旧Ver.2.00 → 新Ver.2.11（VerUp対象Ver.1.70以上）

インターネットダウンロード : 2009/01/14

◆機能アップ

『Super Build／SS3』のデータに対応しました。『SS3』のフォルダ名を表示するには、データの種類を「『SS2』データ」に指定してください。

社団法人建築研究振興協会、有限責任中間法人構造調査コンサルティング協会、社団法人埼玉建築設計監理協会、横浜市建築設計協同組合発行「既存建築物の耐震診断・耐震補強設計マニュアル2003年版増補版2007年」に記載されている次の機能1、2を『RC診断2001 Ver2』に追加しました。

1. 直交壁の効果を考慮した独立柱の終局強度(曲げ・せん断)の計算が可能となりました。
2. 両側袖壁付柱のせん断終局強度において、シアスパン比の上限値と下限値の変更が可能となりました。

◆注意点

地震時付加軸力の入力において、本来、0階とPH階は入力不可とするべきところ、“立面”は入力できます。“立面”で入力するときは、0階とPH階に入力しないようご注意ください。入力しても、0階とPH階は無視します。

◆変更点

VistaでAeroのとき、タスクバーの設定の「ウィンドウプレビュー」を有効にしている状態で、テキストブラウザを起動後、ウィンドウプレビューにテキストブラウザを表示させてからテキストブラウザを終了すると、次からテキストブラウザが起動しなくなる場合がありました。

[形状指標]の“3.グレードの指定”において、未入力のまま[OK]ボタンを押した際のメッセージは、“「グレードの指定」が未入力です”と表示するべきところ、“「<1>各項目のグレードの指定」が未入力です”と表示していました。

[耐震診断方法−37.降伏点強度の直接指定]で丸鋼の降伏点強度を直接入力しているにもかかわらず、出力項目「袖壁付柱の終局せん断強度」で、帯筋および袖壁横筋の降伏点強度が294N/mm²と出力されていました。終局強度の計算においては、直接入力した降伏点強度を用いて正しく計算しています。

[鉛直部材の直接入力]において、種類が<6>追加壁のとき、英字を用いた符号を指定して、“OK”ボタンを押すと、入力エラーメッセージ「符号が無効な値となっています。」を画面に表示して、入力データが保存できない状態になっていました。

3次診断の出力項目「袖壁付柱の終局せん断強度」において、改ページ後に同一階の“Ho”を出力する際、改ページ前の同一階の“Ho”と異なる値が出力されていました。

出力項目「鉛直部材の諸元」において、cRmpの結果が“---”のとき、cRmuとRmuの結果が“---”で表示されていませんでした。

「作図−立面図」の指定でヒンジ図を作図させる場合、ヒンジ図は常に“診断用データ”を用いて作図していました。

出力項目「鉛直部材の強度寄与係数」において、柱部材の曲げ終局強度から求まるせん断力Qmuが0(ゼロ)のとき、本来、Qsu/Qmuの出力は空白表示で、Rsuの出力は“---”と表示すべきところ、Qsu/Qmuは0.000、Rsuは適切でない結果を出力していました。

軸破壊が生じた柱部材に対して、[鉛直部材の直接入力]で破壊形式を“せん断柱”とし、F指標を指定した場合、柱の強度寄与係数cα(せん断柱の終局時層間変形角Rsu算定用)が正しく計算されていませんでした。

3次診断負加力時における出力項目「鉛直部材の諸元」で、柱の終局曲げ変形角cRmaxを決定する要因(s/db、ho/D)に出力するアスタリスクが正しく出力されない場合がありました。

作図(平面図、立面図、C-F関係図、階とIs関係図)を印刷したとき、ヘッダーに出力されるプログラム名称および評価番号が、計算結果出力のヘッダーと一致していませんでした。

3次診断において、柱および壁の保有せん断力をF指標のグループごとに集計するとき、部材形状より“ho/HO＞0.75”となる曲げ袖壁付柱の保有せん断力が集計されていませんでした。

USB版で『RC診断2001 Ver2 Op.評価』のライセンスが正しく認識できていませんでした。

せん断柱のF値が1.10で、かつ、終局時層間変形角1/Rsuが1/200のとき、本来、強度寄与係数は1.0であるべきところ、0.0としていました。

せん断柱のF値が1.20で、かつ、終局時層間変形角1/Rsuが1/167のとき、本来、強度寄与係数は1.0であるべきところ、0.0としていました。

『SS2』データ利用時の「作図−立面図」において、『SS2』で[梁のレベル調整]が指定されている場合、外部袖壁が正しく描画されていませんでした。

出力項目「Is算定時にグルーピングした組み合わせ結果」において、終局限界変形時の靭性指標Fuが3.2のときの“N＞Nr”の結果は常に“----”と出力するべきところ、計算条件[第2種構造要素の検討方法]で“再配分軸力が周辺部材で支持し得るか否かの検討まで”を指定した場合に“0”が出力されていました。

出力項目「軸力再配分の検討(伏図)」において、周辺柱に接続する梁により再配分軸力を周辺柱へ伝達可能なときは常に“伝達方向を示す矢印”を出力するべきところ、周辺柱に接続する梁の直上が耐震壁の場合に“伝達方向を示す矢印”が出力されていませんでした。

柱の帯筋または梁のあばら筋を断面積入力(負値)で指定したとき、-10以下の値で指定すると、入力データの出力項目「柱リスト」の帯筋、「梁リスト」のあばら筋が“****”と出力されていました。

増設ブレース架構に対するF値の算定において、本来、増設ブレース架構の応力が負値の場合でも正値に置き換えて計算するべきところ、負値で計算していました。

連スパン耐震壁のせん断終局強度に考慮する梁の上端筋と下端筋の断面積は、本来、各スパンの中からそれぞれ最小の主筋断面積を採用するべきところ、常に連スパン内の左側耐震壁に取り付く梁から採用していました。

PH階がある物件データにおいて、[終局強度の直接入力]の壁の指定で、PH階に対して指定ができていました。

地震時付加軸力の入力において、直前の[平面,立面]の指定を記憶し、次回、再現するようにしました。

地震時付加軸力の入力において、Y方向の地震時付加軸力を立面で入力するとき、入力を開始するフレームがX方向で表示していました。

[開く]の物件データ一覧において、物件データがCFT造のとき、主体構造が“????”と表示されていました。また、本来、主体構造にRC造を含まない物件データは計算対象外とするべきところ、物件データ一覧に表示されていました。

バージョン情報において、期限付きライセンスではないのに、[期限付き]と表記していました。

出力項目「耐震性能診断表」および「診断結果比較」の終了時メッセージの出力書式を次のように変更しました。
『RC診断2001 Ver2 Op.評価』ライセンスを取得しているとき、“＊＊ 終了時メッセージ ＊＊(評価版)”と表記するようにしました。

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