旧Ver.2.17 → 新Ver.2.20（VerUp対象Ver.2.00以上）
インターネットダウンロード : 2011/03/16

◆機能アップ

「2009年改訂版既存鉄骨鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準同解説」に対応しました。
この機能を利用するためには、オプションソフトウェア『Super Build／RC診断2001 Op.SRC』が必要です。

フレーム面内雑壁の反曲点高さにおいて、指定*により、内法高さを採用できるようにしました。

• *指定について
• ［耐震診断方法－解析条件3－34.フレーム面内雑壁の反曲点高さ］
• ※『SS3』および『US2(改)』入力データ利用時
• <1>階高の1/2を採用する
• <2>内法高さhoを採用する

［鉛直部材の直接入力］で、最大登録数を300個から10000個に変更しました。

［鉛直部材の直接入力］で、コメントを入力できるようにしました。

［終局強度の直接入力］で、最大登録数を300個から10000個に変更しました。

◆変更点

計算部

仮想仕事法で壁脚部の荷重係数(kαB)を計算する際、下梁の天端位置における曲げモーメントを採用すべきところ、下梁の部材心における曲げモーメントを採用していました。

フレーム面内雑壁の終局曲げ強度の計算において、[耐震診断方法－18.曲げ耐力算定方法]で、“<3>診断基準式による手法2”を選択したときでも、“<1>完全塑性理論による手法”で計算していました。

直交壁を考慮した独立柱の曲げ終局強度の算定で、直交壁が袖壁のとき、壁筋の鉄筋強度に不正な強度を採用していたため曲げ終局強度が正しく計算されていませんでした。

増設ブレースと耐震壁が隣接している建物データを『Op.1』ライセンスが無い状態で解析させると、本来、増設ブレースを無視して解析すべきところ、増設ブレースを考慮して「ERROR No.69 増設ブレースが耐震壁に隣接（並列）して配置されています。」のエラーメッセージを出力していました。

耐震壁の付帯柱の主筋本数がX方向およびY方向とも断面積入力でかつ、X方向とY方向で鉄筋種別が異なる場合、付帯柱の主筋断面積の計算に誤りがあり、耐震壁の終局強度が正しく計算されていませんでした。

袖壁付柱の反曲点高さの計算において、柱頭のMuと柱脚のMuが等しい場合は、[耐震診断方法－27.袖壁付柱に対する反曲点高さ（hcwo）の取り扱い]の指定にかかわらずhcwoをそのまま計算に採用するべきですが、“<2>hcwoを0.5hoとする”としたときに、演算誤差により極稀に0.5hoとして計算に採用する場合がありました。

袖壁付柱のF指標とQuの計算において、鉛直部材が「柱型付壁－独立柱－柱型付壁」という順に上階から連なっている場合で、上階の柱型付壁の「F指標」が下階の柱型付壁より小さいとき、下階の柱型付壁の「破壊形式」、「F指標」、「崩壊した階」に上階の柱型付壁の計算結果を採用していました。

[終局強度の直接入力]で、種類を“<5>梁：せん断力伝達能力”を指定した場合、QBを“-1”と入力すると周辺部材に伝達させる再配分軸力の分配比の計算に誤りがあり、周辺部材に伝達させる再配分軸力が正しく計算されていませんでした。

ブレース架構の保有せん断力の算定で、フレーム倍率を二重に乗じていました。

以下の2つの条件をどちらも満たす場合、壁のせん断終局強度の計算におけるPse の上限値と、曲げ終局強度の計算における直交壁の鉄筋の降伏点強度に不具合がありました。

• 『SS3』の[12.5壁の配筋･鉄骨ブレース]で、直交壁となる壁の鉄筋種別を個別指定している。
• [設計－耐震診断方法－解析条件1－15.曲げ耐力算定用直交壁の考慮]を、“<1>する”としている。

• せん断終局強度の計算におけるPseの上限値は 0.012とするべきところ、下式で計算していました。
  0.012×(直交壁の鉄筋降伏点の強度の1/100) /(壁の鉄筋の降伏点強度)

• 曲げ終局強度の計算における直交壁の鉄筋の降伏点強度を、本来の値の1/100としていました。

耐震壁の壁板と両側の付帯柱それぞれに同じFcを指定しても、標準使用材料のFcを採用して残存軸耐力と軸力支持能力を計算していました。

軸振れにより傾いたフレームに、袖壁が取り付く耐震壁を配置した場合、［耐震診断方法－47.第2種構造要素における検討条件］で“残存軸耐力及び軸力支持能力に袖壁及び柱の検討方向と直交する耐震壁の断面積を考慮しない”を指定すると、袖壁を無視した耐震壁のコンクリート断面積の計算に誤りがあり、残存軸耐力と軸力支持能力が正しく計算されていませんでした。

『SS3』データ利用時において、隅切りを指定した場合は隅切り部分の部材を無視すべきところ、柱の内法高さの算定に隅切り部分の部材を考慮していました。

「第2種構造要素の検討が必要な柱部材」の出力において、柱のF指標が0.8<F<1.0の範囲で、かつ、長期軸力が残存軸耐力を超える部材を“要検討柱”の総数に含めていませんでした。

出力部

「周辺部材への伝達確認」および「軸力再配分の検討（伏図）」の出力において、再配分軸力が存在しないにもかかわらず、周辺部材へ伝達させる方向を示す矢印を出力していました。

「周辺部材への伝達確認」の出力において、再配分軸力N1の値が存在しているにもかかわらず、0と出力する場合がありました。

「周辺部材への伝達確認」の出力において、再配分される軸力が存在しないときは0を出力すべきところ、不正な値を出力していました。

「軸力再配分の検討（伏図）」の出力において、伝達能力QBを表示する箇所の直上階に耐震壁が存在した場合、伝達能力QBを出力していませんでした。

「軸力再配分の検討（伏図）」の出力において、再配分される軸力が存在しないのにもかかわらず、せん断力伝達能力の不足を示す“*”を出力していました。

「終局強度の直接入力」の出力において、出力途中で改ページとなる場合、すべての入力データを出力していませんでした。

解析中のエラーおよびワーニングメッセージを書き出すファイル名を、“RC123.ERR”から“RC2001.ERR”に変更しました。

テキストブラウザにおいて、以下の表題を検索することができませんでした。

• 【頭付きスタッドとあと施工アンカーのせん断耐力】
• 【RC造架構部の基礎回転耐力と全体曲げ耐力】

作図部

「C-F関係図」または「階とIs関係図」を印刷したとき、“ページ初期値指定”の値が不正となる場合がありました。

作図の平面図および立面図の出力指定において、計算していない診断次数、加力方向は選択できないようにしました。

作図のヒンジ図の出力において、以下のような不具合がありました。

• 柱

• ヒンジを出力する連層の袖壁付柱が「柱型付壁」と判定された場合、その連層壁全体を一つの壁と見なし、最下層の柱脚にのみヒンジを出力するべきところ、各階の柱脚部にヒンジを出力していました。

• 梁

• 耐震壁の付帯柱に取り付く梁（耐震壁が存在しない側）のヒンジの出力において、正加力時の梁右端の崩壊モードを出力する際、負加力時の梁の崩壊モードを出力していました。
• また、負加力時の梁左端の崩壊モードを出力する際には、正加力時の梁の崩壊モードを出力していました。

梁ヒンジの作図において、1層の梁の崩壊モードが、直上層にある梁の崩壊モードになっていました。

作図の平面図と立面図において、極脆性柱は青色で描画していたのを、マゼンタで描画するようにしました。

リンク部

SI単位で作成されている『US2(改)』の物件データを利用して『RC診断2001』を“SI単位系で入力”した場合において、地震時付加軸力の採用方法で“<1>解析結果の利用”を指定したとき、地震時付加軸力の値に、不要な「10／計算用重力加速度」を乗じていました。
計算用重力加速度とは、『US2(改)』の[1 基本事項－28.計算用重力加速度]で入力した値です。

入力部

PH階のある『US2(改)』の物件データを利用した場合、［地震時付加軸力］の入力で“解析結果の利用”を選択するたびにPH階の軸力が累加されていました。

メニュー［表示－データウィンドウの表示］から開ける“データ情報”画面に、現在開いているデータの種類（『SS3』または『US2(改)』）を表示するようにしました。

『RC診断2001』のメイン画面がディスプレイの端の方に位置している場合、[独立柱における直交壁の考慮]の入力画面を開くと、入力画面がディスプレイからはみ出して、移動できない場合がありました。

その他

テキストブラウザの[ウインドウ]メニューに[左右に並べて表示]を追加しました。また、[並べて表示]の名前を[上下に並べて表示]に変更しました。

---[END]---