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インターネットダウンロード : 2016/08/22

◆機能アップ

SRC柱の鉄筋重心位置の計算において、『SS3』における寄筋の指定と［鉄筋重心位置-柱］のdtyの指定が考慮できるようになりました。

梁のF指標を直接入力できるようになりました。

「SRC鉛直部材の諸元」と「柱脚部を考慮したSRC鉛直部材の諸元」の出力で、次の項目を出力するようにしました。

• ・sMo/Moの根拠となるsMoとMo
• ・有効内法高さhoe
• ・曲げ終局強度時のせん断力の算定に利用する高さh'

3次診断「SRC鉛直部材の諸元」の出力で、N/cTy が出力できるようにしました (N:柱軸力、cTy:柱の引張降伏強度)。

3次診断「柱脚部を考慮したSRC鉛直部材の諸元」の出力において、以下のどちらかの条件を満たすとき、柱頭と柱脚それぞれで、柱単独のF指標(cF)、N/cTy、cTyを出力するようにしました。

• ・独立柱の場合。
• ・単層形式の袖壁付柱である場合。

「SRC柱のFo指標」の出力項目を新規に設け、柱軸力を 0 kNとした場合のSRC柱の諸元を出力するようにしました。

「SRC梁の諸元」の出力において、sMo/Moの根拠となるsMoとMoを出力するようにしました。

◆注意点

『SS3』の［データの転送と消去］のデータコピー(入力データのみ)において、Ver.1.1.1.41以内では『RC診断2001』の［梁のF指標の直接入力］のデータファイルをコピーすることができません。

『US2(改)』の［データの転送と消去］の入力データのみにおいて、Ver.6.46以内では以下の3つの『RC診断2001』のデータファイルをコピーすることができません。

• ・［袖壁付柱の内力モーメントの追加］
• ・［袖壁付柱の反曲点高さの直接入力］
• ・［梁のF指標の直接入力］

◆変更点

計算

袖壁付柱の反曲点高さと保有せん断力の算定において、作用する外力PRを低減する係数には、各階のMu/Mのうち最小となる値を採用しますが、以下の条件をすべて満たすとき、Mu/Mが0となる場合を考慮していませんでした。

• ・［耐震診断方法－解析条件1］袖壁付柱に対する反曲点高さの計算方法 で“仮想仕事法より算定する”を選択した場合。
• ・メカニズム時の曲げ応力Mが、曲げ終局耐力Muを超える場合。
• ・曲げ終局耐力Muが0の場合。

3次診断において、以下の2つの条件を満たす袖壁付柱に対して［鉛直部材の直接入力］でQuに“-1”を入力したとき、Quを0とすべきところ、“-1”を用いていました。

• ・［耐震診断方法－解析条件1］袖壁付柱に対する反曲点高さの計算方法 で、<2>仮想仕事法より算定する を指定した場合。
• ・袖壁付柱のせん断終局強度の最大値がQsu3の場合。

3次診断において、Ｌ形の連層耐震壁を包括する階とスパンの矩形範囲に、直交梁が配置されているとき、Ｌ形の連層耐震壁に接続しない直交梁も考慮していました。

境界梁を考慮した連層耐震壁のF指標の計算で、連層耐震壁に取り付く境界梁の節点曲げモーメントを集計する際、各階の耐震壁で壁脚に境界梁が配置されて、壁頂に境界梁が配置されていない架構の場合、誤って、壁頂側の節点にも壁脚側の境界梁の節点曲げモーメントを用いて集計していました。

雑壁の保有せん断力の採用において、直接入力した雑壁の保有せん断力が［耐震診断方法－解析条件3] 柱なし壁の平均せん断応力度の上限の指定 から求めたせん断力(上限値)を超えるとき、本来、直接入力した値を優先すべきところ上限値を採用していました。

『SS3』データ利用時において、壁長が 3276.8cm以上となるフレーム外雑壁は、壁長に不正な値を採用して、コンクリート断面積および終局強度を計算していました。

『SS3』データ利用時において、『SS3』の［フレーム外雑壁］で重複指定した場合、本来、それぞれ別データとして扱うべきところ、後のデータを無視していました。

『US2(改)』データ利用時において、［設計－雑壁の追加］<2>配置で“階、フレーム、軸、距離、始点、終点”までを重複指定した場合、本来、それぞれ別データとして扱うべきところ、後のデータを無視していました。

第2種構造要素の検討対象となる柱の左に、軸力支持能力を直接入力した耐震壁が配置されているとき、その直接入力値を無視していました。

第2種構造要素に関する計算結果を格納するファイルが作成できない場合がありました（この場合、不正終了していました）。

出力

入力データの出力において、「耐震診断方法」の外力分布による補正係数の出力で、改ページが正しく行われない場合がありました。

入力データの出力において、「最大14グループにグルーピングした結果」の出力で、改ページが正しく行われない場合がありました。

［耐震診断方法－解析条件］出力対象とするFu値の指定について、入力値のクリアが不十分で、一度、PH階数が0の物件データで解析した後、『SS3』に戻ってPH階数を1以上に変更し、再度『RC診断2001』で解析させると、PH階数分に前回の指定が残っていたため、出力項目「耐震性能診断表」と「診断結果比較」の終了メッセージ欄に“出力対象とするFu値が指定されています。”が出力される場合がありました。

入力データの出力において、［耐震診断方法－解析条件3］出力対象とするFu値の指定 の入力内容が出力できませんでした。

「RC柱部材における残存軸耐力のηrと軸力支持能力のηR」の記号説明において、ho/Dの説明に“(袖壁を含む)”と表記していました（正しくは袖壁は含みません）。

リンク

柱の配筋を、一方向は断面積、別方向は本数で入力していた場合、鉄筋全断面積が丸めによって、0.01cm2小さく計算されていました。

RC袖壁付柱の内法高さの採用において、以下の2つの条件を満たすとき、本来、加力方向ごとの危険断面位置間の距離を採用すべきころ、常に壁端によるフェイス間の距離を採用していました。

• ・［耐震診断方法－解析条件1］袖壁を考慮する長さの下限値 の指定により、袖壁が無視される場合。
• ・［耐震診断方法－解析条件3］腰壁・垂壁がある場合の柱の内法高さ で“<2>加力方向ごとに採用する”を指定した場合。

入力

『US2(改)』データ利用時において、［設計－雑壁の追加］の入力画面で上段の表形式入力の左上に“<1>登録”、下段の表形式入力の左上に“<2>配置”が表示されていませんでした。

［形状指標－平面剛性・断面剛性に関する指標］において、選択項目の記載を“<1> 基準式に準ずる”から“<1> 基準式による”に変更しました。

『US2(改)』入力データ利用時において、解析を終了した直後に、［地震時付加軸力－地震付加軸力の採用方法］で“<1>解析結果の利用”または“<2>直接入力”を指定して［OK］ボタンをクリックすると、「グリッド入力ライブラリを起動できません」が表示され、入力画面が表示されませんでした。

『US2(改)』入力データ利用時において、地震時付加軸力のY方向・正加力時またはY方向・負加力時で“<1>平面”にチェックを付けたとき、一括入力が行えませんでした。

作図

「平面図」において、梁や壁が［3.1 軸振れ］、［3.2 隅切り］、［3.3 セットバック］、［3.5 柱の回転］を指定した節点に取り付く場合、梁端や壁端が屈折して描画されることがありました。

「平面図」において、開口がある壁の付帯柱にセットバックを指定した場合、開口が壁からはみ出して描画されるときがありました。

「立面図」において、傾斜したフレーム上に雑壁(袖壁･腰壁･垂壁)で登録した壁を配置した場合、袖壁長さを立面に投影した長さで描画すべきところ、投影せずに描画していました。

「立面図」での片持ち床の描画において、［表示－指定］で“地下階の表示”をオフにしているとき、地下1階に配置された片持ち床が誤って描画されていました。

「C-F関係図」での[表示－負担率]の出力において、保有せん断力が0となる部材が存在し、破壊形式ごとで保有せん断力を集計した値が0のとき、保有せん断力が0となる破壊形式の“保有せん断力”、“分担率”、“部材数”の欄には、本来、0(kN)、0.00(%)、本数を表示すべきところ、すべての欄に“----”を表示していました。

「C-F関係図」および「階とIs関係図」において、説明の線種を変えても“実線”で表示されていました。

「階とIs関係図」の右上の説明において、耐震診断による結果と耐震補強による結果を重ねて描画させるとき、上段に補強用の凡例、下段に診断用の凡例を表示するようにしました。

【Super Build／RC診断2001 Op.SRC】
以下の事項は『Super Build／RC診断2001 Op.SRC』ライセンスを利用した場合の変更点です。

計算

壁脚部の曲げ終局強度において、曲げ終局強度が負値となる場合は、曲げ終局強度を0とすべきところ、負値としていました。

垂壁または腰壁が取り付くSRC袖壁付柱で、ho/Hoを計算するとき、本来、hoには有効内法高さを用いるべきところ、内法高さを用いていました。

混合S造に配置しているRC柱またはSRC柱は無視すべきところ、診断対象階から吹き抜け柱となっていた場合、混合S造に配置している柱を考慮していました。

SRC柱のRsyが上限値(RmyとRsuうち最小となる値)を超えるとき、本来、Rsyは上限値を採用すべきところ、自動計算値をそのまま採用していました。

SRC柱のF指標の採用において、破壊形式が曲げ柱で、かつ、曲げ終局時層間変形角Rmuが1/23のとき、本来、F指標は3.5とすべきところ、3.48としていました。

各層主体構造が上部RC造で下部SRC造の物件データを連続して解析させた場合、下部SRC造の階に鉛直部材のグループ番号“6”以上のせん断柱が存在し、以下の2つの条件を同時に満たすとき、主体構造をRC造と指定した階のIs値が1回目の解析と2回目以降の解析で異なっていました。

• ・［鉛直部材の直接入力］で、F指標に1.4(グループ番号:6)以上を指定した場合。
• ・［鉛直部材の直接入力］で、破壊形式にせん断柱を指定した場合。

SRC柱のsMo/Mo は、小数点以下4位を四捨五入していましたが、切り捨てるように変更しました。

SRC梁のsMo/Mo は、小数点以下3位を四捨五入していましたが、4位を切り捨てて3位まで出力するように変更しました。

3次診断の節点振り分け後のSRC柱のRsyの算定において、節点振り分けにより柱頭または柱脚どちらか一方で梁降伏する場合、梁単体によるRsyの算定に誤りがありました。そのため、終局時節点モーメントによる重み付け平均で求める節点振り分け後のRsyの算定にも誤りがありました。

3次診断の単層形式によるSRC袖壁付柱の強度寄与係数において、以下の条件をすべて満たす場合、本来、強度寄与係数は1.0とすべきところ、Ryから求めた強度寄与係数をそのまま採用していました。

• ・柱がせん断破壊 かつ ho/Dが2以下の場合。
• ・柱のF指標が0.80の場合。
• ・終局時層間変形角R1が1/500の場合。

3次診断において、単層形式によるSRC袖壁付柱で、以下の2つの条件を満たすとき、曲げ終局強度時のせん断力に袖壁増設の低減係数を乗じていませんでした。さらに、2つ目の条件でせん断終局強度を0以外を指定したとき、節点曲げモーメントが正しく計算されていませんでした。

• ・［耐震診断方法－解析条件6］耐震性の判定等の指定で、<2>耐震補強によるを指定した場合
• ・［終局強度の直接入力］で、袖壁付柱に種類を<4>柱･袖壁付柱(柱型付壁)と指定し、せん断終局強度に“0”(自動計算)を指定した場合

柱脚部の引張破壊を考慮したCB指標の計算において、［設計－E0B指標］の入力項目で“階、フレーム、軸1、軸2、加力方向”までを重複指定した場合、本来、後のデータを採用してCB指標を計算すべきところ、前のデータを採用していました。

出力

入力データの「柱リスト」の出力において、SRC柱の鉄筋径がX方向とY方向で異なるとき、細い径の本数を負値で表示すべきところ、絶対値としていました。

「SRC鉛直部材の諸元」の出力において、以下の2つの条件を満たす柱の保有せん断力は、本来、0と出力すべきところ、Qsuの値を出力していました。

• ・柱が軸破壊する場合。
• ・[鉛直部材の直接入力]で、軸破壊する柱に保有せん断力を0と指定した場合。

「SRC鉛直部材の諸元」の出力において、以下の2つの条件を満たすとき、Ncu、ns、αn、cTyは空白とすべきところ、Ncu、ns、αnは計算結果を、cTyは“----”を出力していました。

• ・連層形式の袖壁付柱で、せん断破壊する場合。
• ・せん断終局強度の最大値が“Qsu1”で決まる場合。

「SRC鉛直部材の諸元」の出力において、以下の2つの条件を満たすとき、Ncu、ns、αn、cTy、sMo/Mo、ho/D、ho/Ho、Foは空白とすべきところ、Ncu、ns、αn、sMo/Mo、ho/D、ho/Hoは自動計算値を、cTy、Foは“----”を出力していました。

• ・連層形式の袖壁付柱で、曲げ破壊する場合。
• ・せん断終局強度の最大値が“Qsu1”で決まる場合。

「SRC鉛直部材の諸元」の出力において、以下の2つの条件を満たすとき、Ncu、ns、αn、cTy、sMo/Mo、ho/D、ho/Ho、Foは空白とすべきところ、Ncu、ns、αn、sMo/Mo、ho/D、ho/Hoは自動計算値を、cTy、Foは“----”を出力していました。

• ・連層形式の袖壁付柱の場合。
• ・せん断終局強度の最大値が“Qsu2”で決まる場合。

「SRC鉛直部材の諸元」 耐震壁の出力において、cTy、Fo、TλL、BλL、TMu(節)、BMu(節)、QMu(節)、TMu(ﾌｪ)、BMu(ﾌｪ)は、常に“----”を出力していましたが、空白に変更しました。

「柱脚部を考慮したSRC鉛直部材の諸元」の出力において、以下の2つの条件を満たすとき、TNcu、ns、αn、cTyは空白とすべきところ、自動計算値を出力していました。

• ・連層形式の袖壁付柱で、せん断破壊する場合。
• ・せん断終局強度の最大値が“Qsu1”で決まる場合。

「柱脚部を考慮したSRC鉛直部材の諸元」の出力において、以下の2つの条件を満たすとき、TNcu、ns、αn、cTy、TsMo/Mo、ho/D、ho/Ho、Fo は空白とすべきところ、TNcu、ns、αn、cTy、TsMo/Mo、ho/D、ho/Hoは自動計算値を、Foは“---”を出力していました。

• ・連層形式の袖壁付柱で、曲げ破壊する場合。
• ・せん断終局強度の最大値が“Qsu1”で決まる場合。

「柱脚部を考慮したSRC鉛直部材の諸元」の出力において、以下の2つの条件を満たすとき、TNcu、ns、αn、cTy、TsMo/Mo、ho/D、ho/Ho、Foは空白とすべきところ、TNcu、ns、αn、cTy、TsMo/Mo、ho/D、ho/Hoは自動計算値を、Foは“---”を出力していました。

• ・連層形式の袖壁付柱の場合。
• ・せん断終局強度の最大値が“Qsu2”で決まる場合。

「柱脚部を考慮したSRC鉛直部材の諸元」耐震壁の出力において、TNcu、ns、αn、cTy、TsMo/Mo、ho/D、ho/Ho、Fo、TλL、BλL、TMu(節)、BMu(節)、QMu(節)、TMu(ﾌｪ)、BMu(ﾌｪ)は、常に“----”を出力していましたが、空白に変更しました。

「柱脚部を考慮したSRC鉛直部材の諸元」の出力において、柱のsMo/Moが0.3以上のとき、sRsuとcRsuの出力には自動計算値が出力されるべきところ、常に“---”を出力していました。

3次診断の「SRC鉛直部材の諸元」の出力において、QSu/QMuを出力するようにしました。

「SRC鉛直部材の諸元」と「柱脚部を考慮したSRC鉛直部材の諸元」の出力において、柱幅と柱せいを出力しないように変更しました。

「SRC鉛直部材の諸元」と「柱脚部を考慮したSRC鉛直部材の諸元」の記号説明において、“hw：柱の連層と扱う上部までの高さ”から“hw：連層と扱う上部までの高さ”に変更しました。

「SRC袖壁付柱の終局せん断強度」の出力において、鉄骨断面におけるせん断終局強度sQuの出力を“/-- 終局せん断強度 --/”の範囲内へレイアウト変更しました。

「SRC袖壁付柱の終局せん断強度」の出力において、途中結果であるsQuで、ファイルに格納する有効数字の取り扱いを1kNから0.01kNに変更しました。sQuの出力では小数点以下1位を四捨五入しているため、1kN繰り上がることがあります。

「SRC袖壁付柱の終局せん断強度」の記号説明において、SI単位系で出力するとき、sQuの単位は(kN)と表示すべきところ、(t･m)としていました。

「SRC袖壁付柱の終局せん断強度」の記号説明において、重力単位系で出力するとき、sQuの単位は(t)と表示すべきところ、(t･m)としていました。

「SRC鉛直部材の強度寄与係数」の出力において、柱がせん断破壊 かつ ho/Dが2以下のとき、本来、QSu/QMu の出力は空白、Rmy、Rsy、Ry の出力は“---”とすべきところ、自動計算値をそのまま出力していました。

作図

平面図、立面図を印刷したときに出力される破壊形式および破壊形式マークの記号説明において、SRC造の物件の場合は“(極)脆性柱”“(極)脆性袖壁付柱”と出力すべきところ、“極脆性柱”“極脆性袖壁付柱”と出力していました。

---[END]---