更新内容

新Ver.1.1.1.3
インターネットダウンロード ： 2016/12/08

◆変更点

計算部

【架構認識】

耐震壁周りで、節点同一化によって梁の始点と終点が一致する形状の場合、計算中に不正終了していました。

片持梁でハンチ長が部材長を超えた状態で解析した場合、架構認識でメッセージを出力し、解析が止まるようにしました。

床の認識において、大梁端の節点と小梁端の節点が重なる場合、床に取りついていない梁が周辺の梁として認識されることがありました。これにより床の取り付きの誤認識や不正終了が発生することがありました。

【剛性計算】

鉛直ブレースの座屈長さ係数を直接入力したとき、入力値をブレースの構面外（弱軸）方向のみに考慮していました。

【荷重計算】

地震力の計算において、1つの通常層に対して、従属するダミー層が下方に3層以上ある場合、3層目以降の重量がwiから漏れていました。

[7.8.フレーム外雑壁 重量の扱い 重量の伝達]を"<3>自立壁として地盤に伝達する"として、自立壁のフレーム外雑壁を多層にわたり配置した場合で、中間の層の基点位置に節点がないとき、自重が二重に評価されていました。

GL層（地上1層目）の直上または地下層において、節点が一つも存在しないダミー層があると地震力の計算が不正でした。

床に乗っていないフレーム外雑壁において、伝達先の梁を正しく見つけられず、基点に集中荷重として伝達される場合がありました。

特殊荷重、応力計算用特殊荷重のタイプ2（モーメント荷重）を作用させたときに、CMQのMoの値が正しくありませんでした。

ルート2およびルート3の柱梁耐力比において、1本部材の左端が最上層に属さないとき、右端の節点が最上層であっても耐力比を計算していました。

S造大梁でハンチ途中にジョイント位置があり、端部と中央で板厚が変わる場合、重量計算が不正でした。

接合部パネルを考慮し、ピン接合で部材が取り付く場合、節点位置でのCMQが不正でした。

【ルート判定】

フレーム外雑壁の標準柱剛性を求める際、すべての柱が耐震壁付きで計算できない場合、メッセージ C0913およびC0914が出力されていませんでした。

【基礎計算】

接地圧による基礎梁応力の計算で、荷重ごとに分離した接地圧がマイナスとなった場合、その接地圧を0として計算していました。

場所打ち杭の登録で、埋込長+杭頭長さ+中間長さが解析杭長となっている場合、演算誤差により杭体の応力解析で不安定架構となる場合がありました。

X0130 のメッセージで、“布基礎が基礎梁に配置されていません。”と出力すべきところを、“布基礎が接地面に配置されていません。”と出力していました。

杭基礎を使用した場合の偏心距離を“基礎心から構造心までの距離”から“基礎心から柱心までの距離”に変更しました。

【断面算定】

断面算定および耐力計算において、[12.6.3.柱のQy(QM)算定用の内法寸法]の入力値を1/1000倍で採用していました。

一本部材を指定した端部の梁領域内にJoint位置がなかった場合、その位置において継手の保有耐力接合の検討が行われていませんでした。

端部と中央の鉄骨断面が異なるS梁で、右端の断面検定位置が柱面となっている場合、演算誤差により右端検定位置が正しく認識されず、右端のZ・Awが不正となることがありました。また、S梁の幅厚比の中央と右端の結果が逆になっていました。

剛節架構の応力割増しで、梁中央の曲げ応力割増し率が過大な値となることがありました。

[12.断面算定 12.2.スラブ筋（RC・SRC梁Mu用）]で、上端に入力したものは上端引張時のMu、下端に入力したものは下端引張時のMuに考慮されるべきところ、上端、下端で入力したものが、上端引張時、下端引張時両方のMuに考慮されていました。

高強度せん断補強筋(ウルボン)を用いた損傷制御の検討（残留ひび割れ幅に基づく式）において、Pwの上限（1.2%）が考慮されていませんでした。

C0614 のメッセージが"at"でなく"pt"となっていました。

【耐力計算】

腰壁、垂壁付き梁の終局曲げモーメントの計算で、パラメータateの上限値の算出に用いる鉄筋ヤング係数が大きく評価されていました。

【応力解析】

支点の浮き上がり耐力が0となっている場合、支点反力が負値でも、浮き上がりと判定されないときがありました。

支点の浮き上がりが発生した後、応力状態が引張状態にもかかわらず、作図の破壊形式で圧壊と表示されることがありました。

荷重増分解析において、任意配置ブレースの始点が上層側になっていたとき、柱脚部の応力に任意配置ブレースの軸力が考慮できていませんでした。

【保有水平耐力計算】

STKRとBCR、BCPが混用されている場合、STKRが存在しない階では崩壊形の判定を行うべきですが、物件内に一部でもSTKRが使われていると全ての階で崩壊形の判定が行われていませんでした。そのため、耐力低減した計算も行われていませんでした。

未降伏部材の降伏判定を“節点振分法”または“余耐力法”としたとき、曲げ余裕度αMpを求める際の節点位置のMuの計算において、一本部材を考慮できていませんでした。また、柱脚Muを柱頭の配筋で計算していました。

根巻き柱脚において、柱脚部が降伏したときDs算定時の曲げ検定でNGになる場合がありました。

「鉄筋コンクリート造建物の靱性保証型耐震設計指針・同解説」による付着割裂破壊の検討の際のτｆを求める際、検討位置断面でなく中央断面を採用していました。またdtは1段目の引張鉄筋重心位置でなく2段目以上の鉄筋も考慮した引張鉄筋重心位置を採用していました。

冷間成形角形鋼管の柱耐力を低減したケースに対して、Ds値の直接入力が無効になっていました。

保証設計を満足しないことによってFDとなったRC梁の部材ランクを、S柱の部材ランクに反映できていませんでした。

耐震壁の保証設計において、解析終了時のせん断力QMに、初期応力のせん断が含まれていませんでした。また、軸力がマイナスのとき、終局せん断耐力Quに用いるσoを0としていませんでした。

出力部

結果作図の躯体図および構造計算書の略伏図において、フレーム外雑壁もしくは外部袖壁を重量のみとしたとき、フレーム外雑壁は紫色、外部袖壁は灰色になるべきところ、薄黄色になっていました。

以下の最大表示桁を1桁拡張しました。

• シート出力「4.2.2 床荷重表」の合計欄
• シート出力「4.4.地震用重量」のwi
• 結果出力、添付資料「3.5.地震用重量」のwi
• 構造計算書「4.7.2.1.地震用重量」のwi

以下のシート出力において、基礎が複数層に配置される場合で、基礎のない層が間にあるとき、それより上層の基礎が配置されている層が表示できていませんでした。

• シート出力「5.18.浮き上がりのチェック」
• シート出力「8.20.1.基礎設計用軸力」
• シート出力「8.20.2.支持力検討用軸力」
• シート出力「8.20.3.杭設計用軸力」

保有耐力横補剛の出力において、”必要Lb”を”最大Lb”と表現するようにしました。

• シート出力「3.14.保有耐力横補剛」
• 構造計算書「7.6.2.4 S梁の横補剛」
• 結果出力、添付資料「2.3 保有耐力横補剛」

シート出力「12.16.2.節点の曲げ余裕度（余耐力法）」において、検討方向に対し直交する梁も出力していました。

シート出力「13.22.終局時断面算定表(埋込み柱脚)」、「13.23.終局時断面算定表(根巻き柱脚)」において、柱脚を配置していた柱が、構造種別や部材配置の変更等により柱脚が無効となる状態に変わった場合、柱脚が無効となった部材を空白で出力していました。

以下の出力において、記号説明を改善しました。

• 構造計算書「4.6.2 風荷重時受圧面積」
• 結果出力、添付資料「3.7 風荷重」
• 結果出力、添付資料「3.荷重計算－3.3.節点重量表」
• 結果出力、添付資料「3.荷重計算－3.5.地震用重量」

シート出力「7.17.断面算定表（S梁仕口継手）」において、代表部材の選出をダミー層と従属層それぞれで行うべきところ、まとめて行っていました。

以下の出力において、べた基礎が複数の層に存在する場合、当該層に配置されていない基礎床グループの接地圧図が出力されていました。

• 構造計算書「12.3.2.べた基礎接地圧分布図」
• 結果出力、添付資料「7.12.8.べた基礎接地圧分布図」
• 結果作図「8.2.基礎検定図」

杭基礎において、[13.1.基礎計算条件 1.基本条件 1.基礎の考慮]をするとして、[3.検討項目 杭の水平抵抗と断面算定]をしないとし、[13.11.杭頭モーメントの直接入力]がある場合、結果出力「7.7.5.基礎梁への曲げ戻し応力図」は出力しないのが正しい処理ですが、図のみ出力していました。

RC梁付着1999断面算定表において、降伏強度σyで検討する場合、決定ケースの出力は不要でした。

• シート出力「7.13.断面算定表（RC梁付着1999）」
• 構造計算書「7.6.1.3 RC梁付着1999の断面検定表」
• 結果出力、添付資料「6.1.3 RC梁付着1999の断面算定表」

必要保有水平耐力比較表の「*1」の記号説明において、複数の柱脚製品でそれぞれ異なる条件でQu/Qun≧1.1の判定を行いますが、NCベース下ナット方式のみに限定した内容になっていました。

鋼管杭やSC杭で、小数以下の数値がある径や鋼管厚を使用した場合、杭の断面入力、杭の使用材料、断面リスト、断面算定表の出力で、小数以下を丸めた径や鋼管厚となる箇所がありました。

接合部の保証設計の出力において、応力割増率の記号を"n"から"α"に変更しました。

柱、梁の断面リストにおいて、層ごとに断面が同じで、[12.1.梁・柱の鉄筋位置（層毎）]の指定によりdt（またはかぶり）のみ層ごとに異なる場合、層ごとにリストを分けて出力すべきところ、○層～○層とまとめた形で出力していました。その際に、dt（またはかぶり）は、まとめた層のうち最下層のdt（またはかぶり）を出力していました。

入力データ出力「§3 特殊形状」において、特殊形状を配置していない場合、以下の誤りがありました。
誤）特殊荷重は入力していない。
正）特殊形状は入力していない。

埋込み柱脚終局時断面算定表において、σ/σuが1.0を超える場合、σuに*が付くべきところ、付きませんでした。

RC梁付着1991の断面算定表において、右端QDuに左端の値が出力されていました。

• シート出力「7.12.断面算定表（RC梁付着1991）」
• 構造計算書「7.6.1.2 RC梁付着1991の断面検定表」
• 結果出力、添付資料「6.1.2.RC梁付着1991の断面算定表」

右下がりの鉛直ブレースに対し、部材種別の直接指定を行ったとき、直接指定した種別は有効となりますが、直接指定を示す“*”が表示されていませんでした。

入力部

[6.鋼材リスト 6.5.引張ブレース]において、ターンバックルの終局耐力のデフォルト値を破断強度による耐力値から材料強度による耐力値に変更しました。

作図部

場所打ち杭基礎、既製杭基礎において、[13.1.基礎計算条件 1.基本条件 1.基礎の考慮]で＂する”とし、[3.検討項目 杭の水平抵抗と断面算定]のチェックが付いていない場合、結果作図「8.2.基礎検定図」の[作図設定 杭 【杭頭応力】 基礎梁への曲げ戻しモーメント]が無効とすべきところ、有効となっていました。

応力図の立体図で柱の軸耐力値を表示するとX方向とY方向に同じ軸耐力値が二つ作図されていました。

柱M-N図の「グラフ座標の表示」において、柱脚部を表示している場合のNmax、Nminに柱脚の軸耐力が表示されていました。

結果作図の平面図で躯体図を表示させた場合に一辺が20mを超える吹き抜けの×が正しく作図されない場合がありました。

M-N図、Q-δ図、Qu/Qun図をカラープリンタで印刷すると補助線の点線が見えなくなっていました。

リンク

『SS3』データのリンクにおいて、『SS3』の[11.1 支点の状態]で鉛直・水平の別途指定が“する”となっていた場合、『SS7』では水平・鉛直の別途指定を“する（水平X・Y別指定）”とすべきところ、“する”とリンクしていました。

『SS3』データのリンクにおいて、出隅床のみに用いられている床符号がある場合（出隅床の符号が片持床としては配置されていない場合）、本来、出隅床に用いた符号を片持床の符号としてリンクすべきところ、通常の床の符号としてリンクしていました。

『SS3』データリンク時のメッセージにおいて、メッセージ内の『SS7』の入力項目の番号や表現にいくつか誤りがありました。

その他

応力計算（二次）を行った際に生成されるdyoファイルに関して次の変更を行いました。

• *FrElSkelにおいて、曲げ変形、曲げ剛性、せん断変形、せん断剛性の計算の誤りを修正しました。
• *FrElStif、*FrElSkelにおいて、出力する数値の小数点以下の桁数を『SS3』で出力する桁数に合わせました。
• *RockSkelにおいて、θRの符号の誤りを修正しました。
• 多剛床を考慮したときは、『SS3』と同様に、常に剛床ごとに値を出すように変更しました。

解説書

以下の解説書において追記および修正を行いました。詳しくは各解説書の更新履歴を参照してください。

• 『SS7 入力編』
• 『SS7 計算編』
• 『SS7 操作編』
• 『SS7 出力編（画面）』
• 『SS7 出力編（計算書）』
• 『登録済み材料製品リスト』

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