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◆変更点

計算部

略算法としたとき、耐震壁の付帯柱にピンの指定があると、その上に取り付く柱の脚部をピンとしても無視される場合がありました。

部材耐力計算において、耐震壁の付帯柱を含めて一本柱を指定した場合、一本柱を考慮したシアスパンを用いて柱の終局せん断耐力を計算すべきところ、一本柱の指定が考慮されていませんでした。

腰壁・垂壁付きRC梁の終局せん断耐力の計算において、[9.3 直交部材の指定]を入力し、[2.1 計算方法-2 部材耐力の計算方法1-せん断補強筋の入力]を“<1>しない”としたとき、[支点・直交部材]の解析で実行時エラーが発生していました。

ラチス材と格子材において、山形鋼の有効断面積(2丁合わせにおける)の取り扱いで、山形鋼の幅が125mm以上の場合は千鳥配置による断面欠損を用いて有効断面積を算定していましたが、下図のようにリベット2箇所を差し引き有効断面積を算定するように変更しました。

荷重増分法による保有耐力計算において、[SRC耐力式]を“<4>診断基準1997”または“<5>診断基準2009”とした場合など、柱のM-N曲線が凹んだとき、正しく降伏判定できない場合がありました。

節点振り分け法において、柱軸力の収束計算後の応力で降伏判定するべきところ、収束計算前の応力で降伏判定を行い、Mu＞Mにもかかわらずヒンジが発生する場合がありました。

せん断設計の終局せん断耐力の再計算において、[解析条件－計算方法－部材耐力の計算方法1]を“<5>診断基準2009”とした場合で、耐震壁の付帯柱を含めて一本柱を指定したとき、計算中に不正終了する場合がありました。

せん断設計の終局せん断耐力の再計算において、[解析条件－計算方法－部材耐力の計算方法1]を“<5>診断基準2009”とした場合で、耐震壁の付帯柱を含めて一本柱を指定したとき、ラチス・充腹形鉄骨を使用したSRC柱の終局せん断耐力が正しく計算できていませんでした。

データの転送と消去

データの転送と消去において、『SS3』の［高強度せん断補強筋の種類］で“<8>OT685フープ”が指定されたデータを転送する場合、以下のメッセージを出力して［高強度せん断補強筋の種類］を“<3>UHY”に変更するようにしました。
「高強度せん断補強筋がUS2（改）で扱えない種類になっています。UHYに変更します。」

データの転送と消去において、本来、隅切り部の梁・柱・壁はリンクしませんが、地下階がある物件で[地下階、PH階のリンク]を“<しない>としたとき、リンクされる場合がありました。

解説書

以下の解説書において追記および修正を行いました。詳しくは解説書の更新履歴を参照してください。

• 『US2-改訂版』

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