旧Ver.2.94 → 新Ver.2.95（VerUp対象Ver.2.90以上）

インターネットダウンロード : 2008/09/24

* SS2.5、SS2 Op.1、マウス入力、SS2限界耐力を含む

* 画像の設定値は、当社が推奨する値ではありません。物件に合った値を適宜、入力してください。

◆機能アップ

これまで、RC耐震壁の終局せん断耐力を計算する際の水平せん断補強筋比はPwにより上限を設定していましたが、「2007年版建築物の構造関係技術基準解説書P.639」を参考に、Pwhで制限するようにしました。これに伴い、以下の入力項目において、RC耐震壁の水平せん断補強筋比の上限値の指定をPwからPwhに変更しました。

[14.1 限界耐力計算-14.1.2 安全限界条件-クライテリア-耐震壁せん断補強筋比の制限値-RC部材]

[14.2 保有水平耐力-14.2.1 計算条件-せん断設計-耐震壁せん断補強筋比の制限値-RC部材]

物件データに対してメモを付加できるように機能追加しました。[物件データを開く]画面において、メモを表示および編集できます。物件を開いた後は、メイン画面のファイルメニューとツールボタンから確認・編集できます。

• [物件データを開く]画面について、サイズを変更してメモの表示領域と物件数を調整できるようにしました。また、物件データのフォルダ名を変更できるようにしました。物件データの選択・検索がすぐに行えるように、画面を開いた直後のフォーカスの位置を物件リストに変更しました。

[物件データを開く]画面について、以下の条件に該当する物件データは開けないようにしました（画面には表示されます）。
該当した場合、条件を示すメッセージを表示します。適宜、フォルダのパスや名称などを修正してください。

• 物件フォルダのパスが半角38文字以上の場合
• 物件フォルダ名の最後に使用できない全角文字（構、十、表、申など）が使われている場合
• 物件データが読み取り専用ファイルになっている場合
• 物件フォルダ名が“SS2INBAK”の場合（マウス入力のデータ保存用フォルダに使用しているため）

データ用フォルダなど、環境設定の初期値を“C:\UsrWeb\Ss2Win”から“C:\Ss2Data”に変更しました。（新規セットアップ後、はじめて新規データ作成を行ったとき、[設定-環境設定]を開くことを促すメッセージが表示されます）
* C:\はセットアップしたドライブになります。

[CSV入出力]において、以下の計算結果を出力できるようにしました。

• 崩壊形の判定（冷間）における節点毎の柱梁パネル耐力（[耐力結果-柱梁パネル耐力（節点）]）
• 部材種別の判定における未崩壊部材の余裕度αMおよびαQ（[保有水平耐力結果-破壊モード判定における未崩壊部材の余裕度（梁）（柱）]）

構造計算書 「3.設計方針と使用材料（3）使用材料・許容応力度」において、コンクリートのヤング係数Eとせん断弾性係数Gを出力するようにしました。ただし、『Op.1』ライセンスの機能を用いた物件では出力しません。

入力データListの出力において、「1.4 使用材料-（1）コンクリート」に、コンクリートのヤング係数Eとせん断弾性係数Gを出力するようにしました。ただし、『Op.1』ライセンスの機能を用いた物件では出力しません。

日立機材株式会社 ハイベースエコに EP300-8-42 を追加しました。

コトブキ技研株式会社 ジャストベースの J-150-09, J-175-09 でBCR295が使用できるようにしました。

H形鋼用ベースパックにおいて、設計ハンドブックの「4.4.2 せん断に対する保有耐力接合の判定」に対応し、終局時せん断応力<max（摩擦Qa、曲線Iで表すアンカーボルトによるせん断耐力） を確認するようにしました。

◆変更点

【マウス入力】

軸の交点（柱、大梁が取り付いた節点でない箇所）に配置された片持ち梁は、計算等で無効になるため、注意を促すように赤で描画します。

マウス入力終了時に、入力データとして有効であっても計算では無効となるデータがあるため、以下のメッセージを表示するようにしました。
「* マウス入力の入力図面は、実際の建物形状と異なる場合があります。解析（架構認識）終了後、[作図]または[3D作図]で、建物形状を必ず確認してください。」

柱および梁の[コンクリート-材料-Fc]で“貼り付け”を行うと、小数第一位で四捨五入した値に変わる場合がありました。

【入力部】

ツリーメニューの[入力データの出力の指定-12 断面算定-（2）鉄骨関連データ]の[（3）SRC柱偏心鉄骨ウェブ心]を[（3）SRC柱T形鉄骨ウェブ心]に変更しました。

ツリーメニューおよび表形式入力 [12.2.3.1 フレーム指定]と[12.2.3.2 ゾーン指定]のタイトルで、「型」を「形」に修正しました。
「SRC柱T型鉄骨ウェブ心」→ 「SRC柱T形鉄骨ウェブ心」

【計算部】

剛性計算において、[2.1 剛性計算条件-剛性計算条件3-5.剛域の計算方法]を“<2>隅を45°線で開口部に達するまで隅切りをする”と指定した場合、中間に柱が無い多スパンにわたる壁で開口が複数あり、かつ、付帯梁の中間に直交梁が取り付くとき、付帯梁の剛域長が正しく計算されない場合がありました。

荷重計算において、一方向版の入隅床（リブ無し）で、入隅端部が片持ち梁ではなく大梁で支持されている場合、その大梁のCMoQoが正しく計算できていませんでした（荷重を余分に拾っていました）。

荷重計算において、一方向版の入隅床（リブ無し）で、出の長さがX方向とY方向で異なる場合（一方向版の荷重伝達方向に平行な出が他方に比べて長い場合）、大梁のCMoQoが正しく計算できていませんでした（荷重を余分に拾っていました）。

荷重計算において、[9.13 片持ち梁M,Q直接入力]で節点の無い箇所を指定すると、実行時エラーが発生する場合がありました。[9.12 梁C,Mo,Qo直接入力]、[9.13 片持ち梁M,Q直接入力]で部材が無い箇所を指定した場合は、計算中に以下のワーニングメッセージを出力するようにしました。

• WARNING: No.376  ### 層，### ﾌﾚｰﾑ，### 軸 で，梁が配置されていない箇所に，梁C,Mo,Qo直接入力をした。
• WARNING: No.377  ### 層，### ﾌﾚｰﾑ，### 軸 で，片持ち梁が配置されていない箇所に，片持ち梁M,Q直接入力をした。

荷重項の計算において、片持ち床の先端リブがダミー部材または無いとき、片持ち床内の小梁重量が考慮されていませんでした。

床の荷重計算において、片持ち床・出隅・入隅だけが配置されている物件で、かつ、登録済み積載荷重（No.1〜No.10）を配置した場合、積載荷重が考慮されていませんでした。

片持ち梁の自重計算において、最下層が二重スラブの場合、片持ち梁の床の取り付き（床無し、両側付、片側付）の認識を、0層の床配置にかかわらず、1層（梁上端）の床で判断していました。

建物外周部床の荷重計算において、[2.2 荷重計算条件-建物外周部床の考慮]を“<2>する（自動認識）”とした場合、梁配置の有無にかかわらず入力スパンの最前と最終のフレームを外周としていたのを、梁の配置を認識して外周部を判定するようにしました。

壁自重の計算において、壁の左側柱（立面で見て）が外側にセットバック（[3.3 セットバック]のLxが負値）している場合、壁自重が小さくなっていました。（内側にセットバックしているものとして壁自重を計算していました。）

壁量・柱量の計算において、[9.11 壁量・柱量補正データ]に乗じるα（コンクリートの設計基準強度Fcによる割り増し係数）を、[4.2 コンクリート]で指定した1つ下の階のFcを用いて計算していました。

応力解析において、[10.剛性計算-9.仕口パネル-2.仕口パネル形状のゾーン指定]で梁が取り付かない接合部に板厚のみを指定した場合、応力計算結果が不正な値となっていました。

設計応力の計算において、耐震壁を有する剛節架構の応力割増しで、梁の両端の曲げモーメントが共に上端引張りまたは下端引張りのとき、梁のせん断力の割増率が1未満になる場合がありました。下限値を1にしました。

RC梁の付着の検討において、せん断補強筋にKSSのU16を使用し、かつ、1999年度版RC規準による付着の検討を行った場合、断面算定計算中にエラーが発生していました。

RC梁の付着の検討において、1999年度版RC規準による必要付着長さの検討で、カットオフがある部材で端部断面算定位置が1/4Lを超える場合、誤ってカットオフがないと判断してしまい、柱面からカットオフ筋末端までの距離Ceu、Cedが正しく計算されない場合がありました。

RC梁の付着の検討において、1991年度版RC規準による付着応力度の検討で、設計用せん断力QDをQo+ΣMy/l'から計算するとき、Myの計算における有効せいdに二段筋を考慮していませんでした。

RC接合部の短期時の検討において、接合部の上階または下階柱の設計用せん断力が0の場合、「ERROR No.233 柱QDが計算されていません」のメッセージが出力され計算が行われなかったり、不正な結果（値がすべて0）が出力されることがありました。

S柱梁接合部パネルの検討において、直交加力時の応力に対して梁の断面算定を行う場合、その梁が取り付く接合部パネルについても直交加力時の応力に対して検討を行うべきところ行われない場合がありました。

耐震壁の断面算定において、付帯柱のPwの値が下限値に等しいとき、OKとすべきところ、演算誤差によってNGと判定していました。

スーパーハイベースGX型柱脚の終局時の断面算定において、設計応力が引張の軸耐力を超えているとき（柱が軸引張破壊しているとき）、Qu値が不正な値になっていました。

冷間成形角形鋼管設計・施工マニュアルによる局部崩壊の判定において、節点毎の梁・パネル耐力を計算する際、節点の左側の梁は右端の耐力値を、右側の梁は左端の耐力値を採用すべきところ、左端と右端を取り違えていました。

保有水平耐力の計算において、[14.2 保有水平耐力-14.2.1 計算条件-2.終局耐力-M/（QD）の算定]を“<2>精算”とした場合で、中間に柱が無い多スパンにわたる耐震壁に対して終局せん断耐力Quを直接入力したとき、直接入力したQuではなく、内部計算（精算）したQuで増分解析（降伏判定）を行う場合がありました。

部材種別の判定において、節点に柱または梁のみ取り付いている場合、その節点に取り付く部材のαM（未崩壊部材が崩壊形に至る曲げモーメントの余裕度）が1.0になっていました。

部材種別の判定において、H形鋼の柱の場合に、未崩壊部材が崩壊形に至る曲げモーメントの余裕度αMが正しく計算できない場合がありました。ΣcMuの計算で、H形鋼の柱の柱降伏曲面を“（Mx/Mux）^2+（My/Muy）=1（Muxが強軸の場合）”として直交方向の応力を考慮すべきところ、“（Mx/Mux）^2+（My/Muy）^2=1”または“（Mx/Mux）+（My/Muy）=1”としていました。

クライテリアのチェックにおいて、ΣcMu／ΣGMuを計算する際、cMuに2軸曲げを考慮するようにしました。

部材種別（保有水平耐力計算）における破壊モードの判定において、隅切り部分の梁のαM（未崩壊部材が崩壊形に至る曲げモーメントの余裕度）が、以下の不具合により正しく計算できていませんでした。

• 梁両端の節点におけるαMpを計算する際、節点位置のMuの計算でフェイス位置を左右取り違えていました。
• αMの上限値（（Qmu-QL）/Qm）が不正な値となっていました。

せん断設計において、多スパンにわたる壁にQuの直接入力を指定する場合、途中までの軸で指定を行うとクライテリアのチェックに直接入力値が考慮されていませんでした。

せん断設計において、SRC柱の終局せん断耐力の計算で、SRC耐力式をSRC規準によるとした場合、鉄骨がH形弱軸配置のとき、A式とすべきところ、B式で計算していました。

• sQu1=sbf・stf・sσy/√3・4/3（解説書計算編P.12-36（12.62）式参照）・・・A式
• sQu1=sbf・stf・sσy/√3・・・B式

【構造計算書】

[1.基本事項-計算ルート-構造計算手法]を“<1>許容応力度等計算”とした場合、未解析の状態で[一連出力]が実行できるときがありました。

「§2.一般事項-（2）略伏図」において、入隅の一方向版の床が一方向版として描画されていませんでした。

「§3.設計方針と使用材料-（3）使用材料・許容応力度-コンクリート」において、主体構造にSRC造が含まれる場合、「* SRC部材の梁･柱は鉄筋コンクリート重量に 1 kN／m³ 加算します。（部材単位で考慮します）」を出力するようにしました。

「§3.設計方針と使用材料-（3）使用材料・許容応力度-コンクリート」において、“fs”、“fa上”、“fa他”の値が入力データListと異なることがありました。

「§3.設計方針と使用材料-（3）使用材料・許容応力度-鉄筋」において、高強度せん断補強筋をKSS、もしくはリバーボンとした場合、せん断許容応力度に誤った値（長期200[N/mm²]、短期590[N/mm²]）を出力していました。正しくは下記のとおりです。

• KSS：長期195[N/mm²] 短期590[N/mm²]
• リバーボン：長期195[N/mm²] 短期585[N/mm²]

「§5.荷重・外力の条件-（1）固定荷重」の「標準仕上状態・各層仕上重量（RC・SRC部材）」および「標準仕上状態・各層被覆重量（S部材）」において、片持ち梁の後ろの“≫”だけが改行されて2行目に出力される場合がありました。

下記の説明が印刷時にかすれて出力される場合がありました。

• 「§2.一般事項-（4）断面リスト」開口タイプ一覧、床リストの荷重伝達、片持ち梁リスト
• 「§5.荷重・外力の条件-（6）土圧・水圧、その他の荷重」土圧・水圧

「§5.荷重・外力の条件-（6）土圧・水圧、その他の荷重」において、下記の条件の場合、特殊荷重配置図が正しく出力されていませんでした。
条件：柱がダミー部材もしくは断面性能直接入力した部材の場合、柱もしくは節点の特殊荷重を配置したとき、配置No.が図の左下の位置に出力されていました。

「§7.応力解析-応力図」において、片持ち梁のMo、Qoが出力されていました。

「§7.応力解析-支点反力図」において、支点の無い層を出力する場合がありました。

「§11.剛性率・偏心率-（2）偏心率」において、改ページ位置の認識に誤りがあり、ページの最終行に出力されるべきデータが出力されない場合がありました。

「§11.剛性率・偏心率-（1）剛性率」および「§12.保有水平耐力-（3）構造特性係数Dsの算定-4.Ds値算定表」において、改ページ位置の認識に誤りがあり、ページの最終行に出力されるべきデータが出力されない場合がありました。

「§12.保有水平耐力-（6）各層の保有水平耐力の検討」において、改ページ位置が数行手前にずれていました。

「§12.保有水平耐力-（3）構造特性係数Dsの算定-1.Ds算定時の応力図」および「§12.保有水平耐力-（4）保有水平耐力の算定-1.保有水平耐力時の応力図」の凡例に、以下の説明を追加しました。
「* 応力図においては、節点位置の値を出力しています（長期応力を含む）。降伏の判定においては、フェイス位置の値を採用しています。」

「§12.保有水平耐力-（5）各階のせん断力変形曲線」において、Q-δ曲線が枠からはみ出して描画される場合がありました。枠からはみ出した部分は描画しないようにしました。

【構造計算概要書】

建物の主体構造にS造が含まれるときのみ「鋼材の許容応力度」を出力していました。SRC造、CFT造が含まれるときも出力するようにしました。

構造計算概要書作成用のテンプレートファイルに不要な文字列が入っていました。出力される構造計算概要書には影響はありません。

§1【8.適用する構造計算】【ハ.平成19年国土交通省告示第593号各号の基準に適合していることの検証内容】の参照ページが、構造計算書出力の「§13．計算ルート判別表」のページと一致していませんでした。

「構造計算概要書」において、ルート2-1の場合“壁量及び柱量”の値が0.75倍されていました。

【出力部】

入力データの出力において、[2.4 断面算定条件-SRC部材-せん断に対する検討方法]を“<1>建築学会規準”としたとき、「断面算定計算条件-SRC部材-梁・柱のせん断に対する検討方法」に「（1987改定）」と出力されていたのを削除しました。

入力データの出力において、[12.断面算定-（6）柱脚形状]が出力されない場合がありました。

結果出力「[2]準備計算結果-2.8 風荷重」において、“高さ[m]”に[1 基本事項-16.パラペットの高さ]が考慮されていませんでした。

結果出力「[3]応力解析結果-3.1 計算条件-（3）応力計算条件」で、入力が正しく反映されず、常に「6. 鉛直荷重時において，耐震壁周りの荷重項は考慮しない。」と出力されていました。

結果出力「[3]応力解析結果-3.4 部材応力-（2）応力表」において、腰折れセットバック柱の部材長が負値で出力されていました。

結果出力「[4]応力解析のまとめ-4.5 浮き上がりのチェック」において、横長の物件の場合、層、荷重ケースが出力されない場合がありました。

RC梁の断面算定結果出力において、ハンチ端が端部断面算定位置より内側（節点側）に存在するとき、最終行に罫線が出力されない場合がありました。

継手の設計の計算条件の出力において、「スカラップによる欠損」、「鋼材の破断強度σu」は、保有耐力接合の計算にしか用いないため、保有耐力接合の場合にのみ出力するようにしました。

継手の設計の計算条件の出力において、「曲げの設計でのウェブの考慮」が出力されていましたが、継手の計算には関係しないため、出力しないようにしました。

S造柱脚の断面算定結果出力において、XY方向のどちらか一方だけ保有耐力接合を検討するとき、ZpとMpの出力値が0になる場合がありました。

S造露出柱脚の断面算定結果出力において、不要な記号説明（at,agの説明）を削除しました。

耐震壁の断面算定結果出力において、付帯柱にSRC柱を用いた場合、鉄骨フランジ厚の少数点以下の数字が表示されていませんでした。また、ウェブ厚が10[mm]以上で、かつ、小数点以下の数字が0以外の場合、“***”と表示されていました。

結果出力「[7]保有水平耐力結果-応力図」「破壊形式」および、「[7]限界耐力計算結果-損傷部材位置図」「安全限界応力図」「破壊形式」において、改ページの判断が誤っていたため、[出力指定項目]や[1ページ内行数]の指定によっては、タイトルだけ出力され、その次のページに図が出力される場合がありました。

結果出力「[7] 保有水平耐力結果-応力図」および、「[7]限界耐力計算結果-安全限界応力図」に、以下の説明を追加しました。
「* 応力図においては、節点位置の値を出力しています（長期応力は含まない）。降伏の判定においては、長期応力を考慮し、フェイス位置の値を採用しています。」

【作図部】

「作図-Q-δ曲線（保有水平耐力用）」において、「µ（階の塑性率）」は設計限界の層間変位／弾性限界の層間変位とすべきところ、分子を解析終了時の層間変位としていました。（Ver.2.94のみの現象です。）

「作図-平面図」において、片持ち床の先端リブの配置No.が100の場合、先端リブの幅が正しく描画されていませんでした。

「作図-立面図」において、セットバックと軸振れが指定されている場合、開口が正しく描画されていませんでした。

「作図-部材種別・せん断設計結果」において、“Qo+∑Mu/l'値”を計算する際、軸力=0におけるMuを用いていました。

3D作図において、一次設計のみで検討しているとき、柱とブレースの軸力値が表示されなくなっていました。（Ver.2.94のみの現象です。）

3D作図において、[表示設定-図・値-断面算定結果]の文字サイズを変更しても、[適用]ボタンが無効のままで設定を変更することができませんでした。

【CSVファイル入出力】

CSV解析結果出力の「準備計算結果-剛性（壁）」で、ブレース置換の場合「部材長（右上り）」、エレメント置換の場合「高さh」が、「Ho/H」を100倍した値になっていました。

【SS2.5、SS2 Op.1】

壁量・柱量の計算において、[4.2 コンクリート]で層毎にコンクリート材料を指定している場合であっても、[9.11 壁量・柱量補正データ]に乗じるα（コンクリートの設計基準強度による補正係数）を、標準使用材料で指定されたコンクリートの設計基準強度から計算していました。鉛直部材に対して指定されているもののうち最小の基準強度を用いて計算するようにしました。

入力データListの出力「1.4 使用材料-（1）コンクリート」において、[4.1 標準使用材料-1.コンクリート-コンクリート定数等]を“<2>1991年度版RC規準による”とし、かつ[1.基本事項-30.計算用重力加速度]に10.00000[m/s2]以外の値を入力したとき、コンクリートの単位重量γに不要な10/g（gは[1.基本事項-30.計算用重力加速度]）を乗じて計算したヤング係数E、せん断弾性係数Gの値を出力していました。（出力のみの不具合です。計算結果に影響ありません。）

構造計算書「§3.設計方針と使用材料-（3）使用材料・許容応力度-コンクリート」において、[4.1 標準使用材料-1.コンクリート-コンクリート定数等]を“<2>1991年度版RC規準による”とし、かつ[1.基本事項-30.計算用重力加速度]に10.00000[m/s2]以外の値を入力したとき、コンクリートの単位重量γに不要な10/g（gは[1.基本事項-30.計算用重力加速度]）を乗じて計算したヤング係数E、せん断弾性係数Gの値を出力していました。（出力のみの不具合です。計算結果に影響ありません。）

【その他】

[別途計算機能-柱脚の自動設計]において、柱符号を配置しない状態でS柱梁接合部パネルの断面算定を行った後、[柱脚の自動設計]画面を開くと「ファイルError メッセージ 14」が発生していました。（Ver.2.94のみの現象です。）

[別途計算機能-柱脚の自動設計]において、[12.6 柱脚形状]を入力した後、[12.4 柱符号と配筋]で柱符号をすべて0にして、[柱脚の自動設計]画面を開こうとすると、実行時エラー'9'が発生していました。

[別途計算機能-耐震壁の自動設計]において、階高と内法階高に[1 基本事項-13.梁のレベル調整]を考慮していませんでした。（常に梁天端揃えとして計算していました）

[別途計算機能-耐震壁の自動設計]において、耐震壁に直交する加力方向の水平力を考慮していませんでした。

物件データを開いた状態で、「物件を開く」ダイアログを表示し、開いている物件データに対してフォルダの削除やコピーを実行すると、データが破損する場合がありました。物件データを開いた状態では、フォルダの削除やコピーが指定できないようにしました。

旭化成建材株式会社「ベースパック耐力判定システム」“BTM4”“BTM-H”へのデータリンクにおいて、片加力のみ解析済みのとき、応力値データを両加力とも解析済み方向の値にしていたのを、未解析方向の応力値データは0にするよう変更しました。

【解説書】

基本操作編、入力編、計算編、出力編、CSVファイル入出力、SS2.5、限界耐力入力編、限界耐力計算編、耐震壁・柱脚の自動設計の解説書において追記および修正を行いました。
詳しくは各解説書巻末の更新履歴を確認してください。

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