旧Ver.2.93 → 新Ver.2.94（VerUp対象Ver.2.90以上）

インターネットダウンロード : 2008/06/19

* SS2.5、SS2 Op.1、マウス入力、SS2限界耐力を含む

データ変換について

Ver.2.94未満のデータを開くときに「データ変換します」とメッセージが出ます。

Ver.2.94で[2.4 断面算定計算条件−7.接合部−11.短期許容応力度設計（S部材）]（接合部パネルモーメントに対して降伏耐力の検討）を追加したので、データ変換します。

新規データに対するデフォルトは“<1>する”ですが、既存データのデータ変換の際は“<2>しない”になります。

Ver.2.94で変換したデータをVer.2.94未満の『SS2』で開こうとすると、警告メッセージが表示されます。そこで[開く]を選択すると実行時エラーが発生して開くことができません。旧バージョンで開こうとして実行時エラーが発生したデータであってもVer.2.94では使用できます。

一度、新しいバージョンで変換したデータは旧バージョンに戻すことはできませんので、物件データをバックアップしておくことをお勧めします。

*  画像の設定値は、当社が推奨する値ではありません。物件に合った値を適宜、入力してください。

◆機能アップ

国交省告示第817号の第一号様式（構造計算概要書）に記載された『Ds算定時』および『保有水平耐力時』の結果をそれぞれ別に出力できるようにしました。

『Ds算定時』は解析終了時の結果です。
（[14.2.1 計算条件−4 荷重増分−解析終了条件]や[14.2.1 計算条件−3 降伏の認識−脆性破壊の処理]の指定による）

『保有水平耐力時』は設計限界の結果です。
（[14.2.1 計算条件−5.弾性・設計限界−設計限界の定義]の指定による）

計算条件の追加・変更はありません。（解説書入力編「13.1.3 降伏の認識」〜「13.1.5 弾性・設計限界」を参照してください。）

結果出力およびCSV結果出力において、『Ds算定時』および『保有水平耐力時』の「応力図」「応力表」「節点変位」「破壊形式」「塑性率」を出力することができます。

構造計算書において、『Ds 算定時』および『保有水平耐力時』の結果を出力するようにし、「§12.保有水平耐力」の構成を変更しました。
（構造計算概要書の参照ページも対応しています）

Ver.2.94 出力項目	Ver.2.93 出力項目
§12.保有水平耐力
（1）保有水平耐力設計方針
1. 構造計算方針	「§12.保有水平耐力−（1）構造計算方針」
（2）荷重増分解析の方法
1. 基本条件	「§12.保有水平耐力−（1）構造計算方針」の一部
2. 増分コントロール	「§12.保有水平耐力−（1）構造計算方針」の一部
3. 部材種別の判定条件	「§12.保有水平耐力−（1）構造計算方針−部材種別」
4. 外力分布	「§12.保有水平耐力−（3）保有水平耐力計算用外力分布」
5. 復元力特性	「§12.保有水平耐力−（1）構造計算方針−ひび割れ，終局耐力」
（3）構造特性係数Dsの算定
1. Ds算定時の応力図	「§12.保有水平耐力−（4）終局部材応力図−1.応力図」
2. Ds算定時のヒンジ図	「§12.保有水平耐力−（5）終局ヒンジ図」
3. 破壊形式・部材種別図	「§12.保有水平耐力−（6）破壊形式・部材種別図」
4. Ds値算定表	「§12.保有水平耐力−（2）構造特性係数Dsの設定」
（4）保有水平耐力の算定
1. 保有水平耐力時の応力図	Ver.2.94で追加
2. 保有水平耐力時の支点反力図	Ver.2.94で追加 ※「§12.保有水平耐力−（4）終局時部材応力図−2.支点反力図」は出力しなくなりました。
3. 保有水平耐力時のヒンジ図	Ver.2.94で追加
（5）各階のせん断力変形曲線
各階のせん断力変形曲線	「§12.保有水平耐力−（7）各階のせん断力変形曲線」
（6）各層の保有水平耐力の検討
1. 必要保有水平耐力と保有水平耐力比較表	「§12.保有水平耐力−（8）各階の保有水平耐力の検討」
（7）その他	「§12.保有水平耐力−（9）その他」

作図の[指定]画面、3D作図の[荷重ケース指定]画面において、『Ds算定時』または『保有水平耐力時』を選択することができます。

結果出力の一連出力の項目に「構造特性係数」「弾性&設計限界耐力表」を追加しました。

結果出力「7.3 保有水平耐力結果−必要保有水平耐力−（5）保有水平耐力比較表」「（6）弾性&設計限界耐力表」において、Ds算定時と保有水平耐力時の決定条件を出力するようにしました。

結果出力「7.3 保有水平耐力結果−必要保有水平耐力−（6）弾性&設計限界耐力表」において、解析終了時の層間変形角を出力するようにしました。また、解析終了時と設計限界の「層間変位」および「層間変形角」が、最大の値か重心位置の値かを出力するようにしました。
解析終了時の「δ」「層間変形角」は“指定最大層間変形角に達した”ときは最大の値、それ以外は重心位置の値を出力します。
設計限界の「δ」「層間変形角」は，解析終了条件と一致する場合は解析終了時と同じ値、それ以外の場合は、[保有水平耐力−計算条件−弾性・設計限界−層間変形角の定義]で指定した値を出力します。

鋼構造接合部設計指針を参考に、短期荷重時（暴風時・地震時）の接合部パネルモーメントに対して降伏耐力の検討を行うようにしました。

• [2.4 断面算定計算条件−7.接合部−11.短期許容応力度設計（S部材）]で、検討するかしないかを指定します。（デフォルトは“<1>する”です）

• [12.2 鉄骨関連データ（S部材,SRC部材）−10.接合部パネルの補強]でH形鋼柱の接合部パネルに対する補強を指定することができます。

• 計算方法は解説書計算編「10.6 鉄骨造の断面検定−柱梁接合部パネルの検討」を参照してください。

構造計算書「§5.荷重・外力−（6）土圧・水圧，その他の荷重」に「応力計算用特殊荷重」と「節点補正重量」を出力するようになりました。

構造計算書「§10.層間変形角」、「§11.剛性率・偏心率」、「§12.保有水平耐力」について、計算ルートによって出力を制御するようにしました。
また、「偏心率」については、片方向の出力を制御できるように出力フォーマットを変更しました。

構造計算概要書を作成する機能を『SS2』に追加しました。

ここで構造計算概要書とは国交省告示第817号の第一号様式（許容応力度等計算、保有水平耐力計算）をいいます。
詳しくは、PDF解説書の「構造計算概要書作成支援機能説明書」をお読みください。
（Ver.2.93はβ版としていました。このバージョンで正式リリースとなります。）

計算部全般において、演算精度を上げて、誤差の発生を極力少なくしました。

RC梁の付着の検討において、RC造ライセンスがない場合であっても、1層の梁については検討できるようにしました。

[入力データの出力]と[解析と結果出力]および[解析結果の出力]の画面において、ファイル名“SSFile1”をダブルクリックすると、“SSFile2”,“SSFile3”...とファイル名の数字がカウントアップするようにしました。

◆変更点

【入力部】

[1 基本事項−15.GLから1階床・梁天までの高さ]の項目名を[GLから1層梁天までの高さ]に変更しました。
（取り扱いに変更はありません）

[2.4.7 断面算定計算条件−接合部−4.設計用せん断力の割増率]が、入力単位系が重力単位系のとき淡色表示になっていませんでした。表示上の問題です。

[4.3 使用材料−鉄筋]の[壁]および[床]において、“U”を付けた鉄筋径を入力できないようにしました。

[6.9 部材形状登録−床組（小梁あり）]において、[スラブNo]に“100”を入力できないようにしました。

[7.7 鉄骨鋼材登録−登録済み鉄骨鋼材のコピー]の<1>H形鋼において、登録済み鋼材のNo.は系列ごとに101〜の番号だったのを、中幅はNo.201〜、広幅はNo.301〜、ハイパービームはNo.401〜、スーパーハイスレンドHはNo.501〜の番号に変更しました。

[12.5.1 断面算定−壁の配筋･鉄骨ブレース−壁]および[12.5.2 垂・腰・袖壁]において、[配筋一括入力]の機能を用いて配筋入力し、[OK]で終了しようとすると、不要な「データが変更されています。保存しますか？」のダイアログが表示されていました。（Ver.2.20以降の現象です。）

[12.6 断面算定−柱脚形状]の[露出型の登録]画面において、「.」を入力してEnterを押すとエラー終了していました。

【計算部】

剛性計算において、[剛性計算条件−2.梁・柱Iの計算方法]を“<1>精算法”、[剛性計算条件−9.RC・SRC梁柱の鉄筋鉄骨の考慮]を“<2>する”とし、「コンクリート断面の図心」と「鉄筋の図心」が共に梁せいの中央にない場合に、梁の断面二次モーメントの計算に誤りがありました。

荷重計算において、フレーム外雑壁による荷重を大梁に伝達するとした場合、フレーム外雑壁の重量は、フレーム外雑壁の中心から大梁に垂線を伸ばした位置（作用点）に、大梁に対して垂直に作用するものとしてCMoQoを計算していますが、作用点が大梁の範囲を超えて、かつ、その位置が大梁左端側にある場合は左端の節点位置に作用させるべきところ、左端の節点位置から作用点までの距離に絶対値を採用していたため、左端のQoが0になったり、CやMoが発生していました。

ベタ基礎の接地圧において、軸振れのあるフレームの最下層に片持ち床を配置すると、床版の図心の計算に誤りがありました。

偏心率の計算において、架構外にあるフレーム外雑壁の重心位置の計算に誤りがあり、偏心率が正しく求められていませんでした。

[3.1軸振れ]と[3.4節点上下移動]が指定され、大梁が平面的に傾斜して取り付く床に勾配がある場合、その大梁の横補剛間隔が正しく計算できない場合がありました。

RC梁付着の検討において、2段目の鉄筋重心位置のあきの計算で、2段筋の1段目と2段目で鉄筋径が異なる場合、最外径は大きい方を用いるところ、小さい方を用いていました。

RC柱断面算定において、RC柱に取り付く梁が、連スパンにわたる梁で、一本部材の指定が連スパンの途中までの範囲で指定されているとき、梁Muが正しく計算できていませんでした。

RC接合部の短期せん断力に対する検討で用いる柱の設計用せん断力QDの値は、上柱QD、下柱QDの各々について最大値を用いて平均していましたが、ケースごとの平均値の最大を採用するようにしました。
{max（uQDi）+max（dQDi）}/2 → max{（uQDi+dQDi）/2}uQD：上柱QD、dQD：下柱のQD、i：ケース

RC接合部、SRC接合部の検討において、2段目の鉄筋重心位置を計算で、最外径を用いるところを、鉄筋の呼び名を用いて計算していました。

保有水平耐力結果を利用したRC接合部の検討において、梁面から主筋重心位置までの距離dtが上端と下端で異なる場合、dtを上下取り違えていたため、梁端部に生ずる引張力TuおよびTu'（=Mb/j）が正しく計算できていませんでした。

梁継手の設計において、部材の出力形式を<1>代表としていたとき、安全率の最も厳しい部材が代表部材とならないことがありました。（Ver.2.91以降の現象です。）

梁継手の保有耐力接合の検討において、ウェブボルト行数mwが奇数本で、Muが母材の縁端距離による耐力で決まる場合、Muの値が正しく計算できていませんでした。母材の縁端距離で決まる耐力B2は、B2=nw・2・[0.5mw]・e・tw・σu（解説書計算編P付1-16参照）で計算すべきところ、B2=nw・mw・e・tw・σuとしていました。（[ ]：ガウス記号 [ ]内の数値を超えない最大の整数）

S梁断面算定の横補剛の検討において、「横補剛を端部に設ける方法」で検討し、かつ、部材中間に最大補剛間隔を超えるように横補剛が配置がされていなかったとき、入力した横補剛を正しく認識していませんでした。

ブレースの断面算定における限界細長比Λの計算で、鋼材のヤング係数が2.10×10⁵[N/mm2]になっていました。
（2.05×10⁵[N/mm2]に修正しました）

柱はり耐力比の計算、SRC梁の断面算定、SRC柱の断面算定、SRC接合部の断面算定、梁継手の断面算定、部材耐力計算において、[4.使用材料−4.4鉄骨]や[12.3梁符号と配筋]で鋼材種別を「20」や「30」など1の位が0となる指定をした場合に、ウェブの鋼材種別が正しく認識されていませんでした。

部材種別の判定において、柱のフェイス位置がX方向とY方向で異なる場合、未崩壊部材が崩壊形に至る曲げモーメントの余裕度 αMおよび崩壊形判定が正しく計算できていませんでした。
柱の両端に塑性ヒンジが形成したときの柱崩壊形の節点における曲げモーメント∑cMu、および解析終了時に節点に働く曲げモーメント∑Mm（解説書計算編（12.132）,（12.133）式）を計算する際、フェイス位置とその位置の曲げから節点位置の値を計算していますが、常にY方向のフェイス位置を用いていました。

部材種別の判定において、片側ピン接合の柱または梁の場合、未崩壊部材が崩壊形に至る曲げモーメントの余裕度αMに上限値（柱：Qmu/Qm，梁：（Qmu-Qo）/Qm）を考慮していませんでした。

部材種別の判定において、建物外周部の梁が隅切りされたとき、梁の未崩壊部材が崩壊形に至る曲げモーメントの余裕度αMが1になる場合がありました。

設計限界の判定における指定層間変形角の判断で、層間変形角の分母を四捨五入した整数で計算していたため、判断に誤りがある場合がありました。
なお、結果出力「7.3 保有水平耐力結果−必要保有水平耐力−（6）弾性&設計限界耐力表」では、層間変形角の分母を整数値（切り上げ）で出力するようにしました。

【構造計算書】

「§2.一般事項−（4）断面リスト−鉄骨片持ち梁」において、鉄骨断面部分の単位が[mm]とすべきところ、[cm]となっていました。

「§3.設計方針と仕様材料」におけるコンクリートの許容応力度が入力データListと異なる値になる場合がありました。

「§5 荷重・外力の条件−（4）風荷重」において、「Y方向の速度圧」および「Y方向の速度圧の低減率」に、X方向の値を出力していました。
また、50階以上の物件において、準拠する施行令を“昭和25年”とし、速度圧を直接入力している場合、50階以上のY方向の速度圧にX方向の値を出力していました。

「§7.応力解析」の応力図および作図「応力・変位図」において、水平方向の反力値が出力されていませんでした。

「§12.保有水平耐力−（3）構造特性係数Dsの算定−破壊形式・部材種別図」および作図「部材種別・せん断設計結果」において、CFT柱の破壊モード（塑性ヒンジ）が出力されていませんでした。

「§13.ルート判別表」に出力している注釈文「※断面検定の結果を考慮していません。」を「※この表において，変形能力確保のための規定（幅厚比，保有耐力接合など）は反映していません。」に変更しました。

限界耐力計算用の「構造計算書（その1）」において、図がスケールの通りに印刷されていませんでした。（Ver.2.93以降の現象です。）

【構造計算概要書】

低層版のとき、旧認定番号が通常版になっていました。

保有水平耐力の計算をしない場合、『耐力壁の部材群』と『筋かいの部材群』が別枠になっていました。

【出力部】

入力データの出力において、改ページ処理に誤りがあり「1 基本事項−（19）構造計算方法−保有水平耐力解析指定」が正しく出力されない場合がありました。

入力データの出力において、[12.2.9 断面算定−鉄骨関連データ−ダイアフラム形式]が入力済みにもかかわらず、出力指定ができない場合がありました。

結果出力「2.3 準備計算結果−C,Mo,Qo−（2）C,Mo,Qo表（積雪荷重）」の出力において、固定端モーメントCの値は、梁の結合状態がピン以外の場合に出力しますが、以下の条件において正しく出力されていませんでした。

• 左端固定かつ右端バネの梁について、左端Cの値が出力されていませんでした。
• 左端ピンかつ右端固定の梁について、右端Cの値が出力されていませんでした。
• 左端ピンかつ右端バネの梁について、右端Cの値が出力されず、左端Cの値が出力されていました。
• 両端ピンの梁について、Cの値が両端共に出力されていました。

結果出力「[4]応力解析のまとめ−4.3水平力分担」で、項目名の「FRAME」を「フレーム」に変更しました。

結果出力「[4]応力解析のまとめ−4.16基礎梁の追加応力表」の出力において、耐震壁周りの梁については“EW”が表示されますが、[13.基礎関連データ−13.10BF1の利用方法−BF1計算結果の利用]を“<2>する”とした場合、耐震壁の有無を判断する際、誤って1つ上の階を認識していたため、正しく表示されないことがありました。

[2.4断面算定条件−4S部材−1.梁−横補剛の検討]を“<1>しない”と指定し、設計ルートがルート1-1以外の場合、入力データリストと[S梁断面算定の計算条件]の出力で整合が取れていませんでした。

RC柱の断面算定において、芯鉄筋の鉄筋重心位置dsX,dsYや耐震壁の断面算定の付帯柱がSRCのときの鉄骨断面において、1未満の値が正しく出力されませんでした。例えば“0.5”の場合、“.5”と出力していました。

耐震壁断面算定において、壁厚が100.0cm以上の耐震壁の符号が正しく出力されず“EW**”となっていました。

SRC造非埋め込み柱脚の断面算定結果に、「aNt（アンカーボルトの許容引張力）」を追加しました。

結果出力「6.1 部材耐力計算結果−終局耐力表−（5）支点耐力」および「6.2 ひび割れ耐力表−（4）支点ひび割れ耐力」において、支点が水平・鉛直・回転のすべてが“<0>自由”となっている位置は出力しないようにしました。

結果出力「6.部材耐力結果」「7.保有水平耐力結果」「7.限界耐力計算結果」において、25スパンを超える物件で、フレーム指定を変更せずに解析結果出力を行った場合、26フレーム目が2回出力されていました。

結果出力「7.6ひび割れ応力表−（1）梁ひび割れ応力結果」におけるMcが、上端と下端を取り違えた値になっていました。

[解析と結果出力]および[結果出力]の「ページの初期値」のテキストボックスをダブルクリックすると、実行時エラーが発生する場合がありました。

重力単位の物件データにおいて、結果出力で重力加速度に9.80665以外を指定しても無効となっていました。（Ver.2.50以降の現象です。）

【作図部】

耐震壁に大きな応力が生じた場合、3D作図で「数値に変換できません[******]」とメッセージを表示して起動しない場合がありました。

3D作図において、特殊荷重リストを出力すると、表示している図によっては一部の特殊荷重図が表示されない場合がありました。

【CSVファイル入出力】

CSVファイル入出力で物件データの新規作成を行うと、Windowsのルートディレクトリに「SS2.DAT」フォルダが生成されてしまうことがありました。
（生成された場合「SS2.DAT」フォルダを削除してもSS2に影響はありません。）

CSVファイル入出力において、[断面算定]の項目で「ダイヤフラム形式（標準）」、「ダイヤフラム形式（個別）」を「ダイアフラム形式（標準）」、「ダイアフラム形式（個別）」に名称を修正しました。旧バージョンまでにCSV出力したデータについては、従来どおり読み込めます。

CSV結果出力「保有水平耐力結果−保有水平耐力（判定結果）」で、主体構造が1つずつずれて出力されていました。

CSV結果出力「応力解析結果−支点反力」の“Y回転反力”の表題が、“X回転反力”になっていました。

【その他】

[別途計算機能−耐震壁の自動設計]において、[12.5.1 壁]で壁筋の入力を本数と径で指定した場合の種別が異形鉄筋になっていました。

[別途計算機能−耐震壁の自動設計]において、検定方法を“RC規準 付11”としたとき、QCA，QBAから決まる側柱と側梁の必要Ag値が不正な値となる場合がありました。

[別途計算機能−柱脚の自動設計]のSRC造埋め込み柱脚の検討において、SRC柱の鉄骨にフィレットが付いている場合（r>0）、be値を求めるときに鉄骨のr値を10倍して計算していました。

ヘルプメニューを変更しました。
「UNION SYSTEM INC. ホームページ」 → 「USR Webサイト」
「Webサイト Q&Aページ」 → 「Q&A Webサイト」

【解説書】

入力編、計算編、出力編、構造計算概要書作成支援機能、CSVファイル入出力、3D作図、登録済み鋼材リストの解説書において追記および修正を行いました。
詳しくは各解説書の更新履歴を参照してください。

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