.18.3.耐震壁」で、耐震壁が初期応力で軸ひび割れ、または軸降伏した場合に、本来はStep数に“-999”と出力すべきところ、空白となっていました。
シート出力「5.19.水平力分担」において、隣のフレームに節点同一化することで節点が存在しなくなったフレームに耐震壁が配置されている場合、その耐震壁の結果を出力していませんでした。
シート出力「7.2.20.RC接合部(通し配筋定着)」で、節点に複数の梁が取り付き、検定結果がすべて等しい場合、同じフレームの梁符号を優先して出力するようにしました。
シート出力「8.14.2.地盤の水平変位(略算)」において、ui、Σmiui、ui*、Di'、Diが負値となる場合、誤って空欄となっていました。
シート出力「8.5.5.kh分布」「8.5.9.部材剛性(杭)」において、水平荷重時の支点反力がまったく生じていない場合、結果を開く際に不正終了していました。
シート出力「10.13.層間変形角」および「10.19.各位置の層間変形角」において、層間変形角が微小な場合、“最大層間変形角”および“層間変形角”に“1/0”と出力されていました。また、最大層間変形角が微小な場合、ルート判定表の層間変形角の“判定値”に不正な文字が出力され、判定を満足するにもかかわらず“×”が出力されていました。
シート出力「10.13.層間変形角」、「10.19.各位置の層間変形角」において、階やフレーム、構造で絞り込みを行った後、ウィンドウの複製を行うと、絞り込みが解除されていました。
シート出力「11.16.ひび割れ耐力(柱せん断)」のせん断ひび割れ後の剛性低下率βyにおいて、入力項目[15.3.4.柱せん断ひび割れ耐力]が未入力の場合、本来はβyを1.0000と出力すべきところ、βyの欄が非表示となっていました。
S梁の断面算定を省略していた場合、「C0676 S梁で横補剛が基準解説書の制限値を満たしていません」のメッセージを出力していませんでしたが、出力するようにしました。
作図
平面図において、左端のみに水平ハンチがあり、右端側に柱が無い場合、梁の作図が不正でした。
立面図、平面図において、片持梁の元端が下階は柱抜け、上階はセットバックしているとき、片持梁の作図が不正でした。
立面図において、壁右側の柱が上部の梁せいより短い場合、柱際のスリットが表示されないことがありました。
平面的に傾斜し、上部の梁にもわずかに傾斜がある壁に対して、梁際まで配置された開口に開口際スリット左上または右上が指定された場合、正しく作図できないことがありました。
3D図、マウス入力の断面図において、S梁に幅とせいが異なる角形鋼管を使用した場合、幅とせいが逆で描画されていました。
3D図において、布基礎と梁が偏心している場合に作図が不正でした。
結果作図「1.1.応力図(一次)」で、小梁の特殊荷重図を表示すると不正終了していました。
結果作図「1.1.応力図(一次)」、「1.5.応力図(二次)」、「9.1.床・小梁・片持梁検定図」において、印刷プレビューで特殊荷重リストを表示する場合、印刷プレビューを複数回表示すると、不正終了することがありました。
結果作図「1.4.検定図(設計応力図)」において、「2.5.断面算定条件-4.S部材-4.梁-軸力を考慮した検定」の条件を「する(軸力が生じた梁のみ)」としている場合、軸力を考慮していないS梁の曲げ検定比が出力されていませんでした。
結果作図「1.4.検定図(設計応力図)」の[作図設定-図と値]において、水平ブレースの検定比は、水平ブレースの表示/非表示の指定に従うべきところ、鉛直ブレースの表示/非表示の指定に従っていました。
「8.1.2.基礎検定図」の布基礎の支持力検討用軸力および接地圧の値において、決定ケースで表示する場合に検定比が最も大きいケースでなく、支持力検討用軸力および接地圧が最大となるケースの値を出力していました。
結果作図「1.4.検定図(設計応力図)」の柱と梁のプロパティで表示される、「設計用応力」タブの“曲げ(節点位置)[kNm]”において、入力項目[12.7.設計応力の割り増し]の[12.7.4.梁]、[12.7.5.柱]で曲げモーメントに対する割増率を柱頭(左端)・中央・柱脚(右端)のそれぞれに異なる割増率を指定した場合、中央の設計応力が正しくない場合がありました。
別途計算機能:機械式定着
機械式定着の検定において、ト形接合部の強度低下率の計算で用いられるNcの上限値の計算が正しくありませんでした。
『SS7 Op.柱梁断面リスト』
梁に角形鋼管を使用している場合、幅とせいが逆で描画されていました。
塗りつぶし編集画面において、腹筋の塗りつぶしの設定を変更後に[OK]もしくは[適用]ボタンをクリックしても更新されていませんでした。
『SS7 Op.平面立面図出力』
JWWフォーマットでスリットの含まれる平面図もしくは立面図を出力する際に[ダミー部材を出力しない]のチェックが入っていると不正終了していました。
Ver.1.1.1.16の平面立面図出力で既定値保存したファイルがある場合に、処理が正しく行えず起動できませんでした。
『SS7 Op.積算』
床の鉄筋本数や1本あたりの長さの計算において、節点移動等により不整形な床の場合、床全体を包絡する全体座標系のXとYの矩形で求めていたものを、床の最も長い辺を基準とした床に外接する矩形で求めるようにしました。
柱脚の指定があるS造の柱に対して、内部的に幅止筋のデータがある場合、計算実行時に不正終了していました。
シート出力「17.3.各階集計表 - 1.土工・地業 - 4.場所打ち杭」において、場所打ち杭を配置していない状態で、入力項目[18.3.数量の追加または低減-3.鉄筋-1.杭]、[18.3.数量の追加または低減-4.鉄骨-1.杭]のいずれかを入力しているとき、正しく出力できませんでした。
『SS7 Op.免震部材』
シート出力「16.10.2.免震を考慮した地震力」において、下層の同じ位置に節点が存在しない副剛床の結果が出力されていませんでした。
解説書
以下の解説書等において追記および修正を行いました。解説書の詳細は巻末の更新履歴を参照してください。
  • 『SS7』計算編
  • 『SS7』出力編(計算書)
  • 『SS7』出力編(画面)

---[END]---


注意事項

  • 本ソフトウェアをご使用になる前に、pdfファイル重要事項の説明書pdfファイルソフトウェア使用許諾契約書をよくお読みください。ご使用になった時点で、重要事項の説明書とソフトウェア使用許諾契約書に同意されたものとさせていただきます。
  • アップデートを実行する前に、他のアプリケーションソフトを終了してください。
  • インストール手順は、ダウンロードしたファイルをダブルクリックし、画面上の指示にしたがってインストールを完了してください。
  • ダウンロードには、IDとパスワードが必要です。対象者は、『Super Build® 総合メンテナンス』ご契約者様です。
  • ダウンロードファイルは、公開日に『ESET Endpoint Security』でウイルスチェックを行い、安全を確認しております。
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2025/02/04

SS7 Ver.1.1.1.20a

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ご使用の『SS7』のバージョンをよくお確かめの上、ダウンロードしてください。
『SS7』Ver.1.1.1.20 ダウンロードページへ
『ライセンスマネージャ』Ver.3.16以上が必要です。
Microsoft® Edgeでダウンロードを行った際に、以下のメッセージが表示された場合は対処方法を紹介したQ&Aをご参照ください。

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2018/09/10 Ver.1.1.1.10 更新内容 ss7_11110.exe
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