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◆変更点

計算部

耐力壁の判定において、水平方向で重なる開口が配置されている場合、耐力壁となるべき壁柱が耐力壁にならない場合がありました。

荷重計算において、片持ち床の側辺が壁や壁梁の中間にある場合、片持ち床の床割りが正しく認識できない場合がありました。

荷重計算において、基礎梁せいが［階－基礎梁レベル］で入力した数値より小さいとき、架構認識により壁梁となる部分（開口が配置されている領域）で、梁天端とFLの間の壁重量を拾い漏れしていました。

壁率の判定は、Σ2.5・α・Aw≧Z・I・W・Ai・Sp を満たさない場合NGとすべきところ、左辺をΣ2.5・α・α・Aw としていたため、誤った判定になることがありました。

立体解析において、節点上下移動などにより左右の高さが異なる壁がある場合、「ERROR : No. 19 壁が全域にわたり剛域となっているため解析できません。」が正しく出力されないことがありました。

［構造設計方針－境界梁応力の再配分］を“<1>する”とした場合、再配分前の応力と変形から求めた部材剛性を用いてねじれ補正係数を計算すべきところ、変形のみ再配分後の値を用いて計算していました。

［計算条件－各種計算条件－基礎計算］の［接地圧－採用支点反力］を“<2>概算支点反力”とした場合、基礎重心位置は概算支点反力を用いて計算すべきところ、常に応力解析結果の支点反力を用いて計算していました。

壁梁断面検定において、長期許容せん断力Qalを計算する際、常に右端の有効せいを用いてα（せん断スパン比による割増し係数）を計算していました。

壁梁断面検定において、短期許容せん断力のせん断スパン比による割増し係数αに用いる“最大曲げモーメント”と“最大せん断力”は、加力方向（正加力、負加力）毎で左端と右端の大きい方を用いて計算すべきところ、壁梁に発生するすべての応力（正加力左端・正加力右端・負加力左端・負加力右端）のうち最大値を用いて計算していました。
また“最大せん断力” は存在応力を用いるべきところ、設計用せん断力を用いていました。

壁梁断面検定の終局せん断耐力（Qsu）の計算において、M/Qは設計用せん断力を決定した加力方向のMとQを採用すべきところ、正加力時と負加力時の大きい方の値を採用していました。

壁梁断面検定の終局せん断設計において、正加力時と負加力時で設計用せん断力が大きい加力方向の結果を出力していましたが、正加力時と負加力時で検定比が大きい方向の結果を出力するようにしました。

［構造設計方針－境界梁応力の再配分］を“<1>する”とした場合、［各種計算条件］の［架構認識1－壁梁せいの認識－腰壁を壁梁に含める］のチェックをオンにし、［壁梁断面検定1］で“壁梁断面に腰壁を含めない”または“基礎梁断面に腰壁を含めない”のチェックをオンにしているとき、腰壁を考慮した断面によるMasで応力再配分が行われ、壁梁断面検定結果がNGとなることがありました。

［構造設計方針－境界梁応力の再配分］を“<1>する”とした場合、［初期応力に接地圧応力を考慮する］にチェックを付けていないとき、接地圧応力を考慮せずに境界梁応力の再配分を行っていたため、接地圧応力を含めた長期応力が短期許容曲げモーメントを超えている場合であっても、エラーメッセージ（No.16 長期応力で既に短期許容曲げモーメントに達しています）が出力されませんでした。

保有水平耐力計算における耐震壁の終局せん断耐力について、軸力による変動成分（結果出力［壁柱せん断耐力表］のQu(B)= 0.1×te×0.8×l／ΣA）を計算する際、壁断面積ΣAをte×lとしていたため、teが上限値（壁厚の1.5倍）となった場合にQu(B)が正しく計算できていませんでした。（te：等価な長方形断面に置き換えたときの壁厚 l：壁長さ）

出力部

結果出力［設計方針と使用材料－使用材料－コンクリート－コンクリート材料］において、許容せん断応力度fsの項目名は「せん断fs」とすべきところ、「せん断fc」と出力していました。

解説書

以下の解説書において追記および修正を行いました。詳しくは解説書の更新履歴を参照してください。

• 『Super Build／WRC 機能解説書』
• 『Super Build／WRC 計算内容解説書』
• 『Super Build／WRC 出力内容解説書』

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