更新内容

旧Ver.1.1.1.19a →新Ver.1.1.1.20
インターネットダウンロード ： 2024/09/17
・『SS7』をセットアップしている場合は、Ver.1.1.1.20 へのアップデートになります。
・『SS7』をセットアップしていない場合は、Ver.1.1.1.20 のセットアップになります。

◆機能アップ

【SS7 Premium】
以下の事項は『SS7 Premium』の機能アップ項目です。
『SS7』では、ご利用いただけません。

施工手順解析に対応しました。

• 固定＋積載荷重時の解析において、層単位で施工手順を再現した応力解析を行います。

初期張力、温度応力に対応しました。

• 固定＋積載荷重時の応力解析において、初期張力・温度応力を考慮することができます。

上部下部一体モデルの杭体耐力に関する機能を拡張しました。

• 杭体のせん断降伏、せん断ひび割れを考慮した解析が可能です。

直接入力タイプの既製杭において、長期許容耐力、終局耐力、ひび割れ耐力の入力が可能です。

応力解析（一次）、応力解析（二次）において、最大8ケースのマルチスレッドに対応しました。

• 地震荷重、風荷重による各ケースについて、同時に解析します。

タイトルバーに「Super Build／SS7 Premium」と表示するようにしました。

『SS7 Op.コマンド実行』

Ver.1.1.1.20から『SS7 Premium』の標準機能になりました。
Ver.1.1.1.20から『SS7 Premium』のライセンスだけで実行できます。

『SS7 Op.Python実行』

Ver.1.1.1.20から『SS7 Premium』専用のオプション機能になりました。
Ver.1.1.1.20から『SS7 Premium』と『SS7 Op.Python実行』の両方のライセンスが必要となります。

「Python」Ver.3.10に対応しました。

【SS7】
以下の事項は『SS7』の機能アップ項目です。
『SS7 Premium』でも使用できます。

マウス入力について以下の改善を行いました。

• 作図設定の［符号表示］タブに「一本部材」柱・大梁の指定を追加し、一本部材の矢印を常に表示するか／しないか切り替えられるようにしました。
• ［7.8.フレーム外雑壁］の「始点X」および「始点Y」で、先頭に“/”（スラッシュ）を付けて数値入力することで、フレーム外雑壁を平行移動できるようにしました。
• 作図設定に［躯体表示］タブを追加し、平面図・立面図の躯体を表示／非表示できるようにしました。
• 平面図・立面図の画面を分割表示し、グリッド入力オンとオフの状態を並べて表示できるようにしました。

S造柱の鉄骨断面に、溝形鋼（単一・背合せ・腹合せ）を使用できるようにしました。

S造大梁、片持梁、小梁の鉄骨断面に、角形鋼管、円形鋼管、溝形鋼（単一・背合せ）を使用できるようにしました。

S造大梁、小梁の鉄骨断面において、H形鋼、溝形鋼の弱軸配置をできるようにしました。

Ver.1.1.1.19以下のデータを開いた場合、溝形鋼を使用するには［6.8.登録済み鋼材・ABTのコピー］で、登録済みの溝形鋼を物件データ鋼材にコピーする必要があります。

S造の水平ブレースに、鋼材リストに登録されたH形鋼、角形鋼管、円形鋼管、引張ブレースを使用できるようにしました。

引張ブレースのリストを「建築構造設計指針2019／東京都建築士事務所協会」の内容に更新しました。

JIS B 1220:2015へ対応し、［6.6.アンカーボルト］に転造 M18 を追加しました。

フレーム外杭の支持力計算に対応しました。

杭の断面数を5つに拡張し、各断面について断面算定できるようにしました。

杭の施工誤差を基礎ごとに直接入力できるようにしました。

水平地盤反力係数の算定式に道路橋示方書式を追加しました。

柱および大梁において、部材ごとに打増しを入力できるようにしました。

• 部材ごとに入力した場合、剛域や内法長さ、断面算定位置、危険断面位置に考慮されます。

指定により軸降伏後に軸耐力を超える軸力を負担できるようにしました。

冷間成形角形鋼管の柱梁耐力比計算において、地震時軸力の割増率を指定できるようにしました。

片持床の設計に用いる有効スパンlxを、“内法スパン”と“片持床の跳ね出し長さ以上”で選択できるようにしました。

入力データ出力において、多スパン部材、もしくは、一本部材に関する表形式の出力の場合、常にスパンごとに出力していたのを、多スパン、一本部材を考慮した範囲の指定として出力するようにしました。

シート出力「7.2.検定比一覧（ケース・部材ごと）」を追加しました。

構造計算書から別途に作成したPDFファイルにしおりを追加できるようにしました。

• 「出力ビューワー」の“PDFにしおりを追加”により、構造計算書の目次に沿ったしおりを、指定したPDFファイルに付与することができます。

結果作図「応力図（一次）」などの作図設定の「組合せ」において、初期応力の指定が不要な「G+P」などのケースを選択した場合は無効となるよう制御を追加しました。

結果作図「応力図（一次）」などの凡例において、ケース名で組合せの状態がわかる表現としました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」「1.5.応力図（二次）」の立面図において、柱の回転角度に応じた方向で応力や耐力を表示する機能を追加しました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」「1.5.応力図（二次）」のプロパティ画面にて1/4、3/4位置の曲げとせん断の応力値を確認できるようにしました。

結果作図の「1.4.検定図」の項目名を｢1.4.検定図（設計応力図）｣に変更しました。
また、表示範囲を指定する画面を呼び出すツールバーボタンを追加し、表示範囲を凡例に追加しました。

平面図、立面図において、ウィンドウの端に表示される層名や軸名を非表示にする作図設定を追加しました。

タイトルバーに『SS7』のバージョンを表示するようにしました。

メニューバーに［表示］－［ツリーメニュー］－［フローティング］を追加しました。

入力データCSV出力と結果CSV出力の画面に「出力後のこの画面を閉じる」のチェックボタンを追加しました。

機械式定着の検討において、「SABTEC機械式定着RC設計指針2022年版」の以下の内容に対応しました。

• 鉛直スタブ付き接合部の入力
• 水平段差梁付き接合部の入力
• 最大層間変形角の直接入力
• 特殊柱梁接合部の自動判別
• 破壊形式の適合性判定
• ト形接合部の強度低下率の判定

高強度せん断補強筋に以下の3製品を追加しました。

• アークフープ785（山口鋼業株式会社）
• キョウエイリング785（共英製鋼株式会社）
• キョウエイリングSD490（共英製鋼株式会社）

高周波熱錬株式会社「ウルボン1275」の評定更新に対応しました。また、付着割裂補強筋の入力に対応しました。

東京鉄鋼株式会社「パワーリング785」の評定更新に対応しました。

東京鉄鋼株式会社「マイティスマートベース」に対応しました。

東京鉄鋼株式会社「スマートベース」の製品追加に対応しました。

岡部株式会社・旭化成建材株式会社「セレクトベース」の製品追加に対応しました。

岡部株式会社・旭化成建材株式会社「ベースパック」の評定更新に対応しました。

日本鋳造株式会社NCベースPおよびNCベースEXⅡにおいて、指定によりせん断耐力に柱側面のコンクリート支圧抵抗力を考慮できるようにしました。

日本製鉄株式会社「ハイパービーム」の鋼材リストを最新にしました。

日本製鉄株式会社「メガハイパービーム」の鋼材リストを追加しました。

『SS7 Op.木造ラーメン』

木質壁に対して、剛度増減率を入力できるようにしました。

『SS7 Op.免震部材』

以下のメーカー製品に対応しました。

• レール式転がり支承（免制震ディバイス）
• 増幅機構付き減衰装置（免制震ディバイス）
• ダンパー一体型積層ゴム（日鉄エンジニアリング）
• 曲面すべり支承（日鉄エンジニアリング）
• U型鋼製ダンパー（日鉄エンジニアリング）
• 高減衰ゴム系積層ゴム（ブリヂストン）

鉛直震度を1次、2次のそれぞれで、転倒モーメント比を1次、2次およびX方向、Y方向のそれぞれで指定できるようにしました。

支承材鉛直変形の考慮する・しないを指定できるようにしました。

『SS7 Op.平面立面図出力』

ダミー部材の出力を選択できるようにしました。

◆機能アップ紹介動画

『SS7 Premium』再生時間：5分51秒

『SS7』再生時間：17分53秒

※『SS7 Premium』でも使用できます。

◆変更点

入力部

［2.5.1.共通・耐震壁－2.剛節架構の応力割増－柱曲げモーメント割増率の上限設定］のデフォルトを“する”に変更しました。

RC柱・梁・耐震壁のせん断耐力式について、荒川mean式（係数0.068）をデフォルトに変更しました。

［3.2.セットバック－節点の整列］において、選択した最下層の節点に［3.3.節点上下移動］を指定している場合、正しく整列できていませんでした。

［6.6.引張ブレース］に登録されている「FB-90x12」の有効断面積の表示が誤っていました。計算には影響ありません。
誤：8.130　正：8.160

［7.5.鉛直ブレース－配置］［7.5.鉛直ブレース－任意配置］の「形状」セルに表示する「Ab」「Ae」について、断面積を直接入力しているブレースの場合は単位を表示するようにしました。

［10.5.5.鉛直ブレース（任意配置）］［10.5.7.鉛直ブレース（任意配置）］などの任意配置ブレースを指定する入力画面を開いた状態で、層を削除した後に「元に戻す」を実行した場合、不正終了することがありました。

表形式（建物グリッド）入力における「基礎床グループ符号」の表示位置を改善しました。

［13.9.既製杭の保存・読み込み］の編集画面の表形式入力において、右クリックメニューとして「行削除、行挿入、下へ移動、上へ移動」を追加しました。

100個以上のN値が登録された『SoilBase2008』データを『SS7』で読み込むと、99個目までしか読み込むことができませんでした。

［15.2.14.支点浮き上がり・圧壊耐力］の「浮き上がり・圧壊」の項目において、「個別指定なし」の選択肢を追加し、以下の選択肢の名称を変更しました。

• 「浮き上がりのみ」→「浮き上がりのみ(圧壊なし)」
• 「圧壊のみ」→「圧壊のみ(浮き上がりなし)」

杭の応力計算と断面算定を行わない場合、［13.1.基礎計算条件－2.杭の応力計算と断面算定－6.杭頭モーメントの補正］は指定できないようにすべきところ、指定できていました。また、入力データ出力「§12.1 基礎計算条件－■杭の応力計算と断面算定」にも指定した計算条件が出力されていました。

グリッド入力の平面図において、節点同一化の指定がある場合、実際に認識されている床と異なる床が表示されるときがありました。

グリッド入力の平面図において、節点同一化により梁が平行移動し、梁の中間点の取り付く先が節点として認識されている場合、床が非認識表示になるときがありました。

スパンの認識が異なる区間で上下層に節点同一化を行った場合、床組周辺の大梁の認識を正しく行うことができず、不正終了していました。

上下方向の節点同一化により三角形となる領域に、鉛直ブレースを配置しても、正しく認識されない場合がありました。

計算部

【架構認識・準備計算】

部材の寄りの指定で、上階の柱面が梁ジョイント位置を超えていると、X0087のメッセージが出て計算できませんでした。

部材の寄りの指定により、梁ジョイント位置が通り心上または通り心より外側となる場合に、ジョイント位置が正しく認識できていませんでした。

片側ハンチの場合、演算誤差により誤ってジョイント位置が柱断面内にあると判定し、X0110のメッセージが出力される場合がありました。

架構認識において、上下が梁で囲まれた領域で左右の柱のいずれかの最下層が同一化されており、途中で途切れている柱がある場合に、不正終了していました。

架構認識において、節点移動（軸振れ）や節点同一化の指定により大梁の節点の左右関係が逆転した場合に、「X0131 部材の認識ができません。配置状態を見直してください。」を出力すべきでしたが、「X0072 大梁で部材長が０またはマイナスになっています。」を出力していました。

節点同一化の指定がされている耐震壁について、連スパン耐震壁と認識しない場合がありました。

小梁が重なるような配置が行われている場合に、位置関係が正しく認識できず計算中に不正終了することがありました。このような場合は、架構認識でX0116のメッセージを出力し、解析を中断するようにしました。

梁の剛性計算において、構造スリット設計指針による計算を行う場合で、かつ、外部袖壁が配置されているとき、不正終了することがありました。

開口長さ比による耐震壁の判定において、Lo/Lが0.4の場合であっても、演算誤差により非耐震壁と判定される場合がありました。

S柱に円形鋼管を用いている場合、仕上げ重量が多めに計算されていました。また、S柱に断面性能直接入力部材を用いている場合、仕上げ重量は0とすべきところ、0となっていませんでした。

一方向版の床荷重の伝達角度が伝達される部材に対して角度がつく場合に、本来角度を考慮した分布荷重として部材に伝達させるべきところ、床割形状のまま部材に垂直な分布荷重として部材に伝達させていました。

荷重計算において、物件の規模が非常に大きい場合、「C0322 床割りが正しく計算できません。」のメッセージが出力されることがありました。

荷重計算において、片持床が複数の梁にわたって配置されている場合、「A0325 片持床が複数の梁にわたって配置されているため、先端側の梁には片持床の荷重が伝達されません。」のメッセージを出力するようにしました。

片持床の入隅部分の床割において、片持床のLjを0としている場合で、かつ、コーナー部の片持床が連続して繋がっており、一方の片持床の構造心における幅が直交の片持床の出の長さより短いとき、床割が正しく計算できていませんでした。

クロス小梁に重量のみの小梁やダミー部材を用いた場合、剛性を持たないクロス小梁は荷重伝達できないため計算を中断すべきところ、仮の剛性で計算していました。「X0326 クロス小梁に重量のみの小梁またはダミー部材が配置されています。」を出力して計算を中断するようにしました。

応力計算用特殊荷重について、座標系を全体座標形と指定し、対象長さを投影と指定した後に座標系を部材座標系に変更した状態で解析を行うとX0310のメッセージが出力される場合がありました。

「剛床ごとに外力分布を求める」場合で、下階に同一の剛床が存在しない形状で、かつ、直下の通常層に認識できる節点がひとつもないとき、剛床の接続関係が正しく認識できず地震用重量を正しく集計できていませんでした。

【応力計算・ルート判定】

応力解析において、部材両端のパネル面の合計が部材長を超えていた場合にX0413のメッセージを出力していましたが、剛域がパネル面を超えている場合は、剛域を用いてX0413のメッセージの判定するようにしました。

剛床内全節点の剛床仮定を解除している場合で、かつ全節点が接地し、その剛床の層に［8.3.層補正重量］が入力されているとき、剛床に作用させるべき地震力が掛かっていないため、C0421のメッセージを出力するようにしました。

剛床解除の節点が存在する場合、演算誤差により重心位置の層間変位が正しく計算されないことがありました。

［3.3.節点上下移動］と［3.5.節点同一化］の指定により、構造階高の上下関係が逆転している部材の水平力集計が正しく行えていませんでした。

剛心位置の計算において、X加力・Y加力のいずれかで耐震壁に一切の応力が生じない場合に、耐震壁の水平剛性を考慮していませんでした。

以下の条件をすべて満たす場合、偏心率、剛性率の計算に用いる水平剛性が正しく計算できていませんでした。

• 地震力の作用角度θに、0度以外を指定している。
• 主軸方向の剛性が、X方向、Y方向で異なる柱に対して、［3.6.柱の回転］を指定している。

フレーム外雑壁および面内雑壁において、n値（Dw'）を0としたとき、雑壁の剛性を無視するべきところ、倍率0.0の壁として考慮していました。そのため、標準柱の剛性が0の場合に、この倍率0.0の壁に対して、C1913、C1914を出力していました。

剛性率の計算において、層の追加削除によって中間層に層が追加された物件の場合や、ダミー層がある場合、［11.3.剛性率用階高の補正］の指定を正しく考慮できていませんでした。

柱がせん断力を負担しない建物モデルにおいて、偏心率、剛性率の計算を正しく行えない場合がありました。

層の追加を行った場合、大梁において［11.1.偏心率等の省略部材－11.1.9.節点］で、誤った部材が省略される場合がありました。

壁量の計算において、袖壁をAwに含めるかの判定に用いる開口高さに、開口際スリットを考慮していませんでした。

壁量の計算において、壁周囲の節点に節点同一化の指定がある場合、その壁が壁量に考慮されない場合がありました。

【設計応力・断面算定】

軸力を考慮したS梁断面算定において、引張軸力が生じている場合でも、座屈の許容曲げ応力度fbを用いて断面算定を行っていました。

S造梁の仕口部の最大せん断強度の検討において、梁の材料強度は梁ウェブの引張強さのみを考慮すべきところ、フランジの引張強さがウェブよりも小さい場合、フランジの引張強さが計算に考慮されていました。

S造梁の仕口部のせん断力の検討において、継手部と同様に計算条件に応じて長期せん断力を考慮するように変更しました。

［7.2.大梁－断面－主筋］で“径の混在あり”を選択し、異なる強度の鉄筋を使用している場合は、小さい方の鉄筋強度で許容応力度などを計算しますが、主筋2の鉄筋本数が0であった場合にも、小さい方の鉄筋強度で断面算定を行っていました。主筋2の鉄筋本数が0本であった場合、主筋1の強度を用いて計算するようにしました。

［6.6.引張ブレース］で、「有効断面積」が“0.000”となっている場合、「許容耐力」の値が入力されていても、断面算定が行われていませんでした。

大梁に一本部材の指定がされ、接合部パネルの節点が中間節点となったとき、［12.5.2.接合部パネルの補強］に入力された厚さを考慮していませんでした。

柱梁接合部の検討において、断面算定では柱梁面間距離、保証設計では危険断面位置間距離でQを計算し、節点位置のMuを算出するようにしました。

SRC埋め込み柱脚で、柱母材の内法が0以下のとき、不正終了することがありました。

センクシア株式会社ハイベースNEOにおいて、EB、EMシリーズをCFT柱に適用できるようにしました。EMシリーズの適用柱板厚の上限が40mm未満の値だったところを40mmに変更しました。

以下の項目の計算において、t1（tw）とt2（tf）を取り違えて計算している場合がありました。

• 仕口部の保有耐力接合の確認（Mpに用いるF値）
• Sブレースの部材種別（F値）

入力項目［12.7.設計応力の割り増し－12.7.8.鉛直ブレース（任意配置）］、［12.8.5.鉛直ブレース（任意配置）］において、指定とは別のブレースに入力値が作用していることがありました。

RC梁付着の使用性確保・損傷制御の検討（2018）において、袖壁などによって柱面と端部断面検定位置が異なる場合、構造規定l'の検定が正しく行えませんでした。

【基礎関連】

鉄筋を考慮した場所打ち杭の剛性計算において、コンクリートの杭径に0を入力した場合、杭径のみ上部断面の値を採用しますが、鉄筋本数なども上部断面の値を採用していました。

場所打ち杭の断面算定において、帯筋の入力で0としたときは上部の値を採用して計算しますが、本数またはピッチのどちらかが0のとき、N1402メッセージを出力し断面検定を行っていませんでした。

杭の応力解析において、［13.1.基礎計算条件－2.杭の水平抵抗と断面算定－1.各層水平力の分担］で“同一層”が選択されている場合、［13.12.杭水平力の直接入力］の入力は、最下層に対して入力した値のみ考慮するようにしました。

メッセージC1314の文言と分類を以下のように修正しました。
旧：「C1314　中(下)杭は支持層を超えているので使用されません。」
新：「A1314　杭長の合計が杭解析長を超えているため、超えた分を無視します。」

フーチングにおける杭頭曲げの考慮において、［13.1.基礎計算条件－2.杭の応力計算と断面算定－6.杭頭モーメントの補正－杭反力計算におけるフーチングでの杭頭曲げの考慮］で“基礎底の杭頭MとQによる(基礎心における値)”を選択した場合、基礎梁の取り付きに関わらず常にフーチングに曲げを負担させていたのを“基礎梁応力結果の支点反力による”と同様、曲げ反力値から考慮する方向を判断するようにしました。

khの計算において、『SoilBase2008』の入力設定でEoにチェックがない場合で、かつ内部的にEoの入力値が存在するとき、本来はEoの入力は無視すべきところ、内部のEoの入力値を用いて計算を行っていました。

杭の負の摩擦力（地盤情報）の出力において、『SoilBase2008』のすべての土層を出力していましたが、摩擦を考慮する範囲のみ出力するようにしました。

杭の負の摩擦力の計算において、『SoilBase2008』の登録データが1つもない場合で、かつ『SoilBase2008』を設定していないとき、メッセージ「X1555 負の摩擦力の検討において、『SoilBase2008』データが指定されていません。」が出力されていませんでした。

平均N値の計算において、杭先端が『SoilBase2008』データの最後の土層にあるとき、杭先端の平均N値が正しく計算できていない場合がありました。

杭の許容支持力のquの計算において、『SoilBase2008』でquを直接入力した場合、直接入力していない箇所が自動計算されていなかったのをqu = 12.5Nで計算するようにしました。また、設計指針に関わらず、quを直接入力していない箇所はqu = 12.5Nで自動計算するようにしました。

フレーム外杭（追加）の応力解析において、地下階がある場合で、かつ層の追加や削除を行ったとき、基礎底位置、杭先端位置が正しくない場合がありました。

フレーム外杭（配置）において、以下のメッセージが出力されていませんでした。

• 「X1308 地盤で杭の範囲に地層データがありません。」
• 「X1309 地盤で突出長が杭長を超えています。」
• 「X1310 杭体の応力解析で不安定架構となりました。」

フレーム外杭を配置すると、不正終了することがありました。

独立基礎のパンチングシアによる許容せん断耐力において、へりあきと基礎スラブの算定断面有効せいの1/2がちょうど同じ場合、演算誤差によりへりあきが不足していると認識され、許容せん断耐力が小さく評価される場合がありました。

べた基礎の接地圧の計算において、浮き上がりや最大鉛直支持力度に達した場合、その要素を取り除きますが、I = Io + A×y²のIo部分を取り除いておらず、僅かに大きく計算していました。

布基礎の断面算定用の接地圧が布基礎を平行移動した場合に、正しく計算できていませんでした。

布基礎の負担面積において、支点がない節点に延長長さを指定した場合、延長分の基礎面積が考慮されていませんでした。

布基礎の中間節点の採用接地圧において、中間節点に直交梁が取り付く場合で、かつ、その中間節点から支点までの距離が同じとき、正しく計算できない場合がありました。

基礎梁モデルの応力解析において、部分地下形状の場合、部分地下上部の鉛直支点反力を下層の支点に伝達しますが、層の追加や削除があった場合、層の認識を誤り、下層に伝達されない場合がありました。また、基礎反力表、基礎反力図、基礎梁応力図において、部分地下形状の中間支持される支点の反力結果が出力されていませんでした。

連スパン耐震壁の応力計算において、上部下部一体モデルで接地圧による応力計算を行う場合に、接地圧による応力が考慮されていませんでした。

上部下部一体モデルで解析したときの杭の塑性率、曲率(φ)の値が正しくありませんでした。

PH階に作用する水平力の計算において、杭応答変位法により地盤の水平変位を考慮する場合で、かつ、上部下部一体モデルを指定したとき、誤ってPH階の水平力に［13.1.基礎計算条件－4.地盤の水平変位－3.慣性力と地盤の水平変位の組合せ係数］の“地下および基礎部分の慣性力”の係数を乗じていました。

【部材耐力計算】

RC柱の終局せん断耐力式 Qsu=(0.9+σo/25)BQsu'、せん断ひび割れ耐力式 Qc=(1+σo/150)BQc において、せん断耐力の軸力変動分として、常に M/Qd=1 時の BQsu'または BQc を用いていました。

【保有耐力計算】

弾塑性解析による柱頭危険断面位置の変位計算において、Y方向の危険断面位置の変位を、X方向の危険断面位置で計算していました。

弾塑性解析における危険断面位置の回転変位について、根巻柱脚の場合で、かつ、柱脚と柱脚部で危険断面位置が異なるとき、柱脚と柱脚部でそれぞれ回転変位を計算すべきところ、柱脚の回転変位しか計算していませんでした。この際、柱脚部の回転変位に柱脚の値を採用していました。

弾塑性解析において、柱がブレースの取りつきなどにより分割される場合で、かつ、X方向とY方向の端部危険断面位置が分割された同じ部材に存在しないとき、応力解析が正しくできないため「A0437 X方向とY方向の危険断面位置が、分割された同じ部材内にありません。」を出力するようにしました。

弾塑性解析において、中間荷重が発生している付帯柱がひび割れた場合、接線剛性低下率の計算が正しく行えていませんでした。

Q-δの重み付け平均において、ダミー層を指定している場合で、かつ通常層に剛床解除された節点が1つもないとき、柱の重み付け平均に考慮されないばあいがありました。

冷間成形角形鋼管の崩壊メカニズムの判定において、H形鋼が取り付く接合部ではパネル耐力を無視して、αn・Mpbiを採用するべきところ、上階にH形鋼が取り付く場合はパネル耐力が考慮されていました。

冷間成形角形鋼管の崩壊メカニズムの判定において、ダミー層がある場合は、従属先の通常層にダミー層を含めて検討するようにしました。

保証設計でのRC耐震壁の終局せん断耐力の計算において、靭性指針式による場合、耐震壁に生じる曲げモーメントは絶対値を採用すべきところ、符号付きの値を用いて計算していました。

保証設計でのRC耐震壁の終局せん断耐力の計算において、靭性指針式による場合、「tanθ」の算出に用いる「hw」を計算する際に、計算対象の耐震壁ではない壁を対象に計算している場合がありました。

保証設計でのRC耐震壁の終局せん断耐力の計算において、基準解説書による場合、軸方向応力度σ0は、耐震壁のコンクリート全断面積（付帯柱を含む）を用いて計算すべきところ、等価壁厚を壁厚の1.5倍を上限とした断面積で計算を行っていました。

保証設計でのSRC耐震壁の終局せん断耐力の計算において、SRC規準による場合、軸方向応力度σ0は、耐震壁のコンクリート全断面積（付帯柱を含む）を用いて計算すべきところ、両側柱付きの耐震壁でないとき、壁厚に壁長さを乗じた断面積を用いて計算していました。

ベースパック、セレクトベースの終局時（ルート3）の検討において、剛性計算条件でブレースを梁天端に取り付く指定とし、かつ任意配置ブレースが両側から取り付くとき、ブレースの取り付きを誤って認識して両側ブレース配置の割り増し係数ρが不正な値になる場合がありました。

床小梁検定

小梁の剛性計算での協力幅の計算において、部材長は構造心間距離を用いて計算すべきところ、通り心間距離を用いて計算していました。

構造計算書・結果出力

構造計算書「1.4.断面リスト－（2）柱」、構造計算書「7.5.1.1.RC柱の断面算定表」、入力データ出力「6.1.断面リスト」、結果出力，添付資料「6.2.1.RC柱の断面算定表」に、芯鉄筋位置に関する記号説明を追加しました。

構造計算書「4.5.2.積雪荷重の増減率」と入力［5.5.積雪荷重の増減率］における屋根形状係数の出力において、丸めが計算書は切り上げ、入力は四捨五入となっており、値が一致しない場合がありました。どちらも、切り捨てるようにしました。

構造計算書「4.3 固定荷重、積載荷重への追加荷重」「4.8.その他の荷重」において、配置されている荷重のみ荷重リストに出力されるようにしました。

構造計算書「4.7.1地震力に関する係数など」において、本来、常に「RC造またはSRC造である階の高さ」とすべきところ、多剛床で剛床ごとの外力分布を求める場合は、「RC･SRC造である階の高さ」と表現し、単一剛床、または多剛床で全体をまとめて外力分布を求める場合は、「RC造である階の高さ」と表現していました。

構造計算書「7.6.2.2 S梁仕口・継手の断面検定表」「7.6.3.2 SRC梁仕口・継手の断面検定表」の出力において、塑性化領域の記号説明が「Lo/10と2Hの大きい方」だったのを「Lo/10と2Hの小さい方」に修正しました。

構造計算書「7.9.柱・梁接合部の断面検定表」において、“短期時の検定(RC規準)”と表現していたのを、“短期時の検定(大地震時に対する安全性確保の検討)”としました。

構造計算書「9.2.剛性率」において、1つの表が2ページにまたがる場合、それぞれのページの“rs平均”のセルの中央（高さ方向）に値を出力すべきところ、中央からずれた位置に値を出力していました。

構造計算書「11.3.1.Ds算定時の部材終局強度」、「11.4.1.保有水平耐力算定時の部材終局強度」の凡例において、柱の軸耐力と柱脚の曲げ耐力の説明を変更しました。

構造計算書出力「11.6.7柱脚の検定 (5)ベースパック」、結果出力、添付資料「13.4柱脚の終局時断面算定表 (5)ベースパック」の記号説明において、「Qa」の説明がありませんでした。

構造計算書「11.3.2DS算定時の応力図」、「11.4.2保有水平耐力時の応力図」の凡例において、直交壁による軸力、付加軸力は初期応力のみ含むことを記載しました。

構造計算書［11.4.1 保有水平耐力算定時の部材終局強度］に出力される梁の軸耐力(Nu)において、軸力が生じていない梁の軸耐力(Nu)値がランダムに正値、負値と表示されていました。

構造計算書「11.2.5 外力分布」において、上層に従属するダミー層があり、そのダミー層の下の一般階に対し、入力項目［16.1.外力分布の変更－16.1.2.層せん断力］で外力分布を変更したとき、変更した階の数値に“*”を表示すべきところ、上のダミー階の数値に“*”を表示していました。

構造計算書「12.1.基礎計算条件－12.1.1 基本事項」および入力データ出力「12.1.基礎計算条件－■基本事項」、結果出力，添付資料「7.1.基礎計算条件－■基本事項」の「・べた基礎接地圧の採用方法」において、本来、［13.1.基礎計算条件－1.基本事項－10.べた基礎接地圧の採用方法］で選択した条件を出力すべきところ、［13.1.基礎計算条件－8.べた基礎の断面算定－1.接地圧の採用方法］で選択した条件を出力していました。

入力データ出力のグリッド形式の表出力において、改ページの判定が正しく行われず、次の出力項目が重なって出力される場合がありました。

［出力指定］画面－“出力項目の範囲指定［断面算定表］”を変更したあとに出力項目の呼出を行うと、“出力項目の範囲指定［断面算定表］－出力”がすべて“しない”に変わる場合がありました。なお、以下の出力項目で同様の現象が発生していました。

• 構造計算書「7.断面検定」「12.基礎・地盤」「13.その他の部材」
• 結果出力、添付資料「6.断面算定表」「7.基礎関連」「8.床・小梁・片持梁の設計」「15.免震」

シート出力「2.6.断面リスト－2.6.1.大梁」「2.6.2.基礎梁」において、入力した左端、中央、右端のかぶり厚またはdt1が同じであっても、デフォルトと直接入力が混在している場合、断面を分けて出力していました。「2.6.断面リスト－2.6.9.柱」も同様です。

シート出力「5.1.水平力・重心位置」、「12.2.水平力･重心位置」において、全節点の剛床仮定を解除している場合、「L’x」、「L’y」は計算に用いないため出力しないようにしました。

シート出力「5.19.水平力分担」において、最下層をダミー層とし、上層に従属させた場合に、本来出力されるべきではないダミー階である最下階の水平力分担の結果が出力されていました。

シート出力［5.24.塑性率－5.24.2.柱］、［12.応力解析（二次）－12.19.塑性率－12.19.2.柱］の「曲げθ」に“柱脚部”を追加し、柱脚部でヒンジが発生した場合に、回転角を出力するようにしました。

シート出力「7.2.断面算定表（梁・柱・接合部）－7.2.8.S梁仕口継手」、「7.2.断面算定表（梁・柱・接合部）－7.2.11.SRC梁仕口継手」の左端、右端の表記に続けて表示している“(P)”という記号について、仕口の保有耐力接合のみ行われる箇所で、RC柱が取り付いているときに、ピンでないにもかかわらず、“(P)”と表記していました。

シート出力「7.3.断面算定表（梁・柱・接合部）－7.3.8.S梁仕口継手」において、梁ウェブ接合部の無次元化耐力“m”について、値を出力しない場合は、項目名“m”を出力しないようにしました。併せて、構造計算書の記号説明に出力条件を追加しました。

シート出力「7.5.断面算定表（柱脚）」において、メーカー製柱脚の場合、以下の表現を変更しました。

• 「基礎柱形」→「基礎柱型」
• 「コンクリート柱形断面」→「基礎柱型」

メーカー製柱脚の断面算定表の出力において、主体構造をS造と木造にしている場合で、かつ、多雪区域の積雪荷重を考慮したとき、シート出力「7.5.断面算定表（柱脚）」を表示する際に不正終了していました。

シート出力「7.5.2.埋込み柱脚」において、基礎コンクリートの支圧抵抗深さdcが、1/1000された値で出力されていました。

シート出力「9.床・小梁・片持梁の設計－9.2.剛性」において、断面算定をしないとした場合でも、出力するようにしました。

シート出力「10.2ルート判定表（RC）」など、ルート判定表に出力される標準せん断力係数について、入力項目［5.8.地震荷重］で標準せん断力係数Coにデフォルト以外の値を入力している場合、演算誤差により誤った値が出力される場合がありました。

シート出力「12.23.Q-δ」「13.5.各算定時耐力表」において、最大層間変位は層間変形角が最大となった柱のδを出力すべきところ、ダミー層がある場合、当該階のすべての柱の中で最も大きなδを出力していました。

シート出力「2.5.5.鉄骨材料と使用範囲」において、入力項目［4.使用材料－4.5.鉄骨材料（階－部位別）］で同じ符号のブレースに対して異なる材料を指定した場合、指定したブレースの材料が出力されていませんでした。

シート出力「2.6.断面リスト－2.6.1.大梁」「2.6.2.基礎梁」において、多段筋でない場合は、左端、中央、右端で入力したあき1、あき2が異なっていても同じ断面として出力すべきところ、断面を分けて出力していました。

シート出力「8.5.10.部材剛性（フレーム外杭）」において、杭径に誤った値が出力されていました。

シート出力「8.5.12.応力変位表（杭）」「8.5.13.応力変位表（フレーム外杭）」において、上部下部分離モデルの場合で、かつ杭頭をピンとしたとき、杭の地中部の最大応力が出力されない場合がありました。

作図

3D図において、片持ち梁が取りつかない出隅床周辺の小梁の高さが正しく作図できていませんでした。

3D図において、断面性能で入力したS造小梁が作図されていませんでした。

柱の寄りが大きい場合に、梁、片持梁、外部袖壁の作図で隙間ができたり、飛び出すことがありました。

梁のレベルがフロアラインより下となる場合にパラペットの作図に隙間ができていました。

結果作図の［画面コピー］において、ディスプレイの解像度により全体領域の大きさが正しくありませんでした。

結果作図「1.1.応力図（一次）」「1.5.応力図（二次）」において、破壊形式を非表示とした場合にステップ数のツールバーボタンを無効化しました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」「1.5.応力図（二次）」において、柱M-N図で断面位置を「柱脚」や「柱脚部」としている状態で、結果を切り替えると断面位置が「柱頭」に変わっていました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」「1.5.応力図（二次）」の立体図において、壁が平面的に傾斜している場合、応力図や耐力図が壁構面外に描画されていました。また、壁が平面的かつ立面的に傾斜している場合、壁の置換柱が正しく作図されていませんでした。

結果作図「1.1.応力図（一次）」「1.5.応力図（二次）」の立面図において、直交方向に腰折れがある柱のM図が正しくありませんでした。

結果作図「8.1.2.基礎検定図」において、べた基礎の基礎自重に基礎床グループに含まれる片持床や出隅床の自重が含まれていませんでした。

結果作図「8.1.2.基礎検定図」において、基礎の検定比を表示していない場合、基礎の設計応力が表示されていませんでした。

建物全体で布基礎のみ配置されており、べた基礎が配置されていない場合、結果作図「8.1.3.接地圧分布図」がツリーメニューに表示されていませんでした。

結果作図「8.1.3.接地圧分布図」において、上部下部分離モデルの場合、布基礎の接地圧分布の組み合わせが正しくありませんでした。

結果作図「8.1.9.接地圧分布図（二次）」において、同一層で布基礎のみ配置されており、べた基礎が配置されていない場合、布基礎の接地圧分布図が表示されていませんでした。

結果作図「8.1.7.杭M-N関係図」「8.1.11.杭M-N関係図（二次）」において、上部下部一体解析を行った場合、マーカーに対して表示されるツールチップのNとMの値の単位表記が誤っていました。

結果作図「9.1.床・小梁・片持梁検定図」において、床の検定比を表示していない場合、床の設計応力値が表示されていませんでした。

結果作図の印刷プレビューの印刷設定で、「指定したスケールで印刷する」（平面図・立面図）または「用紙全体を使用して印刷する」（固有モード図の立体図）を指定した際に、モデル図の耐震壁の線が細くなっていたのを修正しました。

その他・CSV入出力

入力CSV出力において、「13.1.基礎計算条件－3.kh分布と算定方法」の一部の項目名が入力画面の表記と異なっていました。

「RC片持梁断面」、「S片持梁断面」、「RC小梁断面」、「S片持梁断面」、「床断面」、「片持床断面」の入力CSV出力において、材料、径、dt、かぶりの値が標準（青文字）であった場合、青文字で表示されている値を出力すべきところ、「標準」という文字が出力されていました。

ISベース用のckcal.csvにおいて、スラブ支圧抵抗データ(BPCON)のスラブ配置方向(BPCON)が、常に「自動」を指定したときの内容になっていました。

別途計算機能：機械式定着

機械式定着露出柱脚基礎梁の検討において、ハイベースNEOの場合は一貫計算の柱脚の計算結果を参照し、保有耐力接合の判別を行うようにしました。

機械式定着露出柱脚基礎梁の検討において、ハイベースNEOアンカーボルト本数が8本または12本の場合で、かつ、基礎柱を自動計算としたとき、「1.2.2.3.アンカーボルトおよび基礎柱」の「Dc」の値が不正な値となっていました。

別途計算機能：固有値解析（SS7 Premium）

別途計算機能の固有値解析において、［3.1.3.固有値解析条件および解析］の画面を開く際の速度改善を行いました。

『SS7 Op.柱梁断面リスト』

SRC柱で柱脚RCの場合、柱脚部の鉄骨断面として柱頭部の指定を使用して描画を行うようにしました。

RC柱の主筋本数の出力において、円形断面の場合、誤った本数を出力していました。（Ver.1.1.1.18からの現象です）

『SS7 Op.積算』

以下の箇所で“総掘”が“総堀”になっていました。

• 入力項目［18.1.計算条件と標準配筋－2.計算条件(土工・地業)］
• シート出力「17.3.1.2.山留（総堀）」、「17.4.1.2.山留（総堀）」
• ［結果CSV出力］画面のツリー項目名「17.3.1.2.山留（総堀）」、「17.4.1.2.山留（総堀）」

最下階柱の主筋長さ、芯鉄筋長さ、帯筋、幅止め筋の本数を求める長さについて、本来、柱頭側の梁上端から基礎下端までの長さを用いるべきところ、基礎が基礎梁と重なる場合は基礎梁下端まで、基礎が基礎梁と重ならない場合は基礎上端までの長さを用いていました。また、カットオフの区切る位置について、基礎梁下端から柱頭側の梁天端までの長さの半分としていましたが、基礎梁天端から柱頭側の梁天端までの長さの半分にしました。

『SS7 Op.免震部材』

高減衰ゴム系積層ゴムの等価減衰の変化率における合計の計算について、正値・負値ともに加算対象として合計を計算するように修正しました。

免震部材のパラメータの入力が不正の場合、X0153、X0154の解析エラーメッセージの対象とすべきところ、X0151、X0152の解析エラーメッセージが出力されていました。

『SS7 Op.コマンド実行』、『SS7 Op.Python実行』

Calculateで、基礎免震のデータが計算できませんでした。

『SS7 Op.積算』のライセンスがない状態で積算の計算を実行したときのメッセージに、構造種別の制限で指定できない場合があることを追記しました。

解説書

以下の解説書等において追記および修正を行いました。解説書の詳細は巻末の更新履歴を参照してください。

• 『SS7』入力編
• 『SS7』操作編
• 『SS7』計算編
• 『SS7』メッセージ編
• 『SS7』出力編（計算書）
• 『SS7』出力編（画面）
• 『SS7』入力データCSV出力
• 『SS7』機械式定着編
• 『SS7』DRUM-RCS構法編
• 『SS7 Op.柱梁断面リスト』
• 『SS7 Op.平面立面図出力』
• 『SS7 Op.積算』
• 『SS7 Op.免震部材』
• 『SS7 Op.コマンド実行』
• 『SS7 Op.Python実行』
• ライセンス説明書
• チェックリスト
• 登録済み材料製品リスト

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