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インターネットダウンロード : 2012/10/22

◆機能アップ

以下の機能を利用するためには、オプションソフトウェア『Super Build／RC診断2001 Op.SRC』が必要です。

『SS3』で入力した非充腹材を用いたSRC部材をリンクし、非充腹材を含む建物データの診断が可能になりました。

『US2(改)』の［5.6.5 格子材］、［5.6.6 ラチス材］で入力した非充腹材の弦材せい、弦材幅をリンクし、部材耐力計算に考慮できます。

［終局強度の直接入力］の"内蔵鉄骨の低減"の指定により、強度指標Cの算定に用いる柱、梁の内蔵鉄骨の終局強度を低減できるようにしました。なお、強度指標Cの算定に用いる内蔵鉄骨の終局強度を低減する対応は『SS3』データ利用および『US2(改)』入力データ利用のみ有効です。

◆変更点

計算部

1次診断時において、雑壁に対して［鉛直部材の直接入力］でQuを直接入力したとき、雑壁の断面積はQuから算定した値を採用すべきところ、常に雑壁の断面形状による断面積を採用していました。

袖壁付柱の反曲点高さの計算において、袖壁を囲む部材（上下層の梁または出の方向に対する柱）のいずれかが配置されていないとき、スパン長さが0cmとなっていたため、反曲点高さhcwoが不正でした。

RC袖壁付柱において独立柱として算定される反曲点高さhcoを計算する際、そのhcoの算定に用いる独立柱の曲げ終局強度の計算に、[耐震診断方法-曲げ耐力算定方法]の"診断基準式による独立柱に対して直交配筋を考慮する"の計算条件を考慮していませんでした。

独立柱が吹き抜け部材である場合、その柱のせん断終局強度の算定に用いるシアスパン比は、本来、最上階柱頭と最下階柱脚の応力状態から仮定した反曲点高さを採用すべきところ、階ごとで算定した柱頭と柱脚の応力状態から仮定した反曲点高さを採用していました。

『SS3』データ利用時または『US2(改)』入力データ利用時について、仮想仕事法の壁の応力計算で、軸力を考慮すべき柱や直交梁が配置されていても、その軸の1階に柱が存在しなければ、その軸上の柱軸力と直交梁せん断力を仮想仕事法に考慮していませんでした。

『US2(改)』入力データ利用の場合で、Y方向の計算を行うとき、本来は適用範囲内とするべき壁配置であっても、「ERROR No.12 ○○フレームに、適用範囲外の壁配置があります。」のエラーが発生することがありました。

[終局強度の直接入力]で、耐震壁に取り付く梁に"<6>梁：周辺部材に伝達させない"と指定しているのにもかかわらず、その入力データを無効とするメッセージを出力して再配分軸力を周辺部材に伝達させていました。

出力部

「袖壁付柱のF指標とQu」の出力において、改ページをすると、次のページの先頭に出力すべき袖壁付柱が出力されていませんでした。

3次診断の「RC鉛直部材の諸元」の出力において、上から3段目の出力項目をCSV形式で出力する際、誤って"======"の線を出力していました。

「耐震性能診断表 Ctu・SD及びIsoを満たす最大Isの場合」の出力において、Nr/Nに出力される本数をすべて0としていました。

[鉛直部材の直接入力]でF指標が0.8の追加柱を入力したとき、F指標が0.8のグループに属する強度指標に不正な強度寄与係数を乗じていたため、「耐震性能診断表」の出力で該当する階にFu=0.8の結果が出力されていませんでした。

鉄骨梁が配置されている場合、「WARNING No.115 $$$ 階 $$$$ フレーム $$$$ 軸 鉄筋コンクリート造柱に鉄骨造梁が取り付いています。」のメッセージが常に出力されており、鉄筋コンクリート造柱への取り付を考慮していませんでした。

データリンク中の以下のメッセージについて、地下階が存在するとき、メッセージに出力する"階"が地下階数分ずれていました。

• 『SS3』データの場合
  ERROR No.75 $$$$ 階で、柱（No.####）に不正な鉄骨断面が入力されています。 WARNING No.132 各階重量の追加により、$$$$ 階の重量が負値となっています。重量を０とします。
• 『US2』データの場合
  ERROR No.2 $$$$ 階 $$$$ 2次診断、3次診断を行う場合、柱について鉄筋の入力が必要です。
  ERROR No.6 $$$$ 階 $$$$ 軸 $$$$ 軸で、柱の未登録部材（No.####）が配置されています。
  ERROR No.8 $$$$ 階 $$$$ 柱について鉄骨の入力が必要です。
  ERROR No.25 $$$$ 階 検討対象階にSRC造の部材が配置されています。または、RC造の部材が配置されていません。
  ERROR No.35 $$$$ 階 検討対象階にRC造およびSRC造の部材が配置されていません。
  ERROR No.75 $$$$ 階 で、柱（No.####）に不正な鉄骨断面が入力されています。
  WARNING No.114 $$$$ 階 $$$$ 軸 $$$$ 軸 鉄骨造柱が配置されています。
  WARNING No.118 $$$$ 階までの累加重量が、直上階までの累加重量を下回っています。$$$$ 階の重量を０とします。

作図部

CT-F関係図において、純RC造のデータで『Op.SRC』のライセンスを取得していないとき、当該階のグラフの印刷で出力される表の"種類"が正しく出力されていませんでした。

入力部

『Op.SRC』のライセンスを取得していない場合で、かつ、PH階のみがRC造で、それ以外の階がすべてSRC造のとき、新規作成を実行すると、本来、「RC造の階が見つかりません。このデータでの処理は行えません。」のダイアログを表示すべきところ、誤って「データファイル(SCR_INP)が見つかりません。」のダイアログを表示していました。

【Super Build／RC診断2001 Op.SRC】
以下の事項は【Super Build／RC診断2001 Op.SRC】ライセンスを利用した場合の変更点です。

計算部

SRC柱の軸圧縮耐力Ncuにおいて、一方向単材の充腹形鉄骨が検討方向に対して弱軸側に配置されているとき、軸圧縮耐力Ncuに充腹形鉄骨の軸耐力分を考慮していませんでした。

SRC柱の曲げ終局強度の計算において、弦材に断面積入力による非充腹材を用いたとき、軸耐力の計算で弦材の材料強度に帯板の材料強度を用いていたため、作用軸力の値により曲げ終局強度が正しく計算されていませんでした。

SRC柱の曲げ終局強度の計算において、以下の条件をすべて満たす場合に柱の軸耐力に弱軸鉄骨分の耐力を考慮していなかったため、鉄骨部分の曲げ終局強度の計算に誤りがあり、SRC柱の曲げ終局強度が正しく計算できていませんでした。

• ［耐震診断方法-曲げ耐力算定方法］で"<1>完全塑性理論による手法"を指定した場合
• 鉄骨の断面タイプが<4>または<5>の場合
• X方向の解析の場合

なお、鉄骨の断面タイプが<6>または<7>の場合で、かつY方向の解析のときも同様です。

格子形柱の終局せん断強度の計算において、強軸の弦材に断面積入力による格子材を用いたとき、弦材の重心間距離を採用せず鉄骨せいを等価有効せいとしていました。

ラチス形、充腹形によるスラブ付き梁のせん断終局強度のb'の算定で、本来、梁幅から鉄骨フランジを引いた値とすべきところ、床スラブの効果を考慮した梁の有効幅beから鉄骨フランジを引いていました。

格子材の独立柱のせん断終局強度において、柱頭側のせん断終局強度を算定する際、sPw･sσwyに誤って柱脚側のsPw･sσwyを用いていました。

3次診断時Y方向の充腹材によるSRC柱の強度寄与係数の計算において、その充腹材によるSRC柱の直上階の柱に非充腹材柱またはRC柱が取り付いている場合、誤って直上階の鉄骨形式（RC柱は非充腹材柱と認識）を採用していたため、強度寄与係数の算定式に非充腹材用を採用していました。

SRC柱の残存軸耐力および軸力支持能力の計算において、弦材を断面積入力したとき、弦材の材料強度に帯板の材料強度を用いていました。

SRC柱の残存軸耐力および軸力支持能力において、鉄骨タイプがT形のとき、バンドプレートで囲まれるコンクリートの断面積の計算に誤りがあり、軸耐力が正しく計算されていませんでした。

非埋込み柱脚部を有するSRC柱の内法高さの算定に、『SS3』側の[梁のレベル調整]の指定が考慮されていませんでした。

柱脚部の引張破壊を考慮したCB指標において、CB指標の算定に利用するフレームの高さは、指定された軸1(フレームの左側外柱)と軸2(フレームの右側外柱)の範囲内から最も高く上階に連なる柱から決定するのにもかかわらず、軸2上に配置された柱を考慮していませんでした。

出力部

各層主体構造で構造種別を下階にRC造、上階にSRC造と指定した場合、「第2種構造要素の検討が必要な柱部材」のRC造階の出力で、誤って3.0を超えるFu値の結果を出力しようとして不正終了していました。

「第2種構造要素の検討が必要な柱部材」の、混合SRC階に配置されたF=0.8のRC柱の出力において、以下の条件を両方とも満たす場合は、NrおよびNRを0.0と出力し、"*"を出力するようにしました。

• [耐震診断方法－第2種構造要素の検討方法]で、"<2>軸力支持できないとき、再配分軸力が周辺部材で支持し得るか否かの検討まで"を選択している。
• [耐震診断方法－第2種構造要素における検討条件]で、"F指標が0.8である部材の残存軸耐力及び軸力支持能力は0.0(kN)とする"を指定している。

「柱脚部を考慮したSRC鉛直部材の諸元」の出力において、2次診断時および3次診断時のとき、連層袖壁付柱のhcwoの値が出力されていませんでした。

「柱脚部を考慮したSRC鉛直部材の諸元」の出力において、3次診断時のとき、柱のTju/Ttopの値が出力されず、空白表示になっていました。

「柱脚部を考慮したSRC鉛直部材の諸元」の出力において、3次診断のとき、内法標準寸法Ho、柱軸力を0として破壊形式を決めた時の靱性指標Fo、柱の引張降伏強度cTy、危険断面位置λL、節点曲げモーメント、危険断面位置の曲げモーメント、節点曲げモーメント時のせん断力の値が出力されていませんでした。

3次診断時における以下の出力項目の出力順序を変更しました。Ver.2.33以前は「各柱のF指標とQu」または「各壁のF指標とQu」の直後に出力していましたが、Ver.2.40から「SRC鉛直部材の諸元」の直後に出力するように変更しました。

• 「柱脚部を含むSRC柱の終局強度」
• 「柱脚部を含む壁の終局強度」
• 「柱脚部を考慮したSRC鉛直部材の諸元」

「非埋込み柱脚部の終局強度[SRC]」の入力データ出力において、SI単位入力のデータの場合、"rσu"、"aσy"、"aσu"の値が、入力値の1/100で出力されていました。

入力データの出力「標準使用材料」において、各層主体構造を"<4>混合(RC)"と指定している階にSRC部材が配置されているのにもかかわらず、鉄骨の材料強度を出力していませんでした。

入力データの出力「耐震診断方法」において、主体構造がSRC造で、1層の構造種別がRC造のとき、[耐震診断方法－解析条件2]の28.梁のQsuの採用[SRC]で入力したデータが出力されていませんでした。

以下の出力項目の記号説明において、SRC階が存在する場合は、"極脆性柱"を"(極)脆性柱"と表記するようにしました。

• SRC鉛直部材の強度寄与係数
• 鉛直部材の諸元（伏図）
• 鉛直部材の諸元（軸組図）
• グループ単位の各種柱・壁ごとのQuとF指標
• グループ単位の各種柱・壁のαとαC
• 耐震性能診断表
• SRC柱部材における残存軸耐力ηrと軸力支持能力ηR
• 第2種構造要素の検討が必要な柱部材

「CT-F関係図」の出力において、同一階にRC部材とSRC部材が混在しているとき、当該階のCT（座標）に誤りがあり、グラフの表示が正しくありませんでした。出力のみの不具合です。

入力部

主体構造がSRC造で、1層の構造種別がRC造のとき、[耐震診断方法－解析条件2]の28.梁のQsuの採用[SRC]が入力できない状態になっていました。

作図部

CT-F関係図において、各層主体構造で純RC造以外を指定している階のとき、当該階のグラフの印刷で出力される表の"種類"の表記が正しくありませんでした。

リンク

『SS3』入力データ利用において、柱の鉄骨タイプが<2>I形で、かつ柱脚Y方向の鉄骨断面は柱頭Y方向を採用すると指定しているのにもかかわらず、柱脚X方向の鉄骨断面のデータが存在すると柱脚X方向の鉄骨断面を採用していました。

『US2(改)』入力データ利用において、[部材形状登録]の梁および柱の鉄骨No.で小数点以下の1桁目のフランジ種別を0と入力したとき、本来、[標準使用材料]の鉄骨種別を採用すべきところ、ウェブ種別を採用していました。

【Super Build／RC診断2001 Op.3次増分】
以下の事項は【Super Build／RC診断2001 Op.3次増分】ライセンスを利用した場合の変更点です。

計算部

『US2(改)』結果利用時において、『US2(改)』の[2.1計算方法－2.部材耐力の計算方法1－せん断補強筋の入力]で、"<2>する。保有耐力はせん断破壊しないものとして計算する"を指定しているとき、『RC診断2001』にリンクする柱、壁、梁のせん断終局強度は、『US2(改)』で再計算した終局せん断耐力を採用するようにしました。

『US2(改)』結果利用時において、『US2(改)』の[9.6.6梁の終局せん断耐力]で梁のせん断耐力を直接入力した場合で、かつ、その梁が増分解析および未崩壊部材の処理でせん断破壊していないとき、『RC診断2001』には直接入力したせん断耐力をリンクすべきところ、再計算した終局せん断耐力をリンクしていました。

『US2(改)』結果利用時において、以下の条件をすべて満たす場合、壁の破壊形式は曲げ壁とすべきところ、回転壁としていました。

• 壁の左端から右端までの範囲に支点が1つしか存在しない場合
• 支点が破壊していない場合
• 壁がせん断破壊していない場合

『US2(改)』結果利用時において、柱のF値で、min(Qmu,Qsu)＜Quのときは、CF'による柱の補正を行わないようにしました。

『US2(改)』結果利用時において、柱のF値で、以下の条件をすべて満たす場合、破壊形式は極脆性柱または脆性柱とすべきところ、せん断柱としていました。

• RC柱、または、非充腹のSRC柱である
• ho/D≦2である
• 増分解析中にせん断破壊している
• 解析終了時において、Qsu/Qmu＞1.0となっている

『US2(改)』結果利用時において、柱のF値で、負加力時のみ増分解析を行っている場合、引張軸力が生じていないSRC柱は、柱のFoを計算するべきではありませんが、計算していました。

『US2(改)』結果利用時において、柱のF値で、負加力時のみ増分解析を行っている場合、引張軸力が生じていないSRC柱は、柱のCFをCF'に補正すべきですが、補正していませんでした。

『US2(改)』結果利用時において、袖壁付柱の破壊形式の判定で、増分解析でせん断破壊し、かつ、解析終了時にはQsu/Qmu＞1.0となっている場合、破壊形式を"せん断袖壁付柱"とすべきところ、"曲げ袖壁付柱"としていました。

『US2(改)』結果利用時において、入力データ利用時に登録したブレースの配置データが残っている場合、本来出力すべきでない「ERROR No.70 3次診断において層剛性がアンバランスとなるような増設ブレースを配置しています。」などのブレースに関するエラーメッセージを出力し、計算を中断する場合がありました。

『US2(改)』結果利用時において、入力データ利用時に登録したブレースの配置データが残っている場合、ブレースの上下の付帯梁を柱のF値の計算に考慮していませんでした。

出力部

『US2(改)』結果利用時において、『US2(改)』で負加力時のみ計算している場合、『RC診断2001』の結果出力「診断結果比較」に(7)式の結果が出力されていませんでした。

入力部

『US2(改)』結果利用時において、『US2(改)』の[2.1計算方法－2.部材耐力の計算方法1－せん断補強筋の入力]で、"<1>しない。保有耐力はせん断破壊しないものとして計算する"を指定しているとき、『RC診断2001』での物件選択時にエラーメッセージを表示し、データを開けないようにしました。

---[END]---