『RC診断2001 Ver2.7(2018)』管理番号004 →『RC診断』Ver3 管理番号005
（VerUp対象：『RC診断2001 Ver2』 以上）
インターネットダウンロード ： 2022/06/30

◆評価取得について

2017年改訂版 RC造耐震診断基準での評価の取得に伴いまして、プログラム名称、評価番号の扱いが変わります。

内容は、以下のとおりです。

• プログラム名称：『Super Build／RC診断 Ver3』
• 評価番号：P評価18-RC
• 有効期限：2027（令和9年）年3月6日まで

併せて、ライセンス名を以下のとおり変更しました。

• RC診断2001→　RC診断
• RC診断2001 Op.評価→　RC診断 Op.評価
• RC診断2001 Op.1→　RC診断 Op.1
• RC診断2001 Op.SRC→　RC診断 Op.SRC
• RC診断2001 Op.3次増分→　RC診断 Op.3次増分
• RC診断2001 Op.2017→　RC診断 Op.2017

なお、プログラムの使用状況によりヘッダーの書式が変わります。主なヘッダーの書式は以下のとおりです。

［計算と出力］－［結果出力の指定］の“[12]評価書”で、今回取得した評価書が出力されるようにしました。この機能を利用するためには、『Op.評価』ライセンスが必要です。

◆機能アップ

直交壁を考慮したRC独立柱について、入力項目［独立柱における直交壁の考慮[RC]］で配置している直交壁の位置を指定したとき、ピース断面分割を用いた曲げ終局強度の計算に対応しました。

◆変更点

計算

梁端部の梁せいが梁中央部の梁せいより小さい場合に、柱の内法高さhoの算定で梁中央部の梁せいを採用していました。

RC両側柱付壁のせん断終局強度Qsuの算定において、軸方向応力度σoが8N/mm²を超える場合、本来、σoを8N/mm²とすべきところ、そのままの値を用いていました。

RC柱なし壁のせん断終局強度Qsuの算定において、軸方向応力度σoが8N/mm²を超える場合、本来、σoを8N/mm²とすべきところ、そのままの値を用いていました。

吹き抜けRC柱の強度寄与係数の算定に用いるcRmyは、本来、各階のcRmaxのうち最小となるcRmaxと比較してcRmyを求めるべきところ、階ごとのcRmaxと比較してcRmyを求めていました。
そのため、cRmyから算定されるRmyが誤った値となり、強度寄与係数が正しく算定されない場合がありました。

吹き抜け柱において、各階で異なる部材断面、Fcおよび帯筋間隔を指定した場合、エラーメッセージを出力し、解析を中断するようにしました。

• 「ERROR No.93　$$$$ 階 $$$$ ﾌﾚ-ﾑ $$$$ 軸 吹き抜け柱の部材断面, Fc または 帯筋間隔が各階で異なっています。（$$次診断･$$加力時）」

出力

入力データ出力「コンクリート材料：壁」において、SI単位で出力するとき、平面図にて対象柱の左側と下側に袖壁を配置した場合、対象柱の下側に配置された袖壁の符号名の1文字目が出力されていませんでした。
なお、袖壁のFcの出力位置を1文字分左にずらしました。

袖壁付柱の曲げ終局強度が、21474.83647kN･mを超える場合、誤って「WARNING No.190 袖壁付柱のMuが負値です。」のメッセージを出力されることがありました。

負加力時の「RC鉛直部材の諸元」の出力において、内法高さによる曲げ終局時変形角の上限cRmaxhの読み込みに誤りがあり、不正な値を出力していました。

「RC鉛直部材の諸元」のF指標、cRmuおよびRmuの出力において、吹き抜け柱のとき、各階のF指標のうち最小と決まるF指標を出力するように変更しました。さらに、最小と決まるF指標のcRmuとRmuを出力するように変更しました。

1次診断と2次診断を同時に解析させた場合、以下の1）から6）の終了時メッセージを1次診断の出力項目「耐震性能診断表」に出力させていましたが、出力しないように変更しました。

• 1）地震時付加軸力の採用で「梁の降伏モーメントから算定する」が指定されています。
• 2）第2種構造要素の検討で「伝達させた再配分軸力が周辺部材で支持し得るか否かの検討まで」が指定されています。
• 3）袖壁付柱のせん断終局強度において、Qsu1またはQsu2のシアスパン比の下限値が1.0未満、もしくはQsu2のシアスパン比の上限値が3.0で指定されています。
• 4）独立柱の曲げ終局強度およびせん断終局強度の算定において、直交壁の効果を考慮する指定がされています。
• 5）柱のQsuの算定で、"軸力が負値のときはσoを負値とする"が指定されています。
• 6）腰壁・垂壁がある場合の柱の内法高さの算定で、"加力方向ごとに採用する"が指定されています。

SS7データリンク

『SS7』で鉄筋材料名が半角6文字を超える場合、SS7データを『RC診断』にリンクすると、鉄筋強度がリンクできていませんでした。

『SS7』からリンクしたデータにおいて、柱や梁の配筋が未入力の場合は以下のメッセージを出力しますが、主筋が未入力のとき、誤った符号名を出力していました。
「ERROR No.2 $$$$ 階 $$$$ 2次診断、3次診断を行う場合、柱について鉄筋の入力が必要です。」
「ERROR No.4 $$$$ 層 $$$$ 梁について鉄筋の入力が必要です。」

『SS7』からリンクしたデータにおいて、フレーム外雑壁の属するフレームの認識に不備があり、誤った位置や傾きでフレーム外雑壁がリンクされる場合がありました。

『SS7』からリンクしたデータにおいて、柱部材の構造種別を正しく認識できない場合がありました。本来、対象となる階の主体構造には純RC造とすべきところ、誤って、その階に構造種別が混在していると認識して、混合RCとしていました。
SS3データから変換したSS7データを使用したとき、現象が発生する場合があります。

『SS7』データ利用時において、X方向のみに腰折れを指定したとき、直交方向のY方向フレームで開口位置の認識に誤りがあり、Y方向フレームの方立壁の壁長さが開口中心間の長さとして求めていました。Y方向のみに腰折れを指定した場合も同様です。

フレーム外雑壁の配置で指定した基点とフレーム外雑壁の出の方向に隣接する節点を同一化した『SS7』のデータを『RC診断』にリンクした場合、フレーム外雑壁の“指定したフレームから雑壁までの距離”、“指定した軸から壁始点までの距離”および“指定した軸から壁終点までの距離”を-1.000mとしていました。

『SS7』の［7.3.壁(スリット)］で、壁の種類を“重量のみ”と指定した物件データを『RC診断』にリンクして解析すると、解析を中断し「ERROR No.5 壁について鉄筋の入力が必要です。」のエラーを出力していました。

『SS7』データ利用において、『SS7』側の［部材配置－壁］［外部袖壁］［フレーム外雑壁］［パラペット］の最終Noの合計が99を超えるとき、解析中に不正終了する場合がありました。

『SS7』データ利用において、開口データのリンクに誤りがあり、内法高さが正しく計算されない場合がありました。

リンク

以下の2つの条件をどちらも満たす場合、「ERROR No.67 独立柱と袖壁付柱が混在する吹き抜け柱であるため、計算できません。」のメッセージを出力して解析を中断すべきところ、中断していませんでした。

• 1次診断のみを解析させた場合
• 独立柱と袖壁付柱が混在する吹き抜け柱の場合

入力

耐震診断方法－指標］において、地域指標Zの下限値を0.7に変更しました。 さらに、地域指標Zに0.7未満を指定している既存データにおいて、地域指標Zをそのまま利用した場合、以下のエラーメッセージを出力して解析を中断するようにしました。
「ERROR No.94 地域指標Zに0.7未満の値が指定されています。」

『RC診断』のライセンスが途中で返却された場合、［SS7からリンク］が操作可能になっていました。

【Super Build／RC診断 Op.2017】
以下の事項は『Super Build／RC診断 Op.2017』ライセンスを利用した場合の変更点です。

計算

Eo指標の補正係数Φmを2次診断に考慮していましたが、取り止めました。

袖壁が取り付く柱の分類は、袖壁を考慮したケースと袖壁を無視して柱(独立柱)としたケースそれぞれで保有せん断力を計算し、大きい値を持つケースによって、袖壁付柱、柱(独立柱)に分類するようにしました。

柱のせん断終局強度Qsuにおいて、柱軸力が引張の場合はσoを負値として計算します。 併せて、「WARNING No.187 引張軸力が生じている柱にせん断終局強度式を採用しています。」のワーニングメッセージを出力するようにしました。

袖壁付柱の分割累加によるせん断終局強度Qsu2の柱部のPcweの算定式で、袖壁横筋比に(σwhy/σcwy)” を乗じないようにしました。

袖壁付柱の(付3-17)式のコンクリート強度で基準化した全柱主筋強度比ρgの算定に、柱の引張鉄筋断面積の2倍を用いていましたが、柱の全主筋断面積を用いるように変更しました。

袖壁付柱のΣAw/Acの条件について、片側袖壁の場合に“ΣAw/Ac≦1/4”としていましたが、外柱の場合を“ΣAw/Ac≦1/4”とするように変更しました。 そのため、内柱で片側に取り付く袖壁付柱のΣAw/Acの条件が“ΣAw/Ac≦1/4”から“ΣAw/Ac≦1/2”へ変更となります。さらに、外柱で両側に取り付く袖壁付柱のΣAw/Acの条件が“ΣAw/Ac≦1/2”から“ΣAw/Ac≦1/4”へ変更となります。

袖壁付柱の分類が“袖壁を無視した柱(独立柱) ”と決まる場合では、曲げ終局時層間変形角Rmuを50％に低減するように変更しました。さらに、F指標は上限を2.0とするように変更しました。

袖壁付柱の分類が“袖壁を無視した柱(独立柱) ”と決まる場合でも、F指標を0.8と判定するときは、ΣAw/Ac≦1/2 (外柱は1/4)の条件を考慮するようにしました。 なお、ΣAw/Ac＞1/2 (外柱は1/4)でせん断破壊する場合は、ho/D≦2の条件にかかわらず、せん断柱といたします。

吹き抜け柱の標準内法高さHoには、実状の梁下から床上までの内法高さを用いるようにしました。

吹き抜け袖壁付柱のF指標は、最下階の曲げ終局時変形角(柱内法)cRmuを用いて計算するようにしました。

［耐震診断方法－解析条件1］柱の帯筋間隔の取り扱いで、“<2>帯筋間隔を2倍にする (90°フックとして扱う場合)”を指定した場合、評価適用範囲内となりました。

柱の終局強度の算定において、寄筋を考慮したときも評価適用範囲内となりました。

複数の開口を包絡せずに柱の内法高さを計算したときも評価適用範囲内となりました。

『SS7』のデータを利用したときも評価適用範囲内となりました。

［耐震診断方法－解析条件3］柱なし壁の平均せん断応力度の上限に対して、0.01N/mm²から0.99N/mm²までを指定した場合、評価適用範囲外となりました。
併せて、「WARNING No.530 雑壁の平均せん断応力度の上限に1.0N/mm²未満の値が指定されています。」のワーニングメッセージを出力するようにしました。

［耐震診断方法－解析条件3］柱なし壁の平均せん断応力度の上限に対して、“-1（上限を設けない）”を指定した場合、評価適用範囲外となりました。
併せて、「WARNING No.532 雑壁の保有せん断力に上限を設けない指定がされています。」のワーニングメッセージを出力するようにしました。

以下の2つの条件を同時に指定して、雑壁の割線剛性すべてが 0MN/radと計算された場合、評価適用範囲外となりました。

• ［耐震診断方法－解析条件3］柱なし壁の平均せん断応力度の上限で、フレーム面内雑壁またはフレーム外雑壁に 0N/mm²を用いた場合
• ［形状係数］剛性分布に関する項目SD2(l･n)で、<1>A法、<5>B法(割線剛性)、<6>C法を指定した場合
  併せて、「WARNING No.531 雑壁の平均せん断応力度の上限に0N/mm²が指定されています。雑壁の割線剛性すべてを0MN/radとしてSD値を計算しています。」のワーニングメッセージを出力するようにしました。

［耐震診断方法－解析条件7］地震時付加軸力の割増率の扱いで　“<2>一般の柱と下階壁抜け柱それぞれで割増率を用いる”を指定した場合、評価適用範囲外となりました。
併せて、「WARNING No.533 下階壁抜け柱に別途、地震時付加軸力の割増率が指定されています。」のワーニングメッセージを出力するようにしました。
さらに、「最下階で壁抜けとなる架構があります。」の終了時メッセージも出力するようにしました。

解析方向かつ中間層に梁が取り付かない柱を有する建物形状の場合、評価適用範囲外となりました。

出力

［耐震診断方法－指標］地盤指標G に1.0未満の値を指定した場合、「地盤指標Gに1.0未満の値が指定されています。」の終了時メッセージを出力するようにしました。

［耐震診断方法－指標］用途指標U に1.0未満の値を指定した場合、「用途指標Uに1.0未満の値が指定されています。」の終了時メッセージを出力するようにしました。

［形状指標－剛性分布に関する項目SD2(l･n)］で、“<6>C法”を指定したとき、「WARNING No.188 C法によるSD値を採用する際は、A法、B法、C法の方法で試行計算して比較検討する必要があります。」のワーニングメッセージを出力するようにしました。

以下の2つの条件を満たす場合に出力する終了時メッセージを、「耐震補強に関する係数(設計施工係数)が考慮されています。」の表記に変更しました。

• ［耐震診断方法－診断基準］で“<2>RC診断基準2017”を指定した場合
• ［耐震診断方法－解析条件6］耐震性の判定等の指定で、“<2>耐震補強による”を指定した場合

入力

［耐震診断方法－解析条件3］柱なし壁の平均せん断応力度の上限において、［耐震診断方法－診断基準］で“<2>RC診断基準2017”を指定したとき、フレーム面内雑壁とフレーム外雑壁のデフォルト値を1.00に変更しました。

［耐震診断方法－解析条件7］において、項目名と選択肢を以下のとおり変更しました。

［形状指標］剛性分布に関する項目において、［耐震診断方法－診断基準］で“<2>RC診断基準2017”を指定したとき、選択肢を以下のとおり変更しました。

【Super Build／RC診断 Op.SRC】
以下の事項は『Super Build／RC診断 Op.SRC』ライセンスを利用した場合の変更点です。

計算

SRC連スパン耐震壁の曲げ終局強度が、21474836.47kN･mを超える場合、曲げ終局強度が不正な値になっていました。そのため、保有せん断力や破壊形式が誤った結果となっていました。

入力

一般階の主体構造が下部にSRC造、上部にS造を指定した建物データのとき、［耐震診断方法－診断基準］RC耐震診断基準の項目が選択できるようになっていました。

解説書

以下の解説書において追記および修正を行いました。詳しくは解説書の変更履歴を参照してください。

• 『RC診断2001 Ver2.7(2018)』 解説書
• 『RC診断 Ver3(2022)』 説明書
• 『RC診断』 評価適用外機能説明書
• 『RC診断』 SS7データリンク能説明書
• 『RC診断 Op.1』(増設ブレースによる補強)説明書

---［END］---