旧Ver.1.80 → 新Ver.1.81（VerUp対象1.70以上）

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◆変更点

両側柱付壁の右柱側に袖壁が取付く形状において、耐震診断基準式[解付表2.1-1式によるN-M相関関係N1とN4に誤りがあり、軸力範囲において両側柱付壁の終局曲げ強度が正しく計算されていませんでした。

第2種構造要素の検討で、梁のせん断力伝達能力と再配分軸力の比較は、本来、検討を要する柱に対して行うべきところ、検討を要しない柱でも行い、周辺部材に伝達不可の場合に表示させる“*”を出力していました。

「軸力再配分の検討（伏図）」の出力で、本来、第2種構造要素の検討を要しない場合は、階名とコメント“該当する結果はありません”を出力すべきところ、コメントのみを出力して階名が出力されていませんでした。

梁符号を配置していないSS2データで、周辺部材で支持し得るか否かの第2種構造要素の検討を行うとした場合は、本来、“ERROR No.3”のエラ−メッセージを出力して中断すべきところ、エラ−メッセージを出力せずに計算し、不正な結果となっていました。

RC壁における回転時の壁頂部と壁脚部の曲げ応力の算定で、軸力には梁の長期せん断力を考慮しているため、本来は梁の地震時せん断力のみを採用すべきところ、長期せん断力も考慮していました。

両側柱付壁の左柱側に袖壁が取付く形状において、計算条件[耐震診断方法-解析条件1-袖壁を考慮する長さの下限値]の指定により、1次診断によるピース分割数と2次診断によるピース分割数が異なる場合、壁板部で指定と異なるコンクリート強度および種別を採用し、不正な曲げ終局強度とせん断終局強度を計算していました。

計算条件[耐震診断方法-解析条件3-第2種構造要素の検討方法]で、“<1>検討対象の柱自身で長期軸力を支持し得るか否かの検討まで”を指定して、第2種構造要素に関する出力をさせた場合に、「第２種構造要素の検討が必要な柱部材」が出力されていませんでした。

【RC診断2001 Op.1】

増設ブレース補強において、“基礎回転耐力”と“全体曲げ耐力”による保有せん断力の算定が圧縮側降伏で決まる場合、境界梁の曲げ戻し効果に用いるせん断力の採用に誤りがあり、保有せん断力が正しく算定されていませんでした。また、この誤りにより、引張側降伏もしくは圧縮側降伏で決まる場合の判断も正しくありませんでした。

“基礎回転耐力”と“全体曲げ耐力”におけるRC造架構部の壁頂部と壁脚部の曲げ応力の算定で、軸力には梁の長期せん断力を考慮しているため、本来は梁の地震時せん断力のみを採用すべきところ、長期せん断力も考慮していました。

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