『RC診断2001 Ver2.6(2014)』管理番号008 → 『RC診断2001 Ver2.7(2018)』管理番号001（VerUp対象 RC診断2001 Ver2 以上）
インターネットダウンロード : 2018/11/13

◆評価更新による変更点

変更内容は、以下のとおりです。

プログラム名称：『Super Build／RC診断2001 Ver2.7(2018)』

評価番号：P評価10-改3-RC

有効期限：平成35年7月8日まで

［計算と出力］－［結果出力の指定］の“[12]評価書”で、今回更新した評価書が出力されるようにしました。

評価適用範囲外のデータを計算した場合、出力のヘッダーに“評価外”と出力するようにしました。

◆変更点

計算

柱の内法高さの計算において、以下の2つの条件を満たす梁が取り付く柱のhoを正しく計算していませんでした。

• ・節点の上下移動により梁が傾斜している。
• ・『SS3』の[2.1 剛性計算条件－9.RC･SRC梁柱の剛性計算－考慮する腰壁・垂壁・袖壁の厚さ]で指定した壁厚を下回る垂壁または腰壁が取り付く。

吹き抜け柱の内法高さの計算において、以下の2つの条件を満たす場合、内法高さの計算を行っていませんでした。

• ・『Op.SRC』ライセンスを取得していない。
• ・吹き抜け柱の上側の階の主体構造がRC造または混合RC造、下側の階の主体構造がSRC造または混合SRC造。

吹き抜け柱の内法高さの計算において、以下の2つの条件を満たす場合、本来、吹き抜け柱としての内法高さを計算すべきところ、下側の柱だけで内法高さの計算を行っていました。

• ・『Op.SRC』ライセンスを取得していない。
• ・吹き抜け柱の上側の階の主体構造がSRC造または混合SRC造、下側の階の主体構造がRC造または混合RC造。

「ERROR No.29 吹き抜け柱の長さが32.767mを超えています。」の判定において、吹き抜け柱の途中階で柱が抜けている場合、分断された上下のそれぞれの柱で判定すべきところ、上側と下側の柱の合計が32.767mを超えているかを判定していました。

吹き抜けの袖壁付柱のhcwoの計算において、吹き抜け柱の最下階が1階でない場合、常に袖壁脚部に腰壁が取り付いていないものとしてhcwoを計算していました。

「ERROR No.87　袖壁付柱のhcwoの算定で、診断基準式の（hwo-hco）が負値のため計算できません。」のエラーが発生する袖壁付柱に、[設計－袖壁付柱の反曲点高さの直接入力」でhcwoを直接入力しても、エラーを回避することができませんでした。

「柱率、壁率とC指標」のAc1の出力において、以下の2つの条件を満たすとき、変更にかかわらず壁として認識していたため、柱の断面積として集計されていませんでした。さらに、ho/Dが計算されていませんでした。

• ・1次診断である。
• ・[鉛直部材の直接入力]の破壊形式の入力で、1次診断の分類を、壁から柱へ変更する指定を行っている。

耐震壁の曲げ終局強度において、以下の条件をすべて満たす場合、直交壁の有効長さの採用に誤りがあり、曲げ終局強度が正しく計算されていませんでした。本来、直交壁の有効長さは、直交方向のスパン長の1/2(1mを超えるときは1m)とすべきところ、直交方向のスパン長(1mを超えるときは1m)としていました。

• ・[耐震診断方法-解析条件1]曲げ耐力算定用直交壁の考慮で <1>する を指定している。
• ・直交壁が耐震壁。
• ・直交方向のスパン長が2m未満。

以下の3つの条件をすべて満たす柱に対して、独立柱の強度寄与係数が計算されず、0(ゼロ)を出力していました。

• ・[耐震診断方法-解析条件1] 袖壁を考慮する長さの下限値の指定により、独立柱と認識された。
• ・自動計算で柱頭、柱脚とも梁ヒンジと認識する部材に対して、[鉛直部材の直接入力]で袖壁付柱の破壊形式名に変更した。
• ・3次診断である。

『SS3』の[断面算定]において、スラブ筋の登録を101以上を指定したとき、不正終了していました。

耐震壁周りに100番柱を配置している場合、解析実行時に「ERROR No.33 $$$$ 階 $$$$ ﾌﾚ-ﾑ $$$$ 軸　耐震壁の周りに柱が存在していません。」を出力して解析を中断すべきところ、解析中に不正終了する場合がありました。

出力

以下の条件をすべて満たすとき、入力データ出力「3次診断の経年指標」で、非常に大きな値(32.768)を階数分出力していました。

• ・入力項目[経年指標-2次診断用]で、指定可能な状態で<3>直接入力を指定している。
• ・入力項目[経年指標-3次診断用]に<1>2次診断用減点数集計表に同じを指定している。
• ・入力項目[耐震診断方法-診断次数2次診断]に<2>しないを指定している(XY方向とも)。
• ・入力項目[耐震診断方法-診断次数3次診断]に<1>するを指定している。

「各柱のＦ指標とＱu」において、以下の3つの条件をすべて満たす柱に対して、節点振り分けの結果を出力していませんでした。

• ・[耐震診断方法-解析条件1] 袖壁を考慮する長さの下限値の指定により、独立柱と認識された。
• ・自動計算で柱頭、柱脚とも梁ヒンジと認識する部材に対して、[鉛直部材の直接入力]で袖壁付柱の破壊形式名に変更した。
• ・3次診断である。

「各壁のＦ指標とＱu」の出力において、曲げ壁、回転壁の場合は、崩壊階の“wM”、“wq”、“wF”を出力すべきところ、“wq”が“0”のとき、出力していませんでした。

「RC鉛直部材の強度寄与係数」の出力において、最小となる強度寄与係数αに“< >”付を出力するとき、[鉛直部材の直接入力]で追加柱のαを入力すると、常に、追加柱のαに“< >”を出力していました。

フレーム面内雑壁の内法高さが0以下となる場合、「WARNING No.172 $$$$ 階 $$$$ ﾌﾚ-ﾑ $$$$ 軸 (雑壁位置##) フレーム面内雑壁の内法高さが0以下になっています。保有せん断力を0とします。」を出力しますが、[鉛直部材の直接入力]で破壊形式とF指標を直接入力した場合はこのメッセージを出力しないようにしました。

作図

「CT-F関係図」において、演算誤差により、実際より低い位置に必要CT直線を描画していました。

【Super Build／RC診断2001 Op.SRC】
以下の事項は『Super Build／RC診断2001 Op.SRC』ライセンスを利用した場合の変更点です。

計算

F指標による13グループに鉛直部材を分類する際、以下の2つの条件を満たすとき、F指標が3.5のSRC柱の保有せん断力は、本来、F指標が3.2の13グループに属する鉛直部材として保有せん断力を集計すべきところ、無視していました。

• ・2次診断である。
• ・対象階の各層主体構造が<5>混合(RC)である。

出力

入力データ出力「柱リスト」において、以下の2つの条件を満たすとき、条件に該当するRC柱は、RC柱リストとSRC柱リストそれぞれに、RC柱の入力データ内容を出力していました。

• ・各層主体構造で混合RCまたは混合SRCを指定し、その階にRC柱とSRC柱を配置した。
• ・『SS3』側の部材形状配置で、配置番号をSRC柱(正値)からRC柱(負値)に変更した。

「耐震性能診断表」の1次診断時の出力において、以下の3つの条件を満たす場合、本来、SRC極短柱のF値の欄には、1.27と出力すべきところ、2.0と出力していました。

• ・すべてのSRC柱の鉄骨形式が充腹形。
• ・鉄骨は強軸方向に配置している。
• ・対象階がSRC造で、ho/D＞2のSRC柱が存在する。

「耐震性能診断表」の2次診断時の出力において、“Nr＜N”は、RC部材とSRC部材が混在している建物では、[耐震診断方法-解析条件4] 第2種構造要素の検討方法の指定にかかわらず、常に<1>の条件に応じた結果を出力すべきところ、結果出力の指定で「第2種構造要素の検討に関する出力」の項目をチェックせず実行させると、誤って<2>の条件に応じた結果を出力していました。

「第2種構造要素の検討が必要な柱部材」の出力において、第2種構造要素の候補のSRC柱をRC造と認識していたため、Fuが3.0を超える要検討柱の本数にSRC柱が集計されず、誤った要検討柱の本数を表示していました。

解説書

以下の解説書において追記および修正を行いました。詳しくは解説書の更新履歴を参照してください。

• 『RC診断2001 Ver2.7(2018)』 解説書
• 『RC診断2001 Ver2.7(2018)』 評価適用外機能説明書
• 『RC診断2001 Ver2.7(2018)』 (増設ブレースによる補強)説明書

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