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* SS2.5、SS2 Op.1、マウス入力、SS2限界耐力を含む

◆機能アップ

「2007年版 建築物の構造関係技術基準解説書」（以下、技術基準解説書）を参考に、以下の項目を対応しました。

1. [2.1 剛性計算条件−開口周比および開口高さ比におけるhのとり方]の計算条件、および[8.4 部材形状配置−開口]に個別指定を追加し、開口周比および開口高さ比におけるhを梁天間距離で計算できるようにしました。（「技術基準解説書」P.283）

2. [8.4 部材形状配置−開口]に個別指定を追加し、せん断耐力の低減率にho/hを考慮しない耐力壁を指定できるようにしました。（「技術基準解説書」P.284）

3. [2.4.1 断面算定条件−共通事項−耐力壁水平力負担率による剛節架構の応力割増し]の計算条件を変更し、[柱割増率計算方法]、梁の応力割増しおよび[柱軸力の割増し方法]を選択できるようにしました。（「技術基準解説書」P.288）

4. [14.2.1 保有水平耐力−計算条件−7.せん断設計−RC部材応力割増率の採用方法]に梁、柱、耐震壁の割増率を追加しました。これにより、梁、柱のせん断耐力式として荒川min式を用いる場合に対応できます。（「技術基準解説書」P.360）

冷間成形角形鋼管を用いた際の崩壊形判定におけるパネル耐力Mppiを「冷間成形角形鋼管設計・施工マニュアル（改訂版）」を参考に計算するようにしました。

3D作図において、耐震壁および鉄骨ブレースの断面算定結果を表示できるようにしました。

新規作成時と[7.6 鉄骨鋼材データの保存・読み込み]の鉄骨鋼材ファイルNo.6, 7、および[7.7 登録済み鉄骨鋼材のコピー]において、JISG3192:2005、G3444:2006、G3475-1996と最新のメーカー規格の鋼材データに変更しました。以前の鉄骨鋼材ファイルは、新規作成時のNo.8, 9に移りました。

◆変更点

【入力部】

マウス入力において、[応力計算用特殊荷重]のダイアログで、「荷重ケース」と「部材」の項目名が逆になっていました。（Ver.2.80からの現象です）

マウス入力において、基礎形式がべた基礎以外のとき、0層に梁・小梁特殊荷重が配置できないようにしました。

[7.2 角形鋼管]の「Type」を“3”（BCR）または“4”（BCP）とした場合に「r」を入力できないようにし、BCRはr=2.5t、BCPはr=3.5tとして計算するようにしました。

【計算部】

偏心率計算時の鉄骨ブレースの剛性評価において、層間変位を左側上下節点の水平変位から算定していました。鉄骨ブレースの両端節点の水平変位から層間変位を算定するように変更しました。

柱はり耐力比の計算において、[12.3 梁符号と配筋][12.4 柱符号と配筋]で指定した符号ごとの鋼材種別を考慮するようにしました。

冷間成形角形鋼管を用いた際の柱梁耐力比、崩壊形判定、耐力低減において、節点周りにバネ接合の部材があった場合、その部材は無視していましたが、バネ接合の部材も考慮するようにしました。

冷間成形角形鋼管柱の地震時応力の割り増し（ルート2,3）において、[4.4 鉄骨]でSTKR材が指定された場合であっても、[4.1 標準使用材料]でSTKR材以外の鋼材種別が指定されていたら、最下階柱脚の割り増しは行われていませんでした。

冷間成形角形鋼管柱の地震時応力の割り増しにおいて、[12.4 柱符号と配筋]で指定された鋼材種別を考慮するようにしました。

冷間成形角形鋼管の使用におけるルート3の崩壊形判定について、円形断面のCFT柱が混在している場合、円形断面のCFT柱も考慮して崩壊形を判定すべきところ、考慮されていませんでした。

鉄骨ブレースのβによる応力割り増しにおいて、柱の設計軸力に隅切りにより取り付いた梁やブレースによる増加分が考慮されていませんでした。

S梁の断面算定において、横補剛を端部に配置する場合の検討で、端部から2つ目以降の横補剛を考慮していませんでした。

S梁の断面算定において、左端と右端で断面性能が異なる梁の横補剛を検討する場合、片側ずつ必要補剛数を検討すべきところ、左端の必要補剛数を2倍して梁の必要補剛数としていました。

S梁の断面算定において、均等配置する場合には“（等）”、端部配置する場合の左端では“（左）”、右端では“（右）”と必要補剛数を出力するようにしました。

S柱およびCFT柱の断面算定において、角形鋼管をY方向強軸配置した柱を、[12.4 柱符号と配筋]の配筋入力で元断面変更を行った場合、Y方向強軸配置となっていませんでした。

RCおよびSRC接合部の断面算定において、[断面算定条件-接合部-終局強度設計]を“<2>終局強度を用いる”とし、かつ[断面算定条件-SRC部材-せん断に対する検討方法]を“<1>学会規準”とした場合、計算ルートが3で、接合部に取り付く梁がSRC部材でdtが上端と下端で異なるとき、梁降伏による接合部の設計用せん断力およびせん断設計用曲げモーメントが正しく計算できていませんでした。
スラブ筋を考慮した梁Muを計算する際、sdにおけるrdcは下端dtを用いるべきところ、上端dtを用いて計算していました。
Mu=mat・mσy・md + sat・σys・sd
md=D-rdt-rdc, sd=D-sdt-rdc

SRC接合部の断面算定において、隅切りにより取り付く梁がS部材の場合、mBdが誤って1/10になっていました。

耐震壁の部材耐力計算において、壁を登録・配置し、壁筋を登録せずに計算した場合、本来エラーメッセージが出力されるべきところ、他の壁筋を用いて計算してしまう場合がありました。

部材種別の判定において、[14.2.1 保有水平耐力−計算条件−部材種別の判定−未崩壊部材の余裕度による破壊モード判定]を“<2>する”とした場合に、下層柱抜けのある節点では柱崩壊形か梁崩壊形かを正しく判定できないことがありました。

部材種別の判定において、[14.2.1 保有水平耐力−計算条件−部材種別の判定−未崩壊部材の余裕度による破壊モード判定]を“<2>する”とした場合に、未崩壊部材が崩壊形に至るせん断力の余裕度が曲げモーメントの余裕度より小さくてもせん断破壊と判定されませんでした。（Ver.2.55からの現象です）

せん断設計の「M/Qd」および、構造計算書「§12 保有水平耐力 （4）終局時部材応力図において、異なる寸法の柱が取り付く連スパン耐震壁の壁軸力作用位置の認識を誤っていたため、Mの値に誤りがありました。

【出力部】

入力データリストおよび入力データDUMPにおいて、「鉄骨関連データ SRC・S部材用 - ウェブの状態（個別指定）」の単位の説明を[cm]と出力していたのを[mm]に修正しました。

結果出力のおいて、[1.基本事項−19.計算ルート−構造計算手法]が“<1>許容応力度等計算”の場合に、[解析結果の出力]で「一連出力」を指定すると、[[6]応力解析のまとめ−柱はり耐力比]が指定されるようにしました。

結果出力の「3.応力解析結果-3.1計算条件」において、[2.3 応力計算条件−12.短期地震荷重時の解析方法]を“<2>弾塑性解析”と指定しても、“<1>弾性解析”と出力されていました。

結果出力「4.10 応力の割増率 （2）耐力壁水平力負担率による応力割増率」において、壁負担率がちょうど50.0%になるとき、本来であれば「負担率が50%以下のため割増率1.000となります」と出力し、部材ごとの割増率の出力が省略されますが、省略されていませんでした。（出力のみの問題で計算には問題ありません）

結果出力「耐震壁の断面算定」において、せん断耐力の低減率にho/hを考慮しないとした場合、参考値として、r3にho/hによる低減率を括弧付きで出力するようにしました。

結果出力「6.1 部材耐力計算結果−終局耐力表 （7）柱梁耐力比」において、単位が[kNm]と出力されるべきところ、[kN]となっていました。

【構造計算書】

入力項目の[§8 断面検定（1）−検定比]において、デフォルトを“長期・短期を分けて出力する”に変更しました。また、平成19年国土交通省告示第817号では長期と短期で分けて出力していることから、構造計算書の起動時に[まとめて出力する]が選択されている場合、メッセージ“[§8 断面検定（1） - 検定比]に[まとめて出力する]を選択しています。[長期・短期を分けて出力する]に変更しますか？”を出力します。

「一連計算出力」または「一連出力」において、出力後にメイン画面が他のウインドウの背面に隠れる場合がありました。

各図面の凡例において、ダミー部材の配置位置が適切でないことから、絵による表記をやめ、「※ダミー部材は，点線で表します。」と表記しました。

各図面において、スケールの出力を「S」から「スケール」に変更しました。

各図面の寸法線において、全体の寸法を外側に描画するよう変更しました。

立面図の出力において、耐震壁のエレメント置換は壁板と置換剛梁を実線で描画しますが、引張りのみ有効とした鉄骨ブレースがあると、点線で描画される場合がありました。（「§12.保有水平耐力 （4）終局時部材応力図」を除く）

「§2.一般事項 （2）略伏図」および「（3）略軸組図」において、“開口周比および開口高さ比におけるhのとり方”および“ho/hによる耐力低減の考慮方法”を出力するようにしました。

「§2.一般事項 （2）略伏図」において、外部袖壁を配置している場合、外部袖壁の配置番号が常に出力されていました。また、垂壁・腰壁・袖壁と開口を配置している場合、開口の配置位置が垂壁・腰壁・袖壁よりも前に配置されていると垂壁・腰壁・袖壁の符号の後ろに開口の符号が出力されていました。

「§2.一般事項 （4）断面リスト−梁リスト」において、左端、右端の説明を出力するようにしました。

「§2.一般事項 （4）断面リスト−開口リスト 」において、“包絡”を追加し、開口の登録で指定した複数開口における耐震壁の判定方法を出力するようにしました。

「§2.一般事項 （4）断面リスト−床リストにおいて、「積載荷重のNo.」を「用途」に変更しました。

「§5.荷重・外力の条件 （6）土圧・水圧、その他の荷重−特殊荷重配置図」において、小梁登録No.が傾いて描画される場合がありました。

「§6.準備計算 （2）大梁の基本応力」および「§7.応力解析 （1）架構モデル図」の凡例において、「結合状態」と「支点の状態」の説明を追加しました。

「§7.応力解析 （2）鉛直荷重時 3.支点反力図」において、固定積載荷重と積雪荷重を足し合わせて合計を出力していました。固定積載荷重と積雪荷重の合計をそれぞれ出力するようにしました。多雪区域の場合、固定積載荷重の合計に長期の積雪荷重が含まれています。

「§7.応力解析 （2）鉛直荷重時 3.支点反力図」において、鉛直荷重時のΣ反力の合計値が支点を配置した最上層の合計となっていました。また、支点を配置した最下層と最上層の途中で、支点を配置していない層がある場合、支点を配置した最上層から支点を配置していない層数分出力されていませんでした。

「§7.応力解析 （3）水平荷重時 3.分担率」において、「ΣQw/（ΣQc＋ΣQw）」の値が100倍された値となっていました。

「§8.断面検定 （1）検定比」の凡例において、端部、中央で用いている位置の説明と仕口を用いた場合端部に含まれることを記載しました。

「§11.剛性率・偏心率」において、“重心・剛心図”作成時に表示されるプログレスバー（進行を示す絵）が途中までしか表示されていませんでした。

「§12.保有水平耐力 （4）終局時部材応力図」において、Xスパン数よりYスパン数が多いとき、Y方向の耐震壁の応力値に右端柱の応力が含まれない場合がありました。

「§12.保有水平耐力 （6）破壊形式・部材種別図」の凡例において、終局ヒンジ図とヒンジ状態が異なる理由を記載しました。

限界耐力の構造計算書（その1）において、[4.4 使用材料−鉄骨]の入力があると、構造計算書（その1）のプレビューで実行時エラーが発生し、「§1（5）断面リスト」が出力されない場合がありました。

【作図】

3D作図において、[算定]アイコンは、梁、柱どちらか一方でも断面算定結果が存在すれば有効となるべきところ、梁、柱両方の断面算定結果が無いと有効になりませんでした。

「作図−立面図」において、画面が左下にずれて表示される場合がありました。

【CSV入出力】

CSVファイルからデータを新規作成すると、柱脚形状を最大10個までしか登録できませんでした。

CSVファイル出力（解析結果）において、[応力解析のまとめ−応力の割増率−柱の応力割増率]の「Y正 壁負担率」、「Y負 壁負担率」、「Y正 QE」の値が正しく出力されていませんでした。

【その他】

入力画面、入力データの出力、結果出力、構造計算書およびCSVファイル出力（解析結果）において、部材群の種別を「技術基準解説書」に合わせて「A」、「B」、「C」、「D」に変更しました。

旧バージョンのデータを開きデータ変換が行われると、入力済みであった[13.10 BF1の利用方法]が、未入力の表示に変わっていました。

[7.6 鉄骨鋼材データの保存・読み込み]および[17 デフォルトデータの保存・消去]において、保存または消去した後、[×]ボタンで終了すると、保存の場合は、データが保存されず、消去の場合は、データの中味は消去されますが、データの名称が残ったままになっていました。

[7.7 登録済み鉄骨鋼材のコピー]の鋼材リストにTypeが「その他」、角形鋼管「STKR」「SHC」のデータが表示されていませんでした。

「断面リスト編集」において、主筋径を断面積入力した際に「-300.」や「-.01」と表示される場合がありました。また鉄骨鋼材では「.1」のように0が省略されて表示されていました。

[オプション機能−耐震壁の設計]において、耐震壁のせん断耐力の低減率に「ho/h」を考慮していないため、「ho/h」を考慮している結果出力「耐震壁断面算定」と結果が異なる場合があることから、以下のメッセージを表示するようにしました。
「『SS2 Op.耐震壁』は、ho/hによるせん断耐力の低減（平成19年国土交通省告示第594号）は行っていません。」

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