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◆機能アップ

杭頭曲げモーメントが入力できるようになりました。

入力した杭頭曲げモーメントは、許容応力度計算時（1次設計時）は必ず考慮します。
保有水平耐力計算時（荷重増分解析時）は、入力指定により考慮します。

立体応力解析において、耐力壁周りの梁の剛性増大率が入力できるようになりました。

平面応力解析において、耐力壁周りの基礎梁の剛性増大率について、階高半分の腰壁が取り付いた断面として応力解析ができるようになりました。

杭頭曲げおよび剛性増大率入力例

「耐力壁周りの梁の剛性増大率」の入力値は、杭頭曲げモーメントによる基礎梁応力に大きく影響しますので、PDFファイルの内容を必ずご参照の上、ご利用ください。

◆変更点

計算部

荷重計算において、ある小梁に対して、直交する小梁が17本以上接続し、かつ左側と右側の同じ位置に直交小梁が接続するとき、計算中に不正終了していました。

剛性計算において、シアスパン比（Lo/2D）が[各種計算条件－剛性計算－壁梁－剛性低下率－シアスパン比(Lo/2D)]で入力した値を下回る壁梁は剛性低下率（入力値）を考慮しますが、この判定に用いる内法長さLoに節点上下移動を考慮していませんでした（水平投影長さを用いていました）。

水平加力時の基礎梁応力の計算において、[構造設計方針－基礎梁応力の算出方法]を“<1>壁脚モーメントから算出”とした場合、材長に節点上下移動を考慮していませんでした（水平投影長さを用いて計算していました）。

偏心率・剛性率・層間変位の計算において、演算誤差により[各種計算条件－偏心率・剛性率・層間変形角－剛性に考慮する雑壁－フレーム外－長さ]で入力した値と同じ長さのフレーム外雑壁の水平剛性が考慮されない場合がありました。

接地圧の検討において、基礎底面の床が平面的に不整形（長方形以外）の場合、接地圧算出時の基礎底面の断面二次モーメントが正しく計算できていませんでした。

基礎設計において、地下階を有する建物の場合、基礎底面に生ずる転倒モーメントを計算する際、地上階の水平力を考慮していなかったため、短期（転倒時）接地圧が正しく計算できていませんでした。

壁梁の断面検定において、以下の計算の際の内法長さl'に、節点上下移動を考慮していませんでした（水平投影長さを用いていました）。

• ・短期設計用せん断力dQs（=QL+ΣMy/l'）
• ・終局時の設計用せん断力dQu（=Qo+ΣMu/l'）
• ・終局せん断耐力bQsuのシアスパンM/Q（=Mu/Qm ※Qm=ΣMu/l'）

部材終局耐力計算において、耐力壁の終局せん断耐力の計算で、[各種計算条件－保有水平耐力2－せん断耐力のシアスパン]を“<2>建物形状から仮定”とした場合、Y方向フレームに配置された耐力壁のシアスパン比が常に1.0となっていました。

部材終局耐力計算において、[各種計算条件－保有水平耐力1－部材終局耐力－耐力壁－直交壁の考慮]を“する”とした場合、耐力壁の終局曲げ耐力Muの計算で、以下の誤りがありました。

• ・引張側端部補強筋断面積atを計算する際、直交壁内の壁筋を考慮しますが、直交壁筋の本数（直交壁長さ／ピッチ）を求める際の直交壁長さの採り方に誤りがありました。直交壁長さは当該壁との重複を考慮し、直交壁の節点間距離から当該壁厚の1/2を差し引くべきところ、直交壁厚の1/2を差し引いていました。

部材終局耐力計算において、[各種計算条件－保有水平耐力1－部材終局耐力－耐力壁－直交壁の考慮]を“する”とした場合、耐力壁の終局せん断耐力Quの計算で、以下の誤りがありました。

• ・引張側端部補強筋断面積atは、当該壁厚と0.1l（l:壁全長）の大きい方の値から直交壁厚を減じた値（以下、λLと記す）の範囲内にある当該壁縦筋断面積と交差部補強筋断面積に、直交壁の縦筋断面積を加算しますが、λLが負値となる場合、当該壁縦筋断面積は0として計算すべきところ、負値のまま縦筋本数を計算し、Quが不正な値となっていました。
• ・等価断面幅teは、壁断面積（直交壁を含む）を壁全長で除した値ですが、直交壁との交差部の壁断面積を重複して計算していました。

部材終局耐力計算において、[各種計算条件－保有水平耐力1－部材終局耐力－耐力壁－直交壁の考慮]を“しない”とした場合、耐力壁の終局せん断耐力Quの計算で、以下の誤りがありました。

• ・耐力壁端部に直交壁がある場合、引張鉄筋断面積atは、交差部補強筋断面積に、当該壁厚と0.1l（l:壁全長）の大きい方の値（以下、λと記す）から直交壁厚t'を減じた値（λ-t'）の範囲にある当該壁縦筋断面積を加算します。このとき、当該壁縦筋の本数は（λ-t'）／ピッチとして計算すべきところ、λ／ピッチとして計算していました。

部材終局耐力計算において、壁梁の終局せん断耐力の計算で、[各種計算条件－保有水平耐力2－せん断耐力のシアスパン]を“<2>建物形状から仮定”とした場合、シアスパン（=l'/2）計算する際の内法長さl'に、節点上下移動を考慮していませんでした（水平投影長さを用いていました）。

弾塑性解析でせん断破壊した耐力壁以外の耐力壁の部材種別判定において、せん断破壊モード判定（Qu≦n・Qm）で、解析終了時のせん断力Qmを符号付きのままで計算していたため、Qmが負値になる場合は“せん断破壊モード”（WD）と判定されることはありませんでした。

耐力壁の部材種別判定において、せん断破壊モード判定（Qu≦n・Qm）で、耐力壁の終局せん断耐力Quの計算に以下の誤りがありました。

• ・シアスパン（M/Q）はフェイス位置の曲げモーメントMとせん断力Qを用いて計算すべきところ、節点位置の値を用いていました。
• ・軸方向応力度σoeを計算する際の軸力の単位は[N]（ニュートン）の値を用いるべきところ、[kN]（キロニュートン）の値を用いていました。

終局時の部材検定において、壁梁の設計用せん断力QD(=Qo+n・QM)を計算する際の解析終了時せん断力QMは、解析終了時のモーメントMmと材長Lから算出（=ΣMm／L）すべきところ、存在応力（=QL+QE）を採用していました。

終局時の部材検定において、壁梁の終局せん断耐力におけるシアスパン（M/Q）を計算する際の解析終了時モーメントM、および曲げ安全率（Mu/M）を計算する際のMは、フェイス位置の応力（長期応力を含む）を採用すべきところ、長期応力については[各種計算条件－壁梁断面検定1－壁梁－応力採用位置]で指定した位置（"剛域端"または"フェイス"）の値を採用していました。

出力部

[コントロールバー－結果タブ－架構認識－全体]のメッセージ一覧において、演算誤差により、メッセージ「WARNING:No.9 ○○○の壁に配置された開口が壁の高さ方向の範囲を超えています。正しく認識させるには２つに分けて入力してください。」が出力されない場合がありました。

基礎梁の断面検定結果出力において、多雪区域の場合、接地圧応力（ML、QL）の出力値に、積雪による接地圧応力を考慮していませんでした。

壁梁および基礎梁の断面検定結果出力において、[壁梁リスト]および[基礎梁リスト]の[リストオプション－端部、中央毎で配筋を入力する]のチェックを“オフ”にした場合、短期曲げ設計応力（dMs）を絶対値で出力していました。

入力部

[特殊形状－フレーム追加]において、既存節点をクリックしたときに表示される座標が、演算誤差により1mmずれた値になることがありました。

作図部

平面図において、多スパンにわたり一括で壁を配置した場合で、かつ中間節点で壁が折れ曲がっているとき、開口が不正な位置に描画されていました。

解説書

以下の解説書において追記および修正を行いました。詳しくは解説書の更新履歴を参照してください。

• 『Super Build／WRC 機能解説書』
• 『Super Build／WRC 計算内容解説書』
• 『Super Build／WRC 出力内容解説書』

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