更新内容

旧Ver.1.1.1.20a →新Ver.1.1.21.1
インターネットダウンロード ： 2025/09/25
・『SS7』をセットアップしている場合は、Ver.1.1.21.1 へのアップデートになります。
・『SS7』をセットアップしていない場合は、Ver.1.1.21.1 のセットアップになります。

◆機能アップ

【SS7 Premium】
以下の事項は『SS7 Premium』の機能アップ項目です。
『SS7』では、ご利用いただけません。

配筋干渉チェックの機能を追加しました。

• RC造接合部、S造露出柱脚部のすべての接合部に対し、配筋干渉チェックを行うことができます。

大梁の不静定応力の直接入力に対応しました。

• 固定＋積載荷重時の応力解析において、不静定応力を考慮することができます。

保存できる結果の数を、最大10個に拡張しました。

誤用防止のため、『SS7 Premium』で保存されたデータを、『SS7 Premium』ライセンスが無い状態で開くとメッセージが表示されるようにしました。

『SS7 Op.Python実行』

「Python」 Ver.3.11に対応しました。

【SS7オプション関連】
以下の事項は『SS7』のオプションに関する機能アップ項目です。
『SS7 Premium』でも使用できます。

『SS7 Op.伏図軸組図』

『SS7 Op.伏図軸組図』の機能を追加しました。
『SS7』の物件データを用いて、構造図面の伏図および軸組図をDXFまたはJWW形式のCADファイルに出力するオプションソフトウェアです。伏図では柱梁接合部の隠線処理・包絡処理、端部の調整など、軸組図では部材の境界線の調整などを行うことで、汎用CADにおける編集作業を大幅に軽減できます。

『SS7 Op.木造ラーメン』

木質部材の柱、梁に対して接合部の符号登録・配置が行えるようにしました。

『SS7 Op.免震部材』

以下のメーカー製品に対応しました。

• 剛すべり支承（オイレス工業株式会社）
• 弾性すべり支承（オイレス工業株式会社、株式会社ブリヂストン）
• 鉛プラグ挿入型積層ゴム（オイレス工業株式会社、株式会社ブリヂストン）
• 天然ゴム系積層ゴム（オイレス工業株式会社、株式会社ブリヂストン）

日鉄エンジニアリング株式会社製の曲面すべり支承において、繰返し依存性による変化率の直接指定に対応しました。

【SS7】
以下の事項は『SS7』の機能アップ項目です。
『SS7 Premium』でも使用できます。

令和7年4月1日施行の建築基準法・建築物省エネ法の改定について、構造計算に関係する「建築基準法第20 条（構造耐力）」の改定に対応しました。

• 建築基準法20条、建築基準法施行令36条の2および告示593号の改定に伴い、計算ルート判定内容を変更しました。（ルート1における建物規模の変更、ルート1-3の新設）
• 混構造において、告示1274号第7号（新設）の剛性率の計算内容に対応しました。

S造大梁に対して、小梁扱いとする指定を追加しました。

• 小梁扱いとしたS大梁は、端部の結合状態を自動でピン接合とします。
• 断面算定では小梁として検定を行い、保有水平耐力計算では部材種別をFAとします。
• 作図では符号名の前に“#”を付けて、小梁扱いしたS大梁であることを明示します。

S梁の断面算定において、二軸曲げを考慮した検定が行えるようにしました。

RC柱の部材種別判定において、付帯柱のσo/Fcを出力するようにしました。また、計算条件の指定により付帯柱のσo/Fcを部材種別に考慮できるようにしました。

異形鉄筋の最外径の値を、『鉄筋コンクリート造配筋指針・同解説（2021）』の値に変更しました。

杭頭接合部の検定計算に対応しました。

RC梁付着（2018）の断面算定において、シート出力に詳細出力を追加しました。

• 「7.3.3.RC梁付着（使用性・損傷制御）（詳細）」

  

• 「7.3.5.RC梁付着（安全性）（詳細）」

マウス入力について以下の機能アップを行いました。

• マウス入力の図面ウィンドウ（平面図・立面図）上で、マウスの左ボタンを押しながらキーを押すことで、ショートカットが実行できるようにしました。キーの割り当ては、マウス入力の作図設定の［ショートカット］タブで行います。



• ［3.7.部材の寄り］、［3.8.梁のレベル調整］において、［1.基本事項］の値を青文字で表示できるようにしました。
• ［7.4.開口］、［7.10.小梁］において、同一形状の配置データを一括変更できるようにしました。



• ［7.4.開口］、［7.10.小梁］において、マウスポインター位置にある部材情報をシートに表示できるようにしました。
• ［7.4.開口］において、開口重量の値を図面に表示できるようにしました。
• 柱、大梁、片持梁、小梁の図のポップアップメニューより、部材ウィンドウの［断面図］タブに切り替えられるようにしました。また、［断面図］タブを表示した状態で、部材をクリックすると、断面の参照表示となるようにしました。
• 平面図・立面図の分割表示において、アクティブな領域に枠を表示するようにしました。

［2.2.荷重計算条件－5.剛域を考慮した荷重項の計算］の初期値を“する”にしました。

• 簡略的な「剛域を考慮しない荷重項の計算」から、「剛域を考慮した荷重項の計算」に計算条件の初期値を変更します。梁端の結合状態によっては、剛域を考慮した荷重項の計算が必須となる場合があるため、今回のバージョンで変更します。
• RC規準には「剛域を考えて応力を求めた場合においては、鉛直荷重・水平荷重とも各部の曲げモーメントを、その位置の設計用曲げモーメントの値と見なすことができる。」と記載されていますが、『SS7』の初期値は、鉛直荷重時の端部応力採用位置を節点位置としています。断面算定位置の曲げモーメントを採用したい場合は［2.5.断面算定条件－1.共通・耐震壁－1.断面算定位置－2.端部応力採用位置］で指定してください。

［2.5.断面算定条件－1.共通・耐震壁］の「3.耐震壁関連」タブ「1.耐震壁の断面算定－QD算定の際、QLの考慮」の初期値を“する”にしました。

［2.5.断面算定条件－1.共通・耐震壁－5.Pw min］で、入力の最小値を変更しました。

［4.1.標準使用材料－1.コンクリート・鉄筋－3.鉄筋種別］で、490～785級の高強度せん断補強筋種別の初期値を“未指定”にしました。

［4.1.標準使用材料－鉄骨材料の登録］で、ヤング係数・せん断弾性係数・単位容積重量を指定できるようにしました。

高強度せん断補強筋“KSS785”を旧指針対応製品としました。（種別の前に“*”が付きます）

新規作成時の鉄筋種別の並び順を変更しました（SD295A、SD295B）。

結果作図「1.1.応力図（一次）」「1.5.応力図（二次）」「8.1.1.基礎梁応力図」において、ねじり応力を作図できるようにしました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」「1.5.応力図（二次）」において、指定した方向の変位値のみ表示させる詳細設定を追加しました。

結果作図のプロパティにおいて、節点のプロパティに［杭基礎］、［基礎断面］、［杭断面］タブを追加しました。

剛性計算エラーで止まった場合でも、剛性計算結果があれば結果作図「1.1.応力図（一次）」を作図できるようにしました。

認識されない部材がある場合、計算前にメッセージを表示できるようにしました。

入力CSVファイルの出力設定に「標準データを出力する」の指定を追加しました。

• チェックを外して出力したCSVファイルから新規作成を行うと、標準データが青文字のまま再現されます。

「結果の一覧」画面において、既存の結果を上下で入れ替えられるようにしました。また、複数の結果をまとめて削除できるようにしました。

結果のウィンドウ（作図、シート、メッセージ）において、結果のドロップダウンリスト選択中に、結果メモの内容をツールチップで表示するようにしました。

岡部株式会社・旭化成建材株式会社「セレクトベース」において、 BCJ評定 ST0314-03に対応しました。
2025年5月1日より販売を開始しております。

岡部株式会社・旭化成建材株式会社「ベースパック」において、 BCJ評定 ST0335-01（角形鋼管用F2、F3、F4）に対応しました。
2025年12月より出荷開始予定です。詳細はメーカーにお問い合わせください。

センクシア株式会社「ハイベースNEO」に、KB450-8-42、KB500-12-42、KB-550-12-42を追加しました。

アイエスケー株式会社「ISベース」において、BCJ評定-ST0282-03、BCJ評定-ST0282-04に対応しました。

JFEテクノワイヤ株式会社「リバーボン785」において、評定番号、参考文献を更新しました。

JFEテクノワイヤ株式会社「リバーボン785」を使用した場合に、SABTEC指針で計算を行えるようにしました。

株式会社向山工場の杭用の高強度せん断補強筋「エムケーパイルリング785」に対応しました。

株式会社向山工場「エムケーフープ685」に対応しました。

北越メタル株式会社・株式会社コーテックス「UHY685フープ」において、評定更新（GBRC 性能証明 第14-28号 改1）に対応しました。

高周波熱錬株式会社の杭用ウルボンの短期許容せん断力において、Pw0.5%の上限を超えた場合はメッセージを出力し、上限の0.5%で計算するようにしました。

第一高周波工業株式会社「Tヘッド」において、RC接合部の機械式定着の検討に対応しました。

株式会社川金コアテックの「K-BRB」に対応しました。

神鋼鋼線工業株式会社の「耐震ケーブルブレース」に対応しました。

岡部株式会社「B-UPブレース」において、製品リストの順番を変更しました。

日鉄建材株式会社の冷間成形角形鋼管「BCHT325TF」、「BCHT385TF」に対応しました。

SB耐震杭協会の場所打ち鋼管コンクリート杭「SB耐震杭」に対応しました。

◆機能アップ紹介動画

『SS7 Premium』、『SS7』再生時間：18分9秒

◆変更点

入力部

［2.2.荷重計算条件］の［1.柱自重の取り扱い］および［2.壁自重の取り扱い］にて、選択肢の名称を“自重はすべて当該階（上層）で負担する”に変更しました。

純SRC造であっても、以下の計算条件を指定できるようにしました。また、この場合、当該計算条件を構造計算書、入力データ出力に出力するようにしました。

• ［2.5.断面算定条件－2.RC部材－1.柱・梁・接合部－4.柱梁接合部］
• ［2.8.終局耐力計算条件－2.ひび割れ－3.柱Mc二軸曲げ－RC柱α値］
• ［2.8.終局耐力計算条件－3.RC終局耐力－1.柱Mu算定式］
• ［2.8.終局耐力計算条件－3.RC終局耐力－2.柱Mu二軸曲げ］
• ［2.9.保有水平耐力計算条件－6.保証設計1－3.RC柱梁接合部の設計用せん断力］

［3.6.柱の回転］が入力されているデータをグリッド入力に切り替えたとき、出隅床が回転した状態で表示されることがありました。

［7.2.大梁－設定－打増しの入力方法］を“符号ごと”とした場合、［7.2.大梁－断面－コンクリート］の［打増し（中央）］でbまたはDを変更すると、［（左右）］のbまたはDも同じ値に変更されるようにしました。また、［（左右）］の値の青文字は、［左右］または［打増し（中央）］によるとしていましたが、［左右］だけにしました。

片持床内部に小梁を配置しても、［7.10.小梁］のツリーメニューに、入力済みのチェックマークが付いていませんでした。

［8.6.2.温度応力－梁］にて、平面図・立面図上でコピー/貼り付けを行うことができませんでした。

ダミー層をまたぐ柱に結合状態を指定した場合、下の階を削除すると結合状態の指定も削除されていました。

［12.6.1.断面算定の省略－1.符号毎の指定－5.水平ブレース］において、断面算定を行わない構造が“直接”の水平ブレースの符号についても入力可能となっていました。

［13.1.基礎計算条件］の画面内に表記された入力項目番号に一部古いものがありました。

以下の入力項目は増分解析を行わない場合でも入力可能としました。

• ［15.2.9.鉛直ブレース終局耐力］
• ［15.2.10.鉛直ブレース（任意配置）終局耐力］
• ［15.2.11.水平ブレース終局耐力］
• ［15.2.12.水平ブレース（任意配置）終局耐力］

［ツール－入力データ回転］において、以下の入力項目に対応できていませんでした。

• ［12.7.設計応力の割り増し－12.7.8.鉛直ブレース（任意配置）］
• ［12.8.設計応力の直接入力－12.8.5.鉛直ブレース（任意配置）］
• ［12.7.設計応力の割り増し－12.7.10.水平ブレース（任意配置）］
• ［12.8.設計応力の直接入力－12.8.7.水平ブレース（任意配置）］
• 「16.1.外力分布の設定－16.1.2.層せん断力」
• 「16.1.外力分布の設定－16.1.3.水平外力」
• ［17.免震－17.9.2.層せん断力分布］
• ［17.免震－17.9.3.水平外力分布］

層、階、軸の削除において、表形式入力で入力範囲を「全」と指定している行のデータが消えることがありました。

Ver.1.1.1.20未満の物件データを、Ver.1.1.1.20で開いたとき、ハイベースNEOのEB、EMシリーズの製品がCFT柱に非対応となっていました。

ベースパックの旧製品を用いたとき、断面リストの型名に古い評定に基づくことを示す「(旧仕様)」「(H.28旧仕様)」等が付記されていませんでした。

マウス入力の平面・立面図の右クリックメニューで「コピー」を選択したき、選択状態が解除されますが、そのとき表示している部材ダイアログの画面が更新されていませんでした。

部材ウィンドウの符号や断面入力などのシート上で、Shift＋右クリックでウィンドウ枠が固定されている場合、タブ切り替えやウィンドウを再度開いたときに固定を解除するようにしました。

「13.11.3.土質柱状図」を開くと不正終了することがありました。

計算部

【架構認識・準備計算】

［4.1.標準使用材料－鉄筋材料の登録］で追加した鉄筋材料を［2.5.断面算定条件－1.共通・耐震壁－4.設計用せん断力－梁スラブ筋の考慮］で使用した後、［4.1.標準使用材料－鉄筋材料の登録］でその鉄筋材料を削除したとき、計算実行時に不正終了していました。

一本部材が指定された鉄骨梁の荷重計算において、端部と中央の鉄骨断面が異なり、ハンチとジョイント位置の指定がある場合、かつジョイント位置が一本目の梁を超えているとき、梁自重が正しく計算できていませんでした。

小梁による床割りにおいて、分割後の床の節点間の距離が微小な場合に、床割りが正しく計算されない場合がありました。

「X0121 %s階 %sﾌﾚｰﾑ %s軸 壁の四隅に節点がありません。」のメッセージにおいて、壁の上下どちらかに梁がない場合、本来出力すべき壁の、1つ上の階を示していました。

[7.2.大梁－設定－打増しの入力方法]を“符号ごと”とした場合、打増しを考慮した左右の断面を削除したときなど、未入力（青文字）の場合の扱いが出力部と荷重計算で異なっていました。断面リストでも、打増しを考慮した中央の断面のみ出力するようにしました。

［13.2.杭基礎・独立基礎］で基礎底面の位置を"0"としたとき、基礎底面は大梁下端と一致しますが、大梁の底面位置がFLから9999mmを超える場合に、正しく認識していませんでした。

壁および鉛直ブレースの認識において、上下の梁がどちらも節点同一化によってそれぞれ異なるフレームに移動するとき、壁および鉛直ブレースが非認識となっていました。

［7.1.柱（柱脚）－柱脚断面－BPL・ABL］でアンカーボルト径が未入力(空白)のとき、メッセージ「X0056 柱脚でアンカーボルトが未入力です。」を出力すべきところ、「X0033 柱脚で未登録のアンカーボルトが指定されています。」が出力されていました。

［7.1.柱（柱脚）－柱脚断面－BPL・ABL］でアンカーボルト本数が未入力（すべて0本）のとき、埋め込み柱脚および根巻き柱脚で、メッセージ「X0056 柱脚でアンカーボルトが未入力です。」が出力されていませんでした。

腰折れ高さの指定なしで壁が五角形の形状になっている場合に、壁際の開口が壁の範囲外の判定になり、A0083のメッセージが出力されることがありました（Ver.1.1.1.19からの現象です）。

S柱の柱脚が取り付く梁に部材ごとの打増しが入力されている場合、基礎柱の立ち上がり高さを、梁原断面の上面から認識すべきところ、打増し面からの高さとして認識していました。

解析モデルの部材長（構造心間距離）が0以下になった場合、X0117のメッセージを出力し、解析を中断するようにしました。

剛度増減率で軸剛性を0と指定した部材に軸バネが指定されている場合、部材全体の軸剛性を0とすべきところ、軸バネの軸剛性から部材全体の軸剛性を計算していました。

鉛直ブレースの断面直接入力で断面2次半径［i］を0としている場合、常に圧縮に有効としなければならないところ有効細長比［λe］の値で圧縮に有効か判定していました。

［2.1.剛性計算条件－3.RC・SRC 柱・梁1］において、片持床を剛性に考慮する場合で、かつ「柱・梁Aの計算方法」で“床（直交壁）と腰壁・垂壁（袖壁）を考慮”としているとき、または「柱・梁Iの計算方法」を“略算法”、「床によるIの計算方法」を“増大率による”としているとき、片持梁が2本以上配置されているとRC片持梁の剛性が指定した条件通りに計算されない場合がありました。

風荷重の計算において、壁割りができる形状であるにもかかわらず、「C0324 壁割りが正しく計算できません。壁の荷重は周囲の節点へ伝達します。」が出力され、壁割りできない場合がありました。

以下の条件をすべて満たす場合、準備計算で不正終了してしまいました。

• 入力項目［5.8.地震荷重－多剛床の地震力］にて、“剛床ごとに外力分布を求める”を選択している。
• 副剛床に指定したすべての節点が、節点同一化の指定により、解析上無効になっている。

傾斜のある床版をブレース置換する場合、置換ブレースの領域を正しく計算することができず、A0217のメッセージが出力されることがありました。

回廊型の床形状（外側の大梁で囲まれた領域の内側に、外側の大梁に取り付かない大梁で囲まれた領域がある）の場合に 、メッセージ「X0134 大梁が多スパンに亙る床の中に配置されています。」を出力し、計算を中断するようにしました。

【応力計算・ルート判定】

施工手順解析の施工手順の判断において、大梁の平行移動を指定した梁の施工ステップが正しく判断できていませんでした。

ブレースに特殊応力(温度応力・初期張力)を指定している場合、固定＋積載荷重時のみ特殊応力を考慮すべきところ、積雪時にも考慮していました。

応力解析において、［8.5.1.大梁荷重項］を入力していた場合に荷重計算における梁の軸力成分を0としていました。そのため、傾斜した梁に、荷重項の直接入力を行っている場合、応力が正しく計算できていませんでした。

［5.8.地震荷重－多剛床の地震力］が“剛床ごとに外力分布を求める”とした際に、絶対変位の計算において、通常階のみで集計すべきところ、ダミー階も含めて集計していました。なお、［10.3.多剛床の指定］で“多剛床とする”としていない場合であっても、副剛床の節点があるとき、この現象が発生していました。

［5.8.地震荷重－多剛床の地震力］ で“全体をまとめて外力分布を求める”とした場合で、ダミー層が存在する層グループで多剛床の指定がされており、かつ、層グループの最下層に主剛床が存在しないとき、偏心率計算用の重心位置が正しく計算できていませんでした。

メッセージ「A0437 X方向とY方向の危険断面位置が、分割された同じ部材内にありません。」の出力判定において、演算誤差により本来メッセージが不要な部材にメッセージを出力していました。

［11.2.層間変形角用階高の補正］において、柱脚節点に節点同一化が指定されている場合、同一化前の軸(階)に対する入力を有効とすべきところ、同一化後の軸(階)に対する入力が有効になっていました。

木造の大梁に、梁のレベル調整が指定されている場合、層間変形角計算用の階高に梁のレベル調整が考慮されていませんでした。

節点変位が生じない建物モデルにおいて、偏心率、剛性率の計算を正しく行えず、解析中に不正終了していました。

板厚が6mm未満の角形鋼管に対しても、冷間成形角形鋼管による応力割り増し、柱梁耐力比の検討を行っていました。

【設計応力・断面算定】

一本部材が指定された梁の中間節点が断面算定位置となる場合、設計用曲げモーメントは中間節点前後の梁で応力の大きい方を採用していますが、鉛直荷重時と水平荷重時で応力の大きい方の部材が異なる場合、組み合わせた応力が正しくありませんでした。また、断面算定位置が中間節点から1mmずれている場合、設計用曲げモーメントが正しくない場合がありました。

設計応力の計算において、S接合部の上階に木質柱が取り付く場合、冷間成形角形鋼管使用による応力割増しを考慮すべきところ、考慮していませんでした。

階高の半分を超える梁のレベル調整を行っている場合に、柱の中央の断面算定位置が正しく認識されないことがありました。

一本部材の指定をした梁の断面算定位置において、梁端または梁中間の節点に構造心とのズレがあり、左端（右端）の断面算定位置が一本部材の最も左側（右側）の梁にないとき、1/4左(1/4右)と中央の断面算定位置が正しくない場合がありました。

無開口の非耐震壁が取り付く梁のたわみ計算を行っている場合に、計算中に不正終了することがありました。

RC梁のせん断補強筋の選定計算において、高強度せん断補強筋を用いた損傷制御のための検討による場合のβcについて、下限値を2/3とすべきところ、1/3として計算している場合がありました。

RC梁の付着の検討において、柱がなく、通り心と構造心がずれている場合にL0を通り心間距離でなく、構造心間距離で計算していました。

RC梁付着の使用性確保・損傷制御の検討において、鉄筋のかぶり厚さによってfa×かぶり厚さ/(鉄筋径×1.5)を考慮した場合、計算に用いたfaを出力するようにしました。

RC梁付着の使用性確保・損傷制御の検討（2018）において、カットオフ筋がある場合、通し筋の付着長さが内法長さになっていませんでした。

RC梁付着の安全性確保の検討（2018）において、カットオフ筋がある場合に、通し筋に対してもカットオフ筋の長さに対する構造規定(ld≧l'＋de)の検討が行われていました。

RC梁付着の安全性確保の検討（2018）において、カットオフ筋がある場合の通し筋の存在応力σtがσyを越える場合、付着長さの検定比が大きい方の結果を出力すべきところ、常に1段目の結果を出力していました。

RC梁付着の安全性確保の検討（2018）において、存在応力から付着応力度を求める際に、設計用曲げモーメントの直接入力の値が中央位置で反映されていませんでした（Ver.1.1.1.19からの現象です）。

RC梁付着の安全性確保の検討（2018）による、カットオフ筋がある場合の通し筋の検討において、端部鉄筋が多いときは柱面の応力、中央鉄筋が多いときは中央の応力を採用すべきところ、常にl'位置の応力を採用していました。

S梁の断面算定において、立面的に傾斜した梁に、構造心とのズレが指定されている場合に、横補剛位置の認識にズレが生じ、許容曲げ応力度fbの計算に用いる座屈区間端部の曲げモーメントによる修正係数Cが正しく計算できていない場合がありました。

S大梁で「H弱」の形状を使用した場合の許容圧縮応力度の計算において、細長比λの計算に用いるI（断面二次モーメント）を強軸方向と弱軸方向とで取り違えていました。

S梁およびSRC梁の仕口部の保有耐力接合の検討において、［2.5.4.S部材－4.梁］長期荷重による応力の考慮を“する”とした場合で、かつジョイント位置が左右どちらかのみ指定されているとき、ジョイント位置が指定されていない側のQoを正しく考慮できていませんでした。

S梁およびSRC梁の仕口部の保有耐力接合の検討において、［2.5.4.S部材－4.梁］長期荷重による応力の考慮を“する”とした場合で、かつジョイント位置が左右両方とも指定されていないとき、右端の検討で左端のQoを考慮していました。

S梁の保有耐力接合の検討において、基準解説書による仕口部の最大曲げ強度の計算に用いるσuの値は、柱材の引張強さと梁フランジの引張強さのうち、小さい方の値を採用すべきところ、梁フランジの引張強さを採用していました。

BH鋼を用いたS柱の弱軸方向のせん断応力度の検討で、せん断力を受けるフランジ部分ではなく、ウェブ部分の許容せん断応力度で検討を行っていました。

S造露出柱脚の断面算定において、リブプレート枚数がX、Yのどちらか一方だけ“0”のとき、メッセージC0753が出力されていませんでした。

S造露出柱脚の断面算定において、メッセージN0751により検定不可になったときは、メッセージC0753、W0764、W0765を出力しないようにしました。

S造埋め込み柱脚とSRC造埋め込み柱脚の断面算定において、多スパンにわたる梁が取り付き、かつ取り付きと反対側の節点にセットバックが指定されているとき、断面算定が不正終了していました。

アイエスケー株式会社 ISベースの断面算定において、スラブ支圧抵抗が有効なときでもメッセージW0772、W1255「軸力が適用範囲外です。」を出力していました。

センクシア株式会社 ハイベースNEOにおいて、以下の製品の基礎柱サイズを修正しました。
GB800-12-72、GB850-12-56、GB850-12-64、GB850-12-72、GB900-12-64、GB900-12-72、GB950-12-72、GB1000-12-72、GB1050-12-72、GB1100-12-72、GB1150-12-64、GB1150-12-72、GB1200-12-64、GB1200-12-72、GM850-8-64、GM950-8-64

SRC非埋込み柱脚の断面算定で、高軸力が作用してM-N相関の範囲外となり MA=0 になったとき、メッセージW0772「柱脚で軸力が適用範囲外です。」が出力されない場合がありました。

S造柱梁接合部パネルの以下の計算について、角形不等厚断面の断面形状に対応しました。

• 短期の検定
• せん断変形の復元力特性
• 崩壊メカニズムの判定におけるパネル耐力

S造柱梁接合部パネルの短期の検定における“n”（パネルの軸力比）について、フランジとウェブでF値が異なる場合でも、必ずウェブのF値で計算していました。

［9.9.横補剛・座屈長さ係数］の入力で、ブレースの座屈長さ係数を個別指定している場合に、座屈拘束ブレースの座屈長さ、製品長さの検定において、直接指定した座屈長さ係数を考慮した長さで判定が行われていました。

柱脚RCが取り付くRC柱梁接合部の検討で設計用せん断力を“終局強度による”とした場合、降伏形式の判定に用いる柱の終局曲げ耐力について、断面算定での終局時の検討では柱頭・柱脚ともにSRC柱の基準解説書式でMuを計算し、保証設計での検討では柱頭・柱脚ともにRC柱の基準解説書式（at式またはag式）でMuを計算していました。いずれの検討においても、柱頭はSRC柱の基準解説書式、柱脚はRC柱の基準解説書式（at式またはag式）でMuを計算するように統一しました。

【基礎関連】

khの計算で用いる液状化による低減率βにおいて、『SoilBase2008』によるβの低減を採用している場合で、かつ液状化判定の対象外となる層が存在するとき、液状化判定の対象外となる層はkhの低減を行いませんが、入力CSVから新規作成を行うとβを0.0として低減を行っていました。

層の追加・削除を行ったことがあるデータの基礎自重の計算において、上層の床配置の認識が正しくできず建物内/建物外の判定を誤り、基礎重量が正しく計算できないことがありました。

杭の許容支持力計算において、『SoilBase2008』で“qu＝0”とした場合、qu=12.5×N値で自動計算していたのを指定によりqu=0として扱えるようにしました。

べた基礎の転倒モーメントの計算に用いるQx、Qy（補正用せん断力）について、べた基礎グループ内の節点に取り付く直上部材のせん断力を集計すべきところ、支点が解除された箇所の直上部材のせん断力が集計されていませんでした。

べた基礎に対して配筋に関するメッセージC1502、1503、1510、1511を追加しました。

べた基礎の基礎梁モデルの認識において、部分地下境界の上部に取り付く床を通常の床とした場合、その床に取り付く基礎梁でない梁を誤って基礎梁モデルに含めていました。

布基礎において、基礎フーチングが通り心の外側に出ているとき、メッセージ「A0163　布基礎で基礎フーチングが通り心の外側に出ています。」を出力するようにしました。

場所打ち杭の許容支持力の杭自重Wpの計算において、拡頭杭とした場合で、かつ拡頭部を複数断面としたとき、軸部を[断面2]の杭径で計算していました。

直接入力タイプの既製杭の登録において、ひび割れN-M耐力を入力し、降伏時剛性低下率N-αyが未入力のとき、部材耐力の計算中に不正終了していました。

杭にウルボンを用いた場合の終局せん断耐力の計算において、以下の修正を行いました。

• フープにかかる係数を“0.85”から“0.846”に修正しました。
• 引張主筋本数を「全主筋本数/4」から「全主筋本数/4＋1」に修正しました。
• ptを「at / b(換算幅)・D(杭径)」から「at / b(換算幅)・d(有効せい)」に修正しました。
• pwを「aw / b(換算幅)・x」から「aw / B(杭径)・x」に修正しました。

杭の終局せん断耐力の出力において、場所打ち鋼管コンクリート杭でウルボンを使用しても、アーチ機構長さが表示されていました。場所打ちコンクリート杭でウルボンを使用している場合にアーチ機構長さが表示されるように修正しました。

杭体の応力解析において、フレーム外杭の水平力負担の指定で“主架構追従”としている場合で、かつ、［13.9.フレーム外杭］で指定した「杭水平力グループ」が、［13.13.2.2.杭水平力グループの配置］で用いられていないとき、メッセージ「X1310 杭体の応力解析で不安定架構となりました。」を出力していたのを「X1363 フレーム外杭の配置で、杭水平力グループが配置されていません。」に変更しました。

杭水平力計算時の基礎部分の地震用重量の計算において、層補正重量またはフレーム外雑壁を入力している場合で、かつ、ダミー層の従属先にそのダミー層で指定した剛床がないとき、不正終了していました。

杭基礎の断面算定において、許容曲げモーメント式の適用条件d/lp＜2.0の判定は、杭心と基礎柱面の距離が上側（左側）と下側（右側）で変わる場合、小さい方のlpで判定すべきところ、大きい方のlpで判定していました。

杭の許容支持力、負の摩擦力の計算において、[断面2]で計算した杭体の許容圧縮耐力を用いていましたが、各断面で許容圧縮耐力を計算し、その中の最小を用いるようにしました。

杭の周面摩擦の周長において、中杭[断面2]を採用していたのを杭断面毎の周長を採用するようにしました。

【部材耐力計算】

幅方向とせい方向の板厚が異なり、材料強度が異なる角形鋼管の終局曲げ耐力の計算において、幅方向の板厚による強度で計算を行っていました。

根巻き柱脚の部材耐力計算において、引張軸耐力を鋼構造接合部設計指針と同様にアンカーボルトのみ考慮するようにしました。また、基準解説書における曲げ耐力の最大引張軸力も上記に合わせました。

岡部株式会社・旭化成建材株式会社セレクトベースの35-4H35、35-4H41、35-8H35、35-8H38、35-8H41、40-4H38、40-4L51、40-8H35、40-8H38、40-8H41において、耐力値が若干小さい値になっていました。

S柱（角形鋼管、H形鋼）の終局軸力について、r部分の断面積が正しく計算できていませんでした。

【保有耐力計算】

増分解析において、脆性破壊した部材を取り除いて解析を続ける際に、余分な不釣合い力解除が発生して正しい応力状態とならない場合がありました。

CFT柱の部材種別判定において、一本部材を指定した柱の場合、M2/M1を計算する際の柱頭モーメントに乗じるαMは、下側柱と同じαMを採用すべきところ、常に1.0を採用していました。

柱耐力の低減を考慮した保有水平耐力の計算を行った際、A0437メッセージを2重に出力していました。

崩壊メカニズムの判定において、［16.8.崩壊メカニズムの直接入力］で“判定する”と指定した層にダミー層が従属している場合、ダミー層に対しても柱梁パネル耐力の検討を行うべきところ、検討を行っていませんでした。

冷間成形角形鋼管の柱の耐力低減について、S柱のみ耐力を低減すべきところ、SRC柱に冷間成形角形鋼管を用いた場合にも耐力を低減していました。

RC柱、SRC柱の保証設計において、一本部材の指定を考慮した内法スパンで終局せん断耐力を計算すべきところ、最下階の柱の梁面（あるいは剛域端）までの距離しか考慮できていませんでした。

保証設計におけるRC接合部の検討（応力解析結果を用いる場合）において、平面的に傾斜して取り付く直交梁があり、終端側と始端側が混在する場合に、Mb1およびMb1'を正しく集計できていませんでした。

保証設計におけるCFT柱梁接合部の終局時の検討において、検討方向にダミー梁が取り付く場合、終局時の検討を省略していました。

鋼構造接合部設計指針によるS造根巻き柱脚の終局時の検討において、曲げ降伏先行の確認を、Mu/rl≦Quで行うべきところMu/l≦Quで行っていました。（l=M/Q、rl=ベースプレート下面から最上部帯筋位置までの距離）

S造根巻き柱脚の終局時の検討において、柱Mpcを計算するときにブレースの軸力を考慮していました。

梁のクライテリア、破壊モードの判定、RC梁部材種別τuに用いるせん断力は、節点位置と1/4位置の大きい方を用いて計算すべきところ、常に節点位置のせん断力で計算を行っていました。

構造計算書・結果出力

出力指定のスパン調整が行われた場合、柱のM図が引き伸ばされ、正しく出力されない場合がありました。

構造計算書での平面図において、最下層が二重スラブで、かつ、最下階にフレーム外雑壁が配置されているとき、二重スラブ下側の平面図にはフレーム外雑壁を描画しないようにしました。

構造計算書「4.2.3.床荷重配置図」において、出力項目の範囲指定が適用されていませんでした。

構造計算書「4.3.固定荷重、積載荷重への追加荷重－(1)梁特殊荷重登録」において、以下の条件をすべて満たす場合、片持床の周辺（左右）に配置した特殊荷重が出力されていませんでした。

• 片持床のLi（i端からの距離）、Lj（j端からの距離）が“0”の場合
• 片持床の周辺（左右）に片持梁が配置されている場合

構造計算書「6.1.3.2.構造モデル図（平面）」において、常に全ての層を出力するようにしました。

構造計算書「6.1.8.梁・水平ブレースの剛度増大率」において、床版置換ブレースが出力されていませんでした。

構造計算書「6.4.支点反力図」、「12.1.7.5.基礎反力図」、「11.4.3.保有水平耐力時の支点反力図」において、支点の状態をX加力時のみフリーにしている場合、風荷重時、地震荷重時の反力値が出力されていませんでした。

構造計算書「11.保有水平耐力－11.2.荷重増分解析の方法－11.2.6.復元力特性の計算条件」において、純SRC造の場合でも、“袖壁付柱のQu算出方法”が出力されていました。

以下の項目に、引張ブレースの場合における圧縮Stepの説明を追加しました。

• 構造計算書「11.3.3.Ds算定時のヒンジ図」－【水平ブレース】、【任意配置水平ブレース】
• 構造計算書「11.4.4.保有水平耐力時のヒンジ図」－【水平ブレース】、【任意配置水平ブレース】
• 結果出力，添付資料「4.9.破壊形式」－【水平ブレース】、【任意配置水平ブレース】
• 結果出力，添付資料「11.1.5.Ds時の破壊形式」－【水平ブレース】、【任意配置水平ブレース】
• 結果出力，添付資料「11.2.5.保有時の破壊形式」－【水平ブレース】、【任意配置水平ブレース】

構造計算書の以下の項目を“保有水平耐力時の”→“保有水平耐力算定時の”としました。

• 「11.4.2.保有水平耐力算定時の応力図」
• 「11.4.3.保有水平耐力算定時の支点反力図」
• 「11.4.4.保有水平耐力算定時のヒンジ図」

構造計算書「12.1.2.使用材料」の既製杭の出力において、使用していない断面の杭種/鋼管厚を出力していました。

入力データ出力「6.1.断面リスト－(1)柱」において、階名に“,”（カンマ）を使用し、その階にS造の断面がある場合、表のレイアウトが崩れ、場合によっては出力中に無限ループに陥っていました。

入力データ出力「6.14.片持床－6.14.1.配置」において、二重スラブの下側にだけ配置された片持床が出力されていませんでした。

入力データ出力「6.3.1.床伏図」の片持床の符号の出力位置について、入隅床や片持床を向かい合って配置している場合、符号が重なって出力されていました。

構造計算書や結果出力，添付資料の出力において、溝形鋼を溝形綱と表記している場合がありました。

大梁の平行移動により梁との交点が元の交点より左側もしくは下側となった場合、床や水平ブレースの配置情報が正しく出力されないことがありました。

シート出力「2.6.断面リスト」のRC梁の「かぶり・あき」について、「径の混在あり」とし、“主筋1”の2段筋、3段筋の主筋本数が“0”の場合、直接入力した鉄筋の“あき1”、“あき2”が考慮されず、自動計算した値が出力されていました（Ver.1.1.1.20からの現象です）。

シート出力「2.6.断面リスト－2.6.1.大梁」において、以下の条件をすべて満たす場合、端部、中央の断面が分かれて表示されていました。

• 大梁にH形鋼または溝形綱を弱軸配置している
• ［4.1.標準使用材料－3.鉄骨－1.鉄骨材料］で、大梁の端部と中央で材料を変更している
• ［7.2.大梁－断面－鉄骨］で標準使用材料を指定している

以下のシート出力において、すべての大梁が耐震壁の付帯梁となっている場合、シート出力が表示できず不正終了していました。

• 「5.応力解析（一次）－5.24.塑性率－5.24.1.梁」
• 「12.応力解析（二次）－12.19.塑性率－12.19.1.梁」
• 「11.部材耐力－11.1.終局耐力（梁）」

シート出力「5.12.応力表（支点）」と「5.20.浮き上がりのチェック」で丸め（切り上げ）の違いにより、異なる値が出力される場合がありました。

シート出力「6.11.設計応力（梁）」において、ハンチ端のせん断力を出力していませんでした。

RC梁の断面算定表、RC梁付着の断面算定表、SRC梁の断面算定表において、ハンチ部材の場合、直線補間した位置の断面サイズで計算するときは、断面の値の後ろに“*”を表示するようにしました。

断面算定および保証設計の付着割裂の出力において、τf/τbuが非常に大きい値になる場合に判定がOKと出力されていました。

シート出力「7.3.2.RC梁付着（使用性・損傷制御）」「7.3.4.RC梁付着（安全性）」において、表のセルの幅が狭いことが原因で、カットオフ筋がある場合の通し筋 l'd+deの値が表示されないときがありました。

シート出力「7.3.4.RC梁付着（安全性）」において、RC梁付着の安全性確保の検討（2018）で「カットオフ筋がある場合の通し筋」という表現を「カットオフ筋がある場合の残された鉄筋」に変更しました。

シート出力「7.3.4.RC梁付着（安全性）」において、RC梁付着の安全性確保の検討（2018）で3段筋を持つ梁の場合、存在応力を表す項目名を「σt」から「ασt」に修正しました。

シート出力「7.3.4.RC梁付着（安全性）」のld≧l'+deの出力において、端部もしくは中央で上端(下端)引張、l'位置で下端(上端)引張となる場合に値が出力されない場合がありました。

シート出力「7.3.4.RC梁付着（安全性）」において、存在応力σtがσyを超えたとき、σtに括弧をつけて出力するようにしました。

S梁仕口継手断面算定表、SRC梁仕口継手断面算定表の出力において、保有耐力接合の検討を行わず、全強接合の検討のみを行う場合、継手位置を出力していませんでした。

S柱の断面算定表において、fcLには長期許容圧縮応力度の値を出力すべきところ、短期許容圧縮応力度fcSを1.5で除した値を出力していました（Ver.1.1.1.19からの現象です）。

S造露出柱脚の断面算定表において、リブプレートの長さ、高さ、厚さ、溶接幅のいずれかが“0”のときリブプレートの入力内容を出力していませんでした。

SRC柱の断面算定表の出力において、両端がピン接合など、どのケースにおいても、曲げの検定比が0となる場合、短期の曲げの検討結果、せん断の検定比が空白となっていました。

シート出力「7.2.断面算定表（梁・柱・接合部）－7.2.1.RC梁、7.2.10.SRC梁」において、以下の条件にあてはまる場合、本来、ツリーメニューに上記項目が表示されないようにすべきところ表示され、開こうとすると不正終了していました。

• 梁がすべて耐震壁の付帯梁となっている。
• 梁の主筋本数がすべて0本となっている。
• 入力項目［2.5.1.共通・耐震壁－3.耐震壁関連－2.耐震壁周りの断面算定－付帯梁］で“しない”を指定している。

シート出力「7.4.断面算定表（耐震壁・ブレース）－7.4.5.鉛直ブレース」「7.4.6.任意配置鉛直ブレース」「7.4.7.木質ブレース」「7.4.8.任意配置木質ブレース」において、ブレースの水平力分担率βによる割増率“1+0.7β（正）”“1+0.7β（負）”は階ごとの割増率のため、出力しないようにしました。

シート出力「8.6.3.べた基礎接地圧検定表」（「L+S」時）のA0の出力において、本来、「L+S」時のA0を出力するべきところ、誤って「S」時のA0を出力していました。

シート出力「8.10.6.支持力検討用軸力表（杭）」において、出力項目名を「8.10.6.支持力検討用軸力表」に変更しました。

シート出力「10.17.剛心計算用の水平剛性」において、ブレース、床版置換ブレース、木質壁のδX、δYが必ず正値で出力されていました。

シート出力「11.部材耐力」において、「位置」(危険断面位置)の値を切り上げではなく、四捨五入で出力するようにしました。

シート出力「13.6.3.梁の破壊モード」において、一本部材の始端側以外の部材でせん断破壊が生じていた場合、せん断破壊を示す〝S”が出力されていませんでした。

シート出力「13.7.2.崩壊メカニズムの判定」において、耐力比は本来切り捨てで出力すべきところ、四捨五入で出力していました。

部材種別の判定において、地震力の作用角度が45度以上のとき、直交方向の考慮をしない柱のσo/Fcが0.000となっていました。※σo/Fcのパラメータと部材ランクの出力のみの問題で、柱としての部材種別判定結果は問題ありません。

シート出力「14.1.19.SRC壁（技術基準解説書）」および「14.1.20.SRC壁（SRC規準）」において、すべてのSRC耐震壁にせん断終局耐力が直接入力されている場合、シート出力が表示できず不正終了していました。

メッセージC1646、C1656について、メッセージに該当するシート出力へジャンプするようにしました。

作図

平面図において、梁の幅方向の始端側ハンチが全域にわたる場合に不要な線が描画されることがありました。

一本部材が指定された梁において、ジョイント位置が一本目の梁を超える場合に梁が正しく作図できていませんでした。

立面図、3D図において、形状を「断面性能」としたS造片持梁のレベルが誤って作図されることがありました。

3D図において、平面的な角度の違う大梁を一本部材に指定すると、大梁の断面サイズが正しく作図されていませんでした。

3D図において、S造の二次小梁のフランジが一次小梁のフランジに重なるように作図されることがありました。

3D図において、二重スラブの下側の層に配置された小梁を下から見た場合、小梁が床に隠れることがありました。

3D図において、形状を「断面性能」としたS造小梁が作図されていませんでした。

結果作図のプロパティにおいて、構造を「直接」とした水平ブレースの［断面］タブに入力値が表示されていませんでした。

結果作図のプロパティにおいて、鉛直ブレース（任意配置）、水平ブレース、水平ブレース（任意配置）の［剛性］タブで、水平時の「φA」に鉛直時の値が表示されていました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」、「1.5.応力図（二次）」の曲げ耐力の作図について、柱脚部の曲げ耐力（Mu）を計算する際に、鉛直荷重時のブレースによる付加軸力を考慮していませんでした。

結果作図「1.1.応力図（一次）」、「1.5.応力図（二次）」の曲げ耐力の作図について、柱脚部の危険断面位置の耐力値が“0”となる場合は、柱脚部で“0”となるように作図すべきところ、母材断面の柱脚位置の耐力値と耐力図を作図していました。

結果作図の［接地］の表示において、接地している節点に片持梁を配置している場合、片持梁の先端に“接地”が表示されないようにしました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」の特殊荷重リストの印刷において、梁に応力計算用特殊荷重と重量計算用の特殊荷重が配置されている場合、重量計算用の特殊荷重が出力されない場合がありました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」の基礎梁モデルの鉛直変位の表示において、上部構造の変位を差し引いていませんでした。

結果作図「1.1.応力図（一次）」でM図位置を「検定位置」とした場合、柱の検定位置の方向を加力方向で決めるべきところ、表示するフレームの方向で決めていました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」において、片持床の左右に大梁もしくは片持梁が配置された形状の場合、片持床の左右に配置された特殊荷重が正しく作図されないときがありました。

応力図の凡例において、積雪荷重の考慮を「する（一般）」としている場合、「ケース：G+P+0.00S+EX+」と表示されていました。

結果作図「1.2.浮き上がりのチェック」において、基礎梁のみ配置されたデータで［作図設定－ケース］の選択が無効になることがありました。

結果作図「1.4.検定図（設計応力図）」において、水平ブレースと床板置換ブレースの両方が存在すると、平面図または立体図で不正終了する場合がありました。

結果作図「1.4.検定図（設計応力図）」「1.7.部材種別図」において、荷重ケースに応じた支点の状態を作図すべきところ、常に鉛直荷重時の支点の状態で作図していました。

柱のM-N図において、Mcにおける軸力の上限値（Ae・Fc）がM-N耐力曲線における軸力の最大値を超える場合にひび割れ耐力の線が正しく作図できていませんでした。

柱のM-N図において、曲げひび割れ耐力を直接入力した場合にひび割れ耐力の線が終局耐力曲線の外側まで作図されることがありました。

柱のM-N図において、ツールバーにある「断面位置」のコンボボックスのツールチップが正しくありませんでした。

「1.5.応力図（二次）」において、杭の中間表示を省略しない場合、表示されるQuの値が直交応力の影響を無視した値になっていました。

すべての柱梁が耐震壁の付帯柱、付帯梁となっている場合、結果作図「1.7.部材種別図」のツリーメニューが表示されていませんでした。

結果作図「1.8.Qu/Qun図」において、ブレース負担分および壁負担分の値がグラフの範囲を超えて描画される場合がありました。

結果作図「1.8.Qu/Qun図」において、マーカーが正しい位置に描画されない場合がありました。

地上階数が1階の場合、結果作図「1.8.Qu/Qun図」でブレース負担分の水平力が作図されていませんでした。また、グラフを垂直線で表現するようにしました。

上部下部一体モデルの場合で、かつ、実断面の梁、柱が存在しないとき、結果作図「杭設計応力図」および構造計算書、結果出力，添付資料「杭設計応力図」「杭応力図・変位図」の出力で不正終了していました。

杭のプロパティで、［耐力］と［ひび割れ耐力］タブのせん断耐力がXY方向で表示されていましたが、常に同じ値であるため一つだけの表示としました。

結果作図「8.1.2.基礎検定図」において、［作図設定－杭－ケースの表示内容］を“全ケース”とした場合、“Y加力時”に杭が負担する水平力が“0”で、“Y加力時”に対する杭の検定比がすべて“0”となる場合、不正終了していました。構造計算書「12.基礎・地盤－12.1.5.7.杭の水平力分担図」、結果出力，添付資料「7.基礎関連－7.6.7.杭の水平力分担図」においても同様です。

「杭設計応力図」などで、杭埋込長が500mmを超えると杭がフーチングを貫通した図となっていました。

［13.16.基礎梁モデルの支点の状態］で支点を自由にした場合、結果作図「8.1.1.基礎梁応力図」で支点反力を表示すると、不正終了する場合がありました。

結果作図「8.1.2.基礎検定図」において、ケースの表示内容を「決定ケース」とした場合、長期軸力が負値となる杭については杭反力、許容支持力が表示されていませんでした。

結果作図「8.1.2.基礎検定図」において、結果の値を数多く表示させて作図の拡大縮小を行うと値が消えることがありました。

結果作図「8.1.2.基礎検定図」において、杭の検定比の決定ケースが曲げとせん断で共通になっていました。

結果作図「8.1.2.基礎検定図」において、曲げとせん断力の検定比が最大となる杭の断面位置が異なる場合、曲げが最大となる位置の設計用せん断力を表示していました。

結果作図「8.1.3.接地圧分布図」において、「ケースを組み合わせて作図する」場合に接地圧が負値となる部分が作図されていませんでした。

結果作図「8.1.8.土質柱状図」において、［13.9.フレーム外杭－13.9.2.追加］で指定したフレーム外杭の深さは標準階高からの深さとすべきところGLからの深さとして作図していました。

その他・CSV入出力

入力CSV出力において、［7.5.鉛直ブレース－断面－H□○鋼］の「i」を“-1”とした場合、「λe」を出力すべきところ、出力されていませんでした。

入力CSV出力からの新規作成において、基礎計算条件の「応力解析モデル」と「接地圧の計算」で不整合があるCSVファイルで新規作成を行うと、入力データが正しく作成されていませんでした。

入力CSVファイルから新規作成した場合に出力されるメッセージについて、メッセージの順序が項目の単位でまとまっていませんでした。

結果CSV出力において、1レコードのみ出力するとき、改行コード“<RE>”が出力されていませんでした。

入力データの比較において、純RC造で壁を配置した場合と配置していない場合とで、壁の内蔵鉄骨の表示が変わっていました。また、入力データを比較の壁の内蔵鉄骨の表示が“標準”と表示されるべきところが空白になっていました。

『SS3』の［12.7.6 接合部の形状指定］で、ト形またはL形を指定しているデータを『SS7』へリンクした場合、［12.5.柱梁接合部 1.RC・SRC接合部の形状］の指定内容が不完全なデータとなり、接合部の形状指定が有効になっていませんでした（Ver.1.1.1.19からの現象です）。

別途計算機能：固有値解析（SS7 Premium）

『SS7』の「5.8.地震荷重」で、多剛床の地震力を“剛床ごとに外力分布を求める”とした結果データに対する固有値解析を行う場合、Ai分布の精算におけるWm・βj・umj・Rt(Tj)のWmは、その層の剛床ごとの重量を用いて計算すべきところ、その層の重量を用いていました。

固有値解析でのAi分布の精算において、Ciの計算中に用いるRtが3/4を下回るかのチェックは、常に一貫計算で自動計算した固有周期によるRtでチェックすべきところ、一貫計算で固有周期を直接入力している場合、直接入力した固有周期によるRtでチェックしていました。

固有値解析でのAi分布の精算において、Aiの計算中に用いるRtについて、3/4を下回るかのチェックをしていましたが、チェックしないようにしました。

『SS7 Op.積算』

基礎梁のコンクリート量、型枠の計算において、基礎フーチングとの重複部分で、基礎フーチングの寄りを考慮していませんでした。

片持梁、小梁、片持小梁、出隅小梁について、主筋本数を0本としたとき、主筋が未入力のメッセージを出力するようにしました。また、あばら筋本数を0本もしくはピッチを0としたとき、あばら筋が未入力のメッセージを出力するようにしました。

『SS7 Op.免震部材』

基礎免震において、地震力算定用の固有周期を自動計算する場合で、かつ［5.8.地震荷重］で多剛床の地震力を“剛床ごとに外力分布を求める”としたとき、［17.1.免震計算条件－6.上部構造の固有周期の高さ補正］の指定が考慮されていませんでした。

『SS7 Op.コマンド実行』、『SS7 Op.Python実行』

コマンド実行で結果CSV出力を行ったとき、禁止マークとなっている「5.2.6.節点毎の地震力」が出力されることがありました。

解説書

以下の解説書等において修正を行いました。また、『SS7 配筋干渉チェック編』を追加しました。 詳細は各解説書の更新履歴を参照してください。

• 『SS7』入力編
• 『SS7』導入・基本操作編
• 『SS7』計算編
• 『SS7』メッセージ編
• 『SS7』出力編（計算書）
• 『SS7』出力編（画面）・結果CSV出力
• 『SS7』入力データCSV出力
• 『SS7』配筋干渉チェック編
• 『SS7』機械式定着編
• 『SS7』固有値解析編
• 『SS7 Op.柱梁断面リスト』
• 『SS7 Op.伏図軸組図／Op.平面立面図出力』
• 『SS7 Op.積算』
• 『SS7 Op.免震部材』
• 『SS7 Op.コマンド実行』
• 『SS7 Op.Python実行』
• ライセンス説明書
• 登録済み材料製品リスト

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