旧Ver.2.11 → 新Ver.2.12（VerUp対象Ver.1.70以上）

インターネットダウンロード : 2009/04/22

◆機能アップ

『SS3』Ver.1.1.1.2のデータを扱えるようにしました。

◆変更点

[設計-建物規模-3.建物重量の入力方法]で“<1>単位面積当たりの重量を仮定して算定する”と指定し、単位面積当たりの重量に33kN/m²以上の値を設定して解析すると不正終了していました。

[計算と出力]による出力先を“ファイル”と設定して計算結果を出力した後、“プリンタ”に変更して出力すると、「ファイルが見つかりません」のエラーメッセージが表示されていました。

「作図−立面図」において、柱脚の左側のみに梁が接続する架構で、柱脚側に表示する柱ヒンジの位置が正しくありませんでした。

[鉛直部材の直接入力]において、柱頭、柱脚とも梁が取り付かない柱に対して、3次診断時の保有せん断力を0(kN)とするために-1と指定しても、計算結果を採用していました。

[鉛直部材の直接入力]において、3次診断時の壁のF指標を3.5と入力したとき、「ERROR No.64 2次診断において3.2を超えるF指標が指定されています。」のメッセージが出力されていました。

連スパン耐震壁に中間柱が配置されていない架構において、壁板にコンクリート強度を直接指定しているにもかかわらず、標準使用材料のコンクリート強度を採用して終局強度を計算していました。

[壁の配筋]の壁符号を変更する際、EWまたはWから始まる符号名称とする制限を設けていました。

『SS3』データ利用時において、フレーム外雑壁の登録番号が501以上存在するデータを解析させると不正終了していました。

『SS3』データ利用時において、フレーム外雑壁に対する終局せん断強度の算定で、フレーム外雑壁をNo.1から連続した通し番号で登録していないとき、連層壁の最上層の壁および1層壁のM/(Q･d)は“hw/l”を採用すべきところ、“hw/(2･l)”を採用していました。 (hw：考慮している階の床レベルよりその壁の最上部までの高さ、1：壁の全長)

『US2』データ利用時において、フレーム外雑壁に対する終局せん断強度の算定で、連層壁の最上層の壁および1層壁のM/(Q･d)は“hw/l”を採用すべきところ、“hw/(2･l)”を採用していました。

スラブ付梁の終局せん断強度の計算において、[設計−耐震診断方法−解析条件1−14曲げ耐力算定方法]で“<3>診断基準式による手法2”を指定しているのにもかかわらず、“<1>完全塑性理論による手法”で計算していました。

『SS3』データ利用時において、「WARNING No.105 面内雑壁の数とフレーム外雑壁のデータ数の合計が、500を超えました。以降のデータを無視します。」が表示される場合、[壁の配筋−<2>配置]にデータを指定して解析させると不正終了していました。

スパン数が49の物件データで、計算を行うと不正終了していました。

袖壁が取り付く吹き抜け柱において、最上層に梁が取り付かないとき、袖壁付柱の終局せん断強度は、Qsu1、Qsu2、Qsu3、Qsu4のうち最大値を採用すべきところ、不正な値を採用していました。そのため、保有せん断力、F指標および破壊形式が正しくありませんでした。

『US2』データ利用時において、[床部材形状 ゾーン指定]が指定されている『US2』データで、入力データを出力させると不正終了していました。

多スパンにわたり中間柱が存在しない架構に増設ブレースを配置したとき、増設ブレース架構における作用軸力の集計に誤りがあり、曲げ終局強度が正しく算定されていませんでした。

『SS3』データ利用時の1次診断、2次診断において、鉄骨造梁が無視されていませんでした。

『SS2』の表記を『SS3』に変更しました。

「開く」の画面で、「フォルダ」をダブルクリックすると「データの種類」にフォーカスが移っていました。

吹き抜け柱の最上階で、3次診断における柱の曲げ終局時せん断力Qmuの算定において、不正な内法高さを用いていました。

[鉛直部材の直接入力]において、Y方向のフレーム外雑壁に保有せん断力を直接入力しているのにもかかわらず、常にX方向に対する「耐震性能診断表」の直下に直接入力に関する終了時メッセージを出力していました。また、RC123.ERRに出力するメッセージもX方向に対するメッセージとして出力していました。

プログラムアイコンを変更しました。

スプラッシュウィンドウ（起動画面）およびバージョン情報の画面を変更しました。

Webサイトへのリンクアドレスの拡張子を〜.htmから〜.htmlへ変更しました。

【RC診断2001 Op.1】

計算条件[設計−耐震診断方法−解析条件6−45.ブレースが取付くRC柱の強度寄与係数の考慮]で“<2>する”、かつ、[解析条件3−出力対象とするFu値の指定]でFu値を指定した場合、出力項目「増設ブレースのＦ指標とQu」で、増設ブレースが取付くRC柱が極脆性柱以外のとき、タイプⅣの保有せん断力とF指標は“---”と出力すべきところ、不正な値を出力していました。

出力項目「増設ブレースのF指標とQu」で、“その他”に対する保有せん断力とF指標が空白で出力されていました。また、増設ブレースの破壊形式が“その他”で決まるとき、破壊形式の名称を空白で出力していました。

計算条件[設計−耐震診断方法−解析条件6−45.ブレースが取付くRC柱の強度寄与係数の考慮]で“<2>する”、かつ、[解析条件3−出力対象とするFu値の指定]でFu値を指定したとき、部材形状より“ho/Ho＞0.75”となる袖壁付柱の強度寄与係数を0としていたため、保有せん断力の集計に加算されていませんでした。

増設ブレースを考慮した2次診断時のグルーピング計算において、同じグループに増設ブレースが取り付く柱が属するとき、本来、増設ブレースに取り付く柱を対象外として、最小となる柱の強度寄与係数を採用すべきところ、考慮していました。

増設ブレースに取り付く柱の強度寄与係数は、その柱自身の係数を採用すべきところ、その柱自身が属するグループ内における最小の強度寄与係数を採用していました。

---[END]---