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インターネットダウンロード : 2014/03/26

◆機能アップ

『SS3』で壁に複数の開口を配置した場合で、かつ、包絡方法を“包絡しない”と指定したとき、柱の危険断面位置および内法高さを柱に最も近い開口で認識するようにしました。

• ▼『SS3』のマウス入力「開口-包絡方法の選択」
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作図の立面図において、柱の危険断面位置を描画できるようにしました。

• ▼立面図の指定画面
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• ▼立面図での危険断面位置の描画
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フレーム面内雑壁の認識において、1スパン間に複数の方立壁が存在する場合、方立壁の長さを合算して一つのフレーム面内雑壁として認識していましたが、合算せずにフレーム面内雑壁を一つ一つ認識するようにしました。

• ▼入力データ出力「雑壁配置」
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認識できる雑壁の最大数を、500から10,000に変更しました。

『SS3』の入力項目［12.7.4 Qy（QM）算定用の内法寸法-12.7.4.1 梁］を、梁の危険断面位置としてリンクするようにしました。

• ▼『SS3』の［12.7.4 Qy（QM）算定用の内法寸法-12.7.4.1梁］の入力
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• ▼『RC診断2001』の「RC梁の諸元」の出力
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◆変更点

計算

『SS3』のVer.1.1.1.26以上のデータを利用した場合、ダミー柱に取り付いた袖壁を、フレーム面内雑壁として2重に認識していました。

1次診断において、柱の配筋が未入力の場合で、かつ、Fcを個別指定しているとき、指定したFcが考慮されていませんでした。

『SS3』データを利用した場合の柱の内法高さの計算において、柱頭に取り付く左右の梁のせいが異なる場合で、かつ、左右の梁下面の中間に構造心が存在するとき、本来なら大きい方の梁の下面を危険断面位置とすべきところ、構造心の位置を危険断面位置として内法高さを計算していました。

『US2（改）』データを利用した場合の柱の内法高さの計算において、柱頭の左右に梁が取り付く場合で、かつ、両方の梁下面より下側に構造心が存在するとき、本来なら構造心の位置を危険断面位置とすべきところ、梁下面の位置を危険断面位置として内法高さを計算していました。

リンク

『SS3』の［3.1 軸振れ］の指定において、軸の指定が広範囲にわたる場合で、かつ、節点の移動量が非常に大きいとき、指定範囲の中間位置に存在する節点座標を正しく計算できない場合がありました。そのため、誤って「ERROR   No. 74  $$$$ 層 $$$$ ﾌﾚ-ﾑ $$$$ 軸 スパン長が 32.767m を越えています。」のメッセージを出力する場合がありました。

地震時付加軸力の採用方法を“<3>梁両端の降伏モーメントから算定”とした場合で、かつ、下階壁抜けが存在するとき、該当するフレームのフレーム倍率を0とした場合は「ERROR No.61 梁両端の降伏モーメントから求める付加軸力が計算できません」を出力すべきではありませんが、出力していました。

出力

「診断結果比較」の出力に“【第2種構造要素の検討が必要な柱部材】”が出力されているとき、目次に不要な「第2種構造要素の検討が必要な柱部材」を出力していました。

入力データの出力において、［経年指標-8.経年指標に関する追加事項-1.経年指標に関する追加事項］の入力で、“<2>考慮する”を指定した場合、次に出力される入力データの出力が途切れることがありました。

「RC袖壁付柱の終局せん断強度」の“袖壁付･柱頭Mu”の出力において、以下の条件をすべて満たすとき、直交配筋を考慮すると指定した場合でも、直交配筋を考慮しない柱の曲げ終局強度を出力していました。

• 袖壁が片側に取り付く柱の場合
• ［耐震診断方法-19.曲げ耐力算定方法］で<2>診断基準式による手法1を指定した場合
• ［診断基準式による独立柱に対して直交配筋を考慮する］にチェックした場合

「RC鉛直部材の諸元」「SRC鉛直部材の諸元」の出力において、軸力の出力最大桁数を5桁から6桁に変更しました。

3次診断時の「RC鉛直部材の諸元」の出力において、「耐震診断方法-腰壁・垂壁がある場合の柱の内法高さ（ho）［RC］」で、“<2>加力方向ごとに採用する”とした場合、負加力時の危険断面位置に正加力時の危険断面位置を出力していました。

「各壁のF指標とQu」の出力において、“M＞Muの場合”を出力した場合、正しく改ページできないときがありました。

「診断結果比較」の出力において、［耐震診断方法-指標］でIsoを直接入力しているのにもかかわらず、“Is/Iso”に出力するIsoに自動計算値を用いていました。

「PLOTFQ1～8.CSV」ファイルの出力において、破壊形式が“CWB”、“CWS”、“CWSS”、“CT”、“WT”となる部材の場合、破壊形式が出力されていませんでした。

［形状指標-1.平面形状・断面形状に関する指標］で、SD1およびSD2が直接入力されている場合であっても、計算していない診断次数、方向については、「Warning No.231【形状指標】SD値が直接入力されています。」のメッセージを出力しないようにしました。

［経年指標-1.1次診断用］［2.2次診断用］［3.3次診断用］で、T値が直接入力されている場合であっても、計算していない診断次数については、「Warning No.241【経年指標】T値が直接入力されています。」のメッセージを出力しないようにしました。

「WARNING No.516 RC造部材において、軽量コンクリートによる場合、低減係数に0.8を用い、せん断終局強度式のFcの項に0.9を乗じています。」を、No.516とNo.522に分割して出力するようにしました。
「WARNING No.516 RC部材で軽量コンクリートによる場合、低減係数に0.8を用いています。」 「WARNING No.522 RC部材で軽量コンクリートによる場合、せん断終局強度式のFcの項に0.9を乗じています。」

入力

［耐震診断方法］の入力画面を開いたとき、データを変更していない場合であっても、入力画面の右上の［×］ボタンを押すと「データが変更されています。変更を保存しますか？」のダイアログを表示していました。

［地震時付加軸力］の入力で“<1>解析結果の利用”または“<2>直接入力”を選択した場合、開いたグリッド入力画面を［×］ボタンで閉じると、次に開く際に「グリッド入力ライブラリを起動する事ができません。」というエラーが発生していました。

高解像度のディスプレイ（横の画素数が2560ピクセル以上）やマルチディスプレイを使用し、『RC診断2001』の画面の幅を大きく（2505ピクセル以上）していると、計算中に実行時エラーが発生していました。

作図

「立面図」において、多スパンにわたる壁が軸振れしている場合、壁に配置した開口を実際と異なる位置に描画していました。

「C-F関係図」において、Isoを直接入力した場合であっても、自動計算したIsoによる必要C-F曲線を描画していました。

「階とIs関係図」において、Isoを直接入力した場合であっても、自動計算したIsoによる構造耐震判定指標の直線を描画していました。

【Super Build／RC診断2001 Op.SRC】
以下の事項は『Super Build／RC診断2001 Op.SRC』ライセンスを利用した場合の変更点です。

計算

連層形式のSRC袖壁付柱で“極脆性柱と脆性柱”を判別する際には有効内法高さを用いるべきところ、以下の条件をどちらも満たす場合、内法高さを用いていました。

• 連層形式のSRC袖壁付柱に腰壁および垂壁が取り付かないとき
• ［柱の内法高さの直接入力］で、内法高さと有効内法高さに異なる値を指定したとき

柱脚部を有する柱の内法高さの算定で、『SS3』の各層梁天から部材心までの距離を“0（ゼロ）”と入力しているとき、本来、各層梁天から部材心までの距離は0（ゼロ）とすべきところ、その柱に取り付く梁のうち、大きい梁せいの1/2としていました。

SRC柱の曲げ終局強度の算定で、以下2つの条件をどちらも満たす場合、誤って、柱の直交方向配筋を考慮していました。

• SRC造の曲げ耐力算定方法に“<1>完全塑性理論による手法”を選択した場合
• RC造の曲げ耐力算定方法に“<2>診断基準式による手法1”を選択した場合

単層形式によるSRC袖壁付柱のF指標は、袖壁付柱のせん断終局強度が独立柱とモデル化したときのせん断終局強度を下回る場合でも、袖壁付柱のF指標とすべきところ、独立柱のF指標としていました。さらに、破壊形式でも袖壁付柱の破壊形式とすべきところ、独立柱の破壊形式としていました。

SRC柱型付壁の強度寄与係数の採用で、柱型付壁のF値が1.27のとき、本来、α5の値は1.0とすべきところ、0.0としていました。

出力

「Is算定時にグルーピングした組み合わせ結果」の出力において、同一階でRC部材とSRC部材が混在している場合、CT･SDの判定値は“0.3･Z･G･U”を用いるべきところ、SRC非充腹材が混在している場合は“0.28･Z･Rt･G･U”、SRC充腹材が混在している場合は“0.25･Z･G･U”で判定していました。

作図

「C-F関係図」において、RCとSRCが混在する階の場合、必要CT直線は“0.3/SD”の位置に描画すべきところ、“0.28/SD”の位置に描画していました。

【Super Build／RC診断2001 Op.3次増分】
以下の事項は『Super Build／RC診断2001 Op.3次増分』ライセンスを利用した場合の変更点です。

計算

『US2（改）』結果利用時において、『US2（改）』がSI単位のデータで、『RC診断2001』が重力単位のデータの場合、梁の崩壊形を正しく認識できない場合がありました。

『US2（改）』結果利用時において、『US2（改）』の増分解析では崩壊せず、『US2（改）』の未崩壊部材の処理によってせん断柱と判定される場合、強度寄与係数はせん断柱として計算すべきところ、曲げ柱として計算していました。

『US2（改）』結果利用時の破壊形式の判定において、『US2（改）』の増分解析では崩壊せず、『US2（改）』の未崩壊部材の処理によってせん断柱と判定されるRC袖壁付柱の場合、せん断袖壁付柱か極脆性袖壁付柱かの判定は、ho/Ho＞0.75とすべきところ、ho/D＞2.0としていました。

『US2（改）』結果利用時の靭性指標の計算において、『US2（改）』の増分解析では崩壊せず、『US2（改）』の未崩壊部材の処理によってせん断柱と判定されるSRC充腹形の独立柱の場合、0.4≦sMo/MoのときはF値の上限を3.0とすべきところ、上限を設けていませんでした。

『US2（改）』結果利用時において、片側袖壁付き柱のsMo/Moの計算は袖壁を無視した断面で計算していますが、袖壁部分の端部補強筋が入力されていない場合、誤ってRC部分の耐力を0として計算し、sMo/Moが1.0となっていました。

リンク

『US2（改）』結果利用時において、柱の曲げ終局強度Muをリンクする際、柱のM-N曲線が対称形で、かつ、ポイント数が3、4、7、8、9、10個のいずれかのとき、柱のMuを正しくリンクできていませんでした。

『US2（改）』結果利用時において、耐震壁の曲げ終局強度Muをリンクする際、耐震壁のM-N曲線が対称形で、かつ、ポイント数が3、4、7、8個のいずれかのとき、耐震壁のMuを正しくリンクできていませんでした。

---[END]---