旧Ver.2.53 → 新Ver.2.54（VerUp対象Ver.2.50以上）

インターネットダウンロード : 2007/04/17

◆変更点

【入力】

マウス入力において、[特殊荷重-柱特殊荷重]、[応力計算用特殊荷重]の節点および柱を立面図で異なる方向のフレームにコピーすると、エラーが発生していました。また、ツリーメニューバーで[応力計算用特殊荷重]の入力メニューを切り替えたとき、配置方向および加力方向の入力可／不可の切り替えが正しく行われない場合がありました。

【計算部】

弾塑性解析において、仕口パネルを考慮した場合、危険断面位置から仕口の距離だけずれた位置の長期曲げモーメントを採用して降伏判定していました。

鉄骨ブレースの断面算定において、計算では入力値より0.01小さいAeが採用され、出力では入力値より0.1小さい値になる場合がありました。

NCベースEXの断面算定において、下ナット方式の保有耐力接合を満足しないとき、1階の構造ランクがIVのときでも必要保有水平耐力の判定をQu/Qun > 1.1で行っていました。

H形用ベースパックの断面算定において、1つの柱に対して強軸方向にRC壁または重量のみの壁、弱軸方向に鉄骨ブレースの両方が取り付いているとき、ブレース以外の壁もブレースと認識していました。これにより「WARNING No.132 H-Fタイプの強軸方向にブレースを接合しています。」が出力されていました。

H形用ベースパックの断面算定において、SS、SM材の柱と組み合わせたとき、本来なら適用範囲内の柱寸法であることろ「WARNING No.129 このH形鋼は適用範囲外です。(最大Zp、柱Zp)」が出力され、適用範囲外と判定する場合がありました。

ハイベース・エコの断面算定において、柱F値の適用条件をチェックするようにしました。（柱F値 < 295 N/mm2）

せん断設計において、耐震壁のpteの計算におけるat（引張側柱の全鉄筋断面積）に採用する柱を、連スパン耐震壁の左側柱の軸力の符号で判断していたのを、連スパン耐震壁のモーメントから引張側を判断するようにしました。

耐震壁の付帯柱が脆性破壊している場合に、[14.2.1 計算条件-6.部材種別の判定-直交フレームの考慮]を“<2>しない”としていても、終了時メッセージ「807 βu≦0.7でRC造FD柱があります。」が出力されていました。

RC梁限界変位（せん断）の検討におけるbeを、外側の横補強筋までの距離でなく、主筋までの距離で計算していました。

[別途計算機能-耐震壁の自動設計]を行うと、壁筋と柱帯筋のft値が、一つ下の階のft値になっていました。

RC接合部の断面算定において、保有耐力結果を用いた場合、Tu算定で（Tu=M/（0.9×d））であるべきところを（Tu=M/d）としていました。なお、Ver2.53の修正において（Tu=M/j）としましたが、梁の終局曲げ耐力式より（Tu=M/（0.9×d））としました。（Ver2.53のみ）

【出力】

構造計算書（その1）において、部材が何も存在しないフレームのみを指定している場合、プレビュー時にランタイムエラーが発生していました。

構造計算書（その1）において、[§9 保有水平耐力の算定方法-剛床回転の拘束]の出力内容を、[14.2.1 計算条件-降伏の認識-脆性破壊の処理-SRC部材-梁・せん断破壊]の入力で判断していました。

限界耐力計算用の構造計算書（その1）において、[§4 準備計算（2）CMoQo]の出力が、[応力計算条件-鉛直荷重において耐震壁周りの荷重項考慮]を“<1>しない”としていても、耐震壁周りの梁のCMoQoが出力されていました。

【CSV出力】

[9.10 フレーム外雑壁]でCMoQoの考慮を負値で入力したデータをリンクできませんでした。

階とフレームごとの設計応力の割増しを読み込んだとき、設計応力が再計算になりませんでした。

[解析結果-応力解析のまとめ-壁量・柱量]の出力で、剛床No.と主体構造の間にカンマ（,）が抜けていました。

限界耐力計算で[応力計算条件-地震時損傷限界の解析方法]を“<2>増分解析で損傷限界耐力を計算する”とした場合、[解析結果-損傷限界時変位]と[解析結果-損傷限界時応力]が出力されていませんでした。

物件データをVer2.53用に変換した後で、CSV形式ファイルから柱脚形状データを読み込んだとき、[12.6 柱脚形状]が更新されないときがありました。

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