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インターネットダウンロード : 2011/10/24

◆機能アップ

『Op.3次増分』ライセンスを取得することにより、『US2(改)』の解析結果を利用した3次診断が可能になりました。

[支点の耐力]の“浮き上がり抵抗力”および“圧壊耐力”の入力において、上限値を32767[kN]から999999[kN]に変更しました。

[計算と出力]に“[26]タイムスタンプ”を追加し、“<2>出力する”を選択したときは、結果出力のヘッダーに出力開始時刻を出力するようにしました。

◆変更点

計算部

垂壁付きのダミー梁が柱に取り付くとき、その柱の柱頭側の梁心から危険断面位置までの距離に誤りがあり、柱の内法高さが不正でした。

加力方向ごとの柱の内法高さの計算において、柱頭の圧縮側に垂壁のないハンチ梁が取り付く場合、内法高さはハンチ端から計算すべきところ、梁中央の下面位置から計算していました。

回転壁のF指標の計算において、2層に境界梁が存在しない場合であっても、最下層の境界梁を2層の境界梁としてF指標を計算していました。

連層耐震壁の壁がL形に配置されている場合、3次診断の壁の破壊形式が最下階以外で決まるとき、L形底部多スパン壁の上部（壁が抜けている箇所のフレーム部分）の柱の保有せん断力Quが0となっていました。

[計算と出力]で“第2種構造要素に関する出力”を指定して計算を実行したとき、「処理が正しく終了しませんでした。」というメッセージが表示され、結果が出力されない場合がありました。

出力部

結果出力「RC鉛直部材の諸元」、「各柱のF指標とQu」、「RC柱部材における残存軸耐力ηrと軸力支持能力ηR」、「SRC柱部材における残存軸耐力ηrと軸力支持能力ηR」の ho/D または ho/Ho の出力において、負加力時であっても正加力時の値を出力していました。

3次診断時の結果出力「RC鉛直部材の強度寄与係数」、「RC鉛直部材のCとαC」、「SRC鉛直部材の強度寄与係数」、「SRC鉛直部材のCとαC」において、両側柱型付壁の強度寄与係数は3次診断の計算に用いている強度寄与係数を出力すべきところ、2次診断の計算で用いた強度寄与係数を出力していました。

エラーメッセージ「ERROR No.31 支点が長期軸力ですでに崩壊しているため、計算できません。」の判定で、耐震壁のすべての支点に対して行うべきところ、耐震壁の右下位置にある支点のみを判定の対象としていました。

結果出力「RC鉛直部材の諸元」の出力において、本来、cRmpの値とcRmaxsの値は右揃えで出力すべきところ、cRmpの値がcRmaxsの値より、右にずれた出力になっていました。

結果出力「袖壁付柱のF指標とQu」の記号説明において、Quの説明を“保有せん断力”から“袖壁付柱の保有せん断力”に変更しました。

作図部

「階とIs関係図」の作図において、以下の条件をすべて満たす場合に階のIs値およびCT・SD値が不正な値で描画されていました。

• [耐震診断方法－46.第2種構造要素の検討方法]で、“<2>軸力支持できないとき，再配分軸力が周辺部材で支持し得るか否かの検討まで”を指定している場合
• [計算と出力－第2種構造要素に関する出力（詳細項目）]で、“第2種構造要素を発見したFu（未満）を対象とした出力”を指定している場合
• SRC階の場合、またはRC階で1グループ～12グループに分類される鉛直部材が存在しない場合

リンク部

地下階があり、かつ「荷重計算」までが解析済みの『SS3』データを利用したとき、基礎階の柱にリンクする軸力は支点位置の概算軸力とするべきところ、地下階の概算軸力をリンクしていました。

地下階のある『US2(改)』データを利用したとき、基礎階の柱にリンクする軸力は支点位置の長期軸力とするべきところ、地下階の長期軸力をリンクしていました。

『US2(改)』データを利用した場合、縦筋の配置データと横筋の配置データが異なる腰壁、垂壁、袖壁がリンクされていませんでした。

以下の条件をすべて満たす場合、『US2(改)』で入力した支点の浮き上がり耐力および圧壊耐力が入力値の(10／重力加速度)倍した値でリンクされていました。

• 『US2(改)』データを利用した3次診断を行う場合
• 『RC診断2001』のデータがSI単位入力である場合
• 「建物規模－3.建物重量の入力方法」で“<1>単位面積当たりの重量を仮定して算定する”とした場合

入力部

『US2(改)』データを利用した場合で、かつSI単位入力のとき、[建物規模－5.各階重量の直接入力]の重量は、小数第一位を表示するべきではありませんが、表示していました。

『US2(改)』データを利用した場合で、かつ縦筋の配置データと横筋の配置データが異なる耐震壁をリンクしたとき、[雑壁の追加]画面の横筋の配置データに縦筋の配置データが表示されていました。このとき、[OK]ボタンをクリックすると横筋の配置データが縦筋の配置データに変更されていました。

3次診断時の[鉛直部材の直接入力]において、連層耐震壁の壁がL形に配置されている場合、壁が抜けている箇所のフレーム部分の柱に保有せん断力Quを直接入力しても、入力値が無効となっていました。

[柱の内法高さの直接入力]において、内法高さが0以下になっている柱に対して直接入力した危険断面位置が無効となっていました。このため、エラーメッセージ「ERROR No. 26 $$$$ 階 $$$$ フレーム $$$$ 軸　柱の内法高さが0以下になっています。」による計算の中断を回避できなくなっていました。

【Super Build／RC診断2001 Op.SRC】
以下の事項は『Super Build／RC診断2001 Op.SRC』ライセンスを利用した場合の変更点です。

計算部

非埋込み柱脚部を有する腰壁が取り付くSRC袖壁付柱の内法高さの計算において、[耐震診断方法－16.袖壁を考慮する長さの下限値]の指定により袖壁が無視された場合は、本来、基礎梁天端から内法高さを計算すべきところ、基礎梁天端からDo入った位置から計算していました。

非埋込み柱脚を有する柱において、内法高さを計算するとき『US2(改)』側で階高のとり方を<2>梁天間とし、かつ、標準梁せいを0とすると、梁天から部材心までの距離の認識に誤りがあり、内法高さが正しく計算されていませんでした。

SRC袖壁付柱のせん断終局強度の計算において、形状通りのモデルで計算するとき、引張側に袖壁がある場合の軸方向応力度σoを、σo＝N/(b･j)から、σo＝N/(b･D)に変更しました。

SRC袖壁付柱のせん断終局強度の計算において、形状通りのモデルで計算するとき、引張側に袖壁がある場合の応力中心間距離jを、j＝7/8・dから、j＝0.8・D（格子）、j＝0.85・D（充腹・ラチス）に変更しました。

ラチス形および充腹形の柱の終局せん断強度の計算において、鉄骨による曲げ終局時せん断強度は、本来、柱頭と柱脚それぞれの終局曲げ強度を累加して内法高さで除すべきところ、反曲点高さを2倍した寸法で除していました。

腰壁または垂壁が取り付くSRC梁のせん断終局強度の計算において、形状通りのモデルで計算するとき、引張側に壁がある場合の応力中心間距離jを、j＝7/8・dから、j＝0.8・D（格子）、j＝0.85・D（充腹・ラチス）に変更しました。

以下の条件をどちらとも満たす場合、軸力＝0のときのSRC柱の曲げ終局強度を、鉄骨断面による曲げ終局強度としていたため、負加力時のFoが正しく計算されていませんでした。

• <1>完全塑性理論式で曲げ終局耐力を算定する場合
• 負加力時の作用軸力がRC部分の引張軸耐力を超える場合

非埋込み柱脚を有する柱において、Foを計算するとき、柱脚側の曲げ終局強度は、本来、柱脚部による曲げ終局強度を用いるべきところ、母材の柱脚の曲げ終局強度を用いていました。

非埋込み柱脚を指定したSRC袖壁付柱の柱頭側の曲げ終局強度の計算において、[耐震診断方法－19.曲げ耐力算定方法[SRC]]で“<2>診断基準式による手法”を指定しているとき、正加力時の曲げ終局強度に負加力時の曲げ終局強度を採用していました（負加力時の場合は正加力時の強度を採用）。

柱脚部のせん断終局強度および壁脚部のせん断終局強度の計算において、軽量コンクリートを用いているとき、本来、コンクリートの圧縮強度Fcに0.9を乗じるべきところ、そのままの強度を採用していました。

2次診断時の保有せん断力の計算において、連層形式のSRC袖壁付柱の終局せん断強度がQsu1、Qsu2、Qsu3のうちQsu3で最大となる場合、保有せん断力は、本来、柱頭と柱脚それぞれの終局曲げ強度を累加して内法高さで除すべきところ、柱脚側の曲げモーメントを反曲点高さで除していました。

3次診断時の保有せん断力の計算において、連層形式のSRC袖壁付柱の終局せん断強度がQsu1、Qsu2、Qsu3のうちQsu3で最大となる場合、保有せん断力は、本来、節点振り分け法で計算すべきところ、柱脚側の曲げモーメントを反曲点高さで除す手法で計算していました。

連層形式のSRC柱型付壁において、せん断柱型付壁と同じF指標となる曲げ柱型付壁が、せん断柱型付壁より下の階に存在すると、“破壊する階”が正しく判断されていませんでした。さらに、各階の柱型付壁の強度寄与係数は、破壊する階の柱型付壁の破壊形式から決まるため、不正な強度寄与係数が採用されていました。

3次診断時において、SRCの袖壁付柱に対して鉛直部材の直接入力で、Quに“-1”を入力したとき、その柱の保有せん断力Quは0とすべきところ、入力値を無視して計算値を採用していました。

3次診断時において、SRCの単層形式の袖壁付柱の保有せん断力Quは節点振り分け法による計算値を採用すべきところ、2次診断時の保有せん断力Quを採用していました。

2次診断のEo指標とCT･SD値の計算において、14グループ（3.2を超えるF値が属するグループ）の結果が存在するSRC造の階のあとにRC造の階の計算を行うと、RC造の階のEo指標とCT･SD値に、誤ってSRC造の階の14グループの結果を考慮していました。

出力部

入力データ出力「標準使用材料－鉄骨」の出力において、[部材形状登録－梁]で梁形状No.ごとに鉄骨種別を変更し、かつ、その鉄骨種別を梁のみに指定している場合、各層の梁形状No.2以降に指定した鉄骨種別が出力対象になっていませんでした。

入力データ出力「梁リスト」の出力において、『US2(改)』でラチスおよび格子材の弦材を断面積入力したとき、フランジの材料は指定した鉄骨種別を出力すべきところ、常に“山形鋼”と出力していました。

結果出力「SRC袖壁付柱の終局せん断強度」の出力において、SRC袖壁付柱に柱脚RCを指定している場合、Qsu3の柱頭側のdeとjeに柱脚側のdeとjeを出力していました。

結果出力「SRC袖壁付柱の終局せん断強度」の負加力時の出力において、鉄骨断面におけるせん断終局強度BsQuに“0”や“-1”など、不正な値が出力される場合がありました。

結果出力「SRC袖壁付柱の終局せん断強度」の記号説明において、分類の説明を“柱：C、袖壁付柱：CW、壁：W”から“C;柱、CW;袖壁付柱、W;壁”に変更しました。

結果出力「SRC鉛直部材の諸元」および「SRC鉛直部材の強度寄与係数」の破壊形式の出力において、SRC袖壁付柱に対して［鉛直部材の直接入力］で破壊形式“<6>CWB”、“<7>CWS”、“<8>CWSS”を指定したとき、破壊形式の認識に誤りがあり、破壊形式が正しく出力されていませんでした。

結果出力「柱脚部を考慮したSRC鉛直部材の諸元」の出力において、破壊形式が袖壁付柱(連)および柱型付壁のとき、柱頭側の曲げ終局強度は、本来、“----”と表示すべきところ、不正な値を出力していました。

結果出力「SRC鉛直部材の強度寄与係数」の出力について、Qsu/Qmu で“----”を出力するとき、出力位置に誤りがあり、左側にずれた出力になっていました。

2次診断時または3次診断時において、鉄骨ブレースを配置した架構にSRC柱が存在するとき、以下のワーニングメッセージを出力するようにしました。

• WARNING No.167 $$$$ 階 $$$$ フレーム $$$$ 軸　ブレースを配置した架構にSRC柱が存在するため、ブレース耐力の計算が行えません。

入力部

[EoB指標］の入力において、X方向正加力で入力した「フレーム、軸1、軸2」と、X方向負加力で入力した「フレーム、軸1、軸2」が同じであった場合、負加力のデータを無効としていました。

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