旧Ver.6.43 → 新Ver.6.44（VerUp対象Ver6.40以上）
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◆機能アップ

［5.6.5 格子材］、［5.6.6 ラチス材］において、“鋼材No.”を負値（有効断面積）で入力した場合、弦材の“せい”と“幅”を入力できるようにしました。

【5.6.5 格子材】

• 

【5.6.6 ラチス材】

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［データの転送と消去］において、『SS3』の［7.6山形鋼］［7.7格子材］［7.8ラチス材］、および［12.3梁符号と配筋］［12.4柱符号と配筋］で入力した非充腹材をリンクできるようにしました。

［上書きリンク］において、リンク方法の［部材形状登録，配置］で“鉄骨No.はすべて更新する”を選択した場合、『SS3』の［7.6山形鋼］［7.7格子材］［7.8ラチス材］および［12.3梁符号と配筋］［12.4柱符号と配筋］で入力した非充腹材をリンクできるようにしました。

『RC診断2001 Ver2』Ver.2.33以下において、非充腹材を入力した『US2-改訂版』データを使用した場合、［5.6.5 格子材］および［5.6.6 ラチス材］で入力した弦材の“せい”と“幅”のデータは考慮されません。

※Ver.2.34以降で、弦材の“せい”と“幅”を考慮できるようにします。

『耐震診断』において、非充腹材を入力した『US2-改訂版』データを使用した場合、［5.6.5 格子材］および［5.6.6 ラチス材］で入力した弦材の“せい”と“幅”のデータは考慮されません。

◆変更点

計算部

部材剛性計算において、鉄骨ブレースを配置した物件で、鉄骨ブレースの種別をSN400Cとした場合、解析中に不正終了していました。

部材耐力計算において、耐震壁の終局曲げ耐力の計算で、壁筋の鉄筋種別を強度入力した場合、基準強度の割増率は［4.1標準使用材料－8.強度入力等－基準強度の割増率］で入力した値を用いるべきところ、［5部材形状登録－5.3耐震壁］で“鉄筋種別”に0を入力（［4.1標準使用材料］による）し、かつ［4.1標準使用材料］で壁筋に対する種別を直接入力（<7><8><9>）したとき、［4.1標準使用材料－6.基準強度の割り増し率－壁筋床筋用］を用いていました。

部材耐力計算において、SRC造連スパン耐震壁の終局耐力の算定で、［解析条件-SRC耐力式］で<4>診断基準（改）を指定したとき、中間柱に用いるコンクリート強度は、コンクリート圧縮強度を用いるべきところ、コンクリートの平均終局圧縮強度Fc'を用いていました。

部材耐力計算において、SRC柱がある混合造の建物で、［2.1計算方法－SRC耐力式］を“<5>診断基準2009”とした場合で、かつ［2.1計算方法－フェイス採用位置］を“<2>剛域端”または“<3>MAX（柱・梁,剛域端）”としたとき、SRC柱以外の柱のフェイス位置が正しく計算できていませんでした。（“<2>剛域端”を選択した場合は壁面（壁が無い場合は梁面）の値に、“<3>MAX”を選択した場合は不正な値になっていました）

部材耐力計算において、［2.1計算方法－SRC耐力式］を“<4>診断基準1997”または“<5>診断基準2009”とした場合で、かつ柱の鉄骨タイプが十字形およびＴ形で強軸に弦材を断面積入力したラチス材、弱軸に充腹材を用いたとき、ラチス形柱の終局せん断耐力のkcs値は充腹材の鉄骨せいを用いて計算すべきところ、常にkcs値を0.5としていました。

部材耐力計算において、［2.1計算方法－SRC耐力式］を“<4>診断基準1997”または“<5>診断基準2009”とした場合で、かつ柱の鉄骨タイプが十字形で強軸に弦材を断面積入力したラチス材、弱軸に弦材を鋼材No.で指定したラチス材を用いたとき、強軸方向のラチス形柱の終局せん断耐力のkcs値は弱軸の弦材のせいを用いて計算すべきところ、常にkcs値を0.5としていました。

部材耐力計算において、［2.1計算方法－SRC耐力式］を“<4>診断基準1997”とした場合で、かつ柱の鉄骨タイプがH形およびI形で弦材を断面積入力したラチス材を用いたとき、弱軸方向のラチス形柱の終局せん断耐力のkcs値の計算に不正な弦材のせいを採用していました。

部材耐力計算において、［2.1計算方法－SRC耐力式］を“<4>診断基準1997”または“<5>診断基準2009”とした場合で、かつ柱の鉄骨タイプが十字形およびＴ形で強軸に充腹材、弱軸に弦材を断面積入力した非充腹材を用いたとき、充腹形柱の終局せん断耐力のkcs値の計算に不正な弦材のせいを採用していました。

せん断設計において、耐震壁の付帯柱をSRC柱からRC柱に変更した場合、解析中に不正終了することがありました。

せん断設計において、SRC造の物件で［2 解析条件－2.1計算方法－SRC耐力式］を“<5>診断基準2009”とした場合で、かつ［9.8一本柱の指定］でX方向フレーム対して一本部材の指定を行い、X・Y両方向共に解析を行ったとき、Y方向解析中にエラーが発生したり、解析が流れてもY方向が不正な結果となっていました。

せん断設計において、耐震壁の終局せん断耐力Quの計算で、［2 解析条件－2.1計算方法－SRC耐力式］を“<1>SRC規準”とした場合、［5部材形状登録－耐震壁］の“横筋”を本数と径で入力したとき、［4.1標準使用材料］で指定した壁筋種別（異形または丸鋼）に対する強度と断面積を用いるべきところ、常に異形鉄筋の値を用いてQuを計算していました。また、［5部材形状登録－耐震壁］の“鉄筋種別”を0以外で入力した場合は、入力した種別に対する鉄筋断面積を採用すべきところ、［4.1標準使用材料］で指定した壁筋種別に対する断面積を用いてQuを計算していました。

せん断設計において、［2.1計算方法－SRC耐力式］を“<4>診断基準1997”とした場合で、かつ柱の鉄骨タイプが十字形およびＴ形で強軸に弦材を断面積入力したラチス材、弱軸に充腹材を用いたとき、ラチス形柱の終局せん断耐力のkcs値は充腹材の鉄骨せいを採用し計算すべきところ、常にkcs値を0.5としていました。

せん断設計において、［2.1計算方法－SRC耐力式］を“<5>診断基準2009”とした場合で、かつ柱の鉄骨タイプが十字形で強軸および弱軸の弦材に断面積入力したラチス材を用いたとき、ラチス形柱の終局せん断耐力のkcs値は0.5とすべきところ、1.0としていました。

せん断設計において、［2.1計算方法－SRC耐力式］を“<4>診断基準1997”または“<5>診断基準2009”とした場合で、かつ柱の鉄骨タイプが十字形で強軸に充腹材、弱軸に弦材を断面積入力したラチス材を用いたとき、充腹形柱の終局せん断耐力のkcs値は0.5とすべきところ、1.0としていました。

せん断設計において、［2.1計算方法－SRC耐力式］を“<5>診断基準2009”とした場合、かつ柱の鉄骨タイプがＴ形で解析方向により鉄骨断面が非対称断面となる場合で、さらに強軸および弱軸に格子材を用いその弱軸の弦材が不等辺山形鋼のとき、格子形柱の終局せん断耐力の等価有効せいの計算で不等辺山形鋼の寸法のAとBを取り間違えていました。

部材耐力計算およびせん断設計において、梁の主筋を二段配筋とした場合、主筋の間隔の計算に誤りがありました。

• 主筋のあきに最外径を累加すべきところ、呼び径を累加していました。
• 主筋のあきを計算する際、一段目と二段目で大きい方の呼び径を用いるべきところ、標準使用材料で入力した柱主筋径を用いて計算していました。

部材耐力計算およびせん断設計において、SRC耐震壁の終局せん断耐力Quの計算で、［2 解析条件－2.1計算方法－SRC耐力式］を“<2>センター指針”とした場合、付帯柱の鉄骨が格子材およびラチス材のときの柱の鉄骨部分のせん断耐力の計算方法を変更しました。
変更前：

• cQu＝b・rj（1.5fs＋0.5rpw・rσwy）＋sAw・sσy／√3 （格子材・ラチス材）

変更後：

• cQu＝b・rj（1.5fs＋0.5rpw・rσwy）＋2*MBU/XB （格子材）
• cQu＝b・rj（1.5fs＋0.5rpw・rσwy）＋DA*sσwy*sinDθ （ラチス材）

部材耐力計算およびせん断設計において、［2.1計算方法－SRC耐力式］を“<5>診断基準2009”とした場合、かつ柱の鉄骨タイプがＴ形で解析方向により鉄骨断面が非対称断面となる場合で、さらに強軸の弦材に断面積入力した格子材を用いたとき、鉄骨かぶりの算定に鉄骨せいを採用せず弦材の重心間距離を採用したため、格子形柱の終局せん断耐力の等価有効せいが正しく計算されていませんでした。

出力部

結果出力「入力データ - ［5］部材形状登録（2）柱」において、SRC柱の鉄骨形状がI形のとき、鉄骨（H形鋼）をX方向の位置に出力していました。

結果出力「入力データ - ［5］部材形状登録（1）梁（2）柱」において、［H形鋼部材形状登録］の幅Bに4桁入力した場合、3桁までしか出力されなかったり、"999!!9"のように出力されていました。

結果出力「入力データ - ［5］部材形状登録（2）柱」において、柱脚に非充腹材入力し、その後柱脚を未入力、柱頭に充腹材を再入力すると非充腹材が存在しないにも関わらず非充腹用の表題が出力されていました。

結果出力「破壊形式－フレーム毎の増分解析終了条件」（フレーム単位解析時）において、正・負両加力共に解析した場合、負加力時の最終ステップ数に正加力時の結果が出力されていました。

結果出力「破壊形式」において、フレーム単位解析で正加力または負加力どちらか一方のみ解析した場合で、かつ不正終了したフレームが存在するとき、ステップ数が出力されていませんでした。また、「フレームごとの増分解析終了条件」に出力される各フレームの最終ステップに不正な値が出力されていました。

入力部

［10.2外力分布係数－外力分布の読み込み］画面における選択肢の“SS1”の表記を“SS3”に変更しました。

壁の軸破壊は考慮していないので、［2.1計算条件－5.増分解析のコントロール－脆性破壊したときの処理－壁－軸圧縮破壊］の入力項目を取り除きました。

作図部

「平面図」、「立面図」、「耐力図・部材耐力曲線・応力図・変位図」、「部材種別・せん断設計結果」において、基礎梁のせいが大きい場合やスパンと解析用の柱心とのずれが大きい場合に、寸法線がはみ出す場合がありました。

作図の印刷において、［指定］画面で指定した文字サイズと異なるサイズで印刷されていました。（横長の架構の場合、文字サイズが小さくなっていました）

その他

［上書きリンク］において、以下の条件をすべて満たす場合、データ転送を開始すると、本来、柱の非充腹形の鉄骨種別は更新してはいけないところ、更新していました。

• 柱の鉄骨形式がX方向で充腹形、Y方向で非充腹形の場合
• ［上書きリンク-リンク方法］で“非充腹形以外の鉄骨No.を更新する”にチェックを付けた場合

［上書きリンク］において、『SS3』の［8.11 梁の結合状態］、［8.12 柱の結合状態］のどちらか一方に最終No.が101以上かつ118以下のデータが登録されている物件を上書きリンクした場合、［5.部材形状登録］や［6.部材形状配置］、「7.長期応力］のデータが消えていました。

［上書きリンク］において、物件フォルダ内のファイル名が小文字だった場合、［5.6.5 格子材］、［5.6.6 ラチス材］の登録データが消えていました。

［上書きリンク］において、上書きリンクによって部材形状登録の最終No.が変わる場合、部材形状登録のデータが不正になることがありました。

［データの転送と消去］のSS3データの転送および［上書きリンク］において、『SS3』の「12.1.2 スラブ筋」の最終Noが100を超えるデータを転送すると、データが不正になっていました。
「12.1.2 スラブ筋」の登録数が100を超える場合は、データ転送時に以下のメッセージを出力し、100個まで転送するようにしました。

• 「床（ゾーン配置）のデータ数が１０１個以上あります。　１００個まで転送します。」

入力ライセンスのとき、解析画面のチェックボックス"［1］架構認識"、［すべて指定（*）］ボタン、［すべて取消（-）］ボタンが、マウスのクリックに反応していませんでした。

解説書

以下の解説書において追記および修正を行いました。詳しくは解説書の更新履歴を参照してください。

• 『US2-改訂版』

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