旧Ver.2.20 → 新Ver.2.21（VerUp対象Ver.2.00以上）
インターネットダウンロード : 2011/04/25

◆変更点

出力部

［柱の内法高さの直接入力］の入力データ出力において、内法高さ計算用および有効内法高さ計算用それぞれで、本来“柱頭(正)柱脚(正)柱頭(負)柱脚(負)”の並びで出力項目名を出力すべきところ、“柱頭(正)柱頭(負)柱脚(正)柱脚(負)”の並びで出力していました。

「袖壁付柱のF指標とQu」の記号説明の出力において、本来、“破壊する階 (袖壁付柱の場合は“--”と表示)”と表示すべきところ、“破壊する階 (袖壁付柱の場合は“-”と表示)”と表示していました。

「各壁のF指標とQu」の出力において、連層壁の結果が階の途中で改ページとなる場合、改ページの処理に誤りがあり、改ページ後に残りの階の結果を出力していませんでした。

「各壁のF指標とQu」の出力において、方向の出力は、本来“X”または“Y”と出力すべきところ、“、”を出力していました。

1次診断のみを解析させた場合、出力すべきでない以下のメッセージを出力していました。

• WARNING No.207 直接入力された鉄筋の降伏点強度を採用します。
• WARNING No.208 鉄筋種別が符号ごとに指定されました。指定された鉄筋種別を採用します。

1次診断のみを解析させた場合で、[耐震診断方法－45.降伏点強度の直接指定(鉄筋)]の指定があると、出力すべきでない以下のメッセージを出力していました。

• WARNING No.207 直接入力された鉄筋の降伏点強度を採用します。

「耐震性能診断表」および｢診断結果比較｣の出力において、2次診断または3次診断で地震時付加軸力が未入力のとき、以下の終了時メッセージを出力するようにしました。

• 地震時付加軸力が指定されていません。地震時軸方向力は長期軸力を採用します。

作図部

立面図でヒンジを描画させたとき、負加力時であっても正加力時の結果を描画していました。

リンク部

［柱の内法高さの直接入力］で柱頭、柱脚の危険断面位置を“0”または負値で入力した場合、内法高さの計算（有効内法高さの計算）に用いる梁面の位置が正しく認識されないときがありました。

［柱の内法高さの直接入力］において、地下階のあるデータの場合、直接入力した値を考慮できていませんでした。

[柱の内法高さの直接入力]において、Y方向の内法高さと危険断面位置の入力が、指定した柱に考慮されていませんでした。

フレームの左から2スパン目以降に配置されている壁について、壁の左側に柱（ダミー柱を含む）が配置されていない場合、その壁をリンクしていませんでした。

その他

USBプロテクトをお使いの場合、起動時に使用ライセンスの選択画面が表示されますが、その画面で終了ボタンをクリックすると、保護エラーが発生することがありました。

【Super Build／RC診断2001 Op.SRC】
以下の事項は『Super Build／RC診断2001 Op.SRC』ライセンスを利用した場合の変更点です。

計算部

SRC柱の破壊形式が脆性柱のとき、強度寄与係数の設定に誤りがあり、本来、脆性柱用の強度寄与係数を採用すべきところ、極脆性柱用の強度寄与係数を採用していました。

SRC柱の破壊形式がせん断柱で、終局時層間変形角Rsuが1/150のとき、本来、第1グループのF指標が1.27の強度寄与係数は1.0とすべきところ、0としていました。

袖壁が柱の右側に取り付くSRC袖壁付柱において、[耐震診断方法－15.柱のQsuの採用[SRC]]で、“袖壁付柱Qsuは均等モデルとする”を指定した場合、本来、両側袖壁付柱の断面形状で終局曲げ強度を計算すべきところ、袖壁を無視した独立柱の断面形状で計算していました。

出力部

[耐震診断方法－11.振動特性係数Rt [SRC]]の入力データ出力において、Y方向の値がX方向と同じ値で出力されていました。

[耐震診断方法－バンドプレート間隔[SRC]]の入力データ出力において、「階」の出力を、『SS3』または『US2(改)』で入力した「階名」の出力に変更しました。また、RC造の階には“0”を出力していましたが、何も出力しないようにしました。

「SRC袖壁付柱の終局せん断強度」の出力において、以下の2つの条件をどちらとも満たす場合、改ページ後の出力項目“Fc”と“Ho”に不正な値を出力していました。(出力のみの問題で計算に採用される値は問題ありません) 　　

• Fcを部材ごとで指定した場合
• 出力する階の途中で改ページとなる場合

「各柱のF指標とQu」の出力において、本来は出力するべきでない連層の袖壁付柱が出力されていました。

「袖壁付柱のF指標とQu」の出力において、本来は出力するべきでない単層の袖壁付柱が出力されていました。

「袖壁付柱のF指標とQu」の出力において、SRC袖壁付柱の破壊形式を出力するとき、本来、“袖壁付柱”と出力すべきところ、“袖壁付柱(･”と出力していました。

「袖壁付柱のF指標とQu」の出力において、物件データの構造種別が純SRC造またはRC造とSRC造の混合造のとき、記号説明の破壊形式に“脆性袖壁付柱”を出力すべきところ、出力していませんでした。

「袖壁付柱のF指標とQu」の出力において、SRC袖壁付柱の破壊形式が“袖壁付柱”の場合、破壊する階に“--”を表示すべきところ、常に0を表示していました。

「各壁のF指標とQu」の出力において、上下階でRC造とSRC造が混在する連層壁のF指標は、本来、階ごとに出力すべきところ、最上階のF指標のみを出力していました。

「SRC柱部材における残存軸耐力ηrと軸力支持能力ηR」の出力において、Aceの値が10倍となっていました。

「第2種構造要素の検討が必要な柱部材」の出力において、以下の2つの条件をどちらとも満たす場合、出力中に不正終了することがありました。

• [耐震診断方法－46.第2構造要素の検討方法]で、“<2>軸力支持できないとき、再配分軸力が周辺部材で支持し得るか否かの検討まで”を指定した場合
• SRC造の耐震壁が存在する階において、検討対象のF指標が3.25以上である場合

「グループ単位の各種柱・壁ごとのQuとF指標」の出力において、SRC造の階が含まれる物件の場合、改ページが正しく行われていませんでした。

「Is算定時にグルーピングした組み合わせ結果」の出力において、SRC造の階のIsoにはRtを考慮すべきところ、考慮されていませんでした。

「Is算定時にグルーピングした組み合わせ結果」および「終局限界Fuにおける保有性能基本指標」の出力において、以下の2つの条件をどちらとも満たす場合、SRC造階でF=3.5のグループの結果が出力されていませんでした。

• [耐震診断方法－46.第2構造要素の検討方法]で、“<2>軸力支持できないとき、再配分軸力が周辺部材で支持し得るか否かの検討まで”を指定した場合
• [計算と出力－第2構造要素に関する出力(詳細項目)]で、“第2構造要素を発見したFu(未満)を対象とした出力”を指定した場合

3次診断時の「鉛直部材の諸元(軸組)」の出力において、破壊形式が柱脚部支配型柱のとき、その柱の保有せん断力に2次診断時の保有せん断力を出力していました。

「耐震性能診断表」（CTu・SD及びIsoを満たす最大Isの場合）の出力において、表の途中で改ページとなる場合、出力フォーマットの採用に誤りがあり、本来、出力項目名称を出力すべきところ、“Iso[RC]＝Es・Z・G・U＝□□*□□□*□□□*□□□＝”の内容を出力していました。

「診断結果比較」（CTu・SD及びＩsoを満たす最大Ｉsの場合）の出力において、CTu・SDの判定値の採用に誤りがあり、充腹形の判定値に非充腹形の判定値（0.28・Rt・Z・G・U）を採用し、非充腹形の判定値に充腹形の判定値（0.25・Rt・Z・G・U）を採用していました。

リンク部

最上階がRC造の場合で、［耐震診断方法－35.腰壁・垂壁がある場合の柱の内法高さ(ho)[RC]］の指定を“<1>フェイス間距離を採用す”るとしているとき、本来、SRC造の柱はこの指定によらず加力方向ごとに内法高さ、有効内法高さを計算するべきですが、下階のSRC造の柱についても内法高さ、有効内法高さをフェイス間距離としていました。

最上階がSRC造の場合、［耐震診断方法－35.腰壁・垂壁がある場合の柱の内法高さ(ho)[RC] ］の指定にかかわらず、下階のRC造柱の内法高さを常に加力方向ごとに計算していました。

入力部

［耐震診断方法－出力対象とするFu値の指定］、［耐震診断方法－バンドプレート間隔[SRC]］の入力において、地下階を有する建物の場合、入力画面に表示する階名と構造種別が一致していませんでした。

---[END]---