更新内容

旧Ver.1.1.1.11 → 新Ver.1.1.1.12（VerUp対象Ver.1.1.1.11）
インターネットダウンロード ： 2019/05/14

◆機能アップ

建物形状の回転機能を追加しました。
反時計回りに90度、180度、270度が指定できます。

入力データおよび各結果内の入力データの比較機能を追加しました。

マウス入力の立面図で階名を表示するようにしました。

［7.10.小梁配置］で、小梁選択時に小梁外周線と寸法を表示するようにしました。

荷重増分解析手法としてNewton-Raphson法を追加しました。

終局時の付着割裂破壊の検討を、梁・柱それぞれで指定できるようにしました。

[7.1.柱（柱脚）]の柱脚部において、以下の機能を追加しました。

• メーカー製柱脚の基礎柱サイズを直接入力できるようにしました。
• 露出柱脚のアンカーボルト定着の検討で用いる投影面積の直接入力をXY別に入力できるようにしました。

杭体の応力計算において、水平力のグループ化ができるようになりました。

［13.基礎計算－13.10.地盤関連]において、読み込める『SoilBase2008』のデータ数を50件に拡張しました。

「1.1.応力図（一次）」において下記の機能を追加しました。

• 節点重量を作図できるようにしました。
• 平面図においてCMoQoを作図できるようにしました。

コトブキ技研工業のジャストベースJEⅡ型（角形）に対応しました。また、ジャストベースJEⅠ型の最新評定に対応しました。

『SABTEC機械式定着工法 RC構造設計指針(2017年)』に対応しました。

『SABTEC機械式定着工法 RCS混合構造設計指針(2018年)』において、以下の機能を追加しました。

• 既製品柱脚において、設計ハンドブックの柱せいを考慮できるようになりました。
• アンカーボルトのかぶり厚さの検定（Csa≧4da）に対応しました。

JFEテクノワイヤ株式会社の「リバーボン1275」を使用したRC柱において、Ds算定時に塑性ヒンジが発生し、軸方向応力度が0.35Fcを超える場合、注意メッセージ 「C1180：高強度せん断補強筋を使用した柱において軸方向応力度が0.35Fcを超えているため、副帯筋が必要です。」を出力するようにしました。

CSVファイルから物件データを新規作成する際に、CSVファイル内の共通項目（計算条件など）で異なる指定がされている場合はメッセージを表示するようにしました。また、読み込み時のメッセージを後から確認できるようにしました。

◆変更点

計算部

[架構認識・準備計算]

許容応力度を直接入力したコンクリート材料を使用している場合に、「C0044：許容応力度を直接入力したコンクリート材料を使用しています。」のメッセージを出力するようにしました。

K形ブレースおよび片持床、出隅床のリブによる中間節点位置（構造心）において、梁の左端側節点のずれのみ考慮していましたが右端側節点のずれも考慮するようにしました。

接合部パネル面の認識において、せいが異なり、かつ、主筋位置も異なる梁が接続する場合、梁面と主筋位置の整合が取れていないことがありました。

RC・SRC部材の断面二次モーメントの計算において、床によるIの計算方法を“協力幅による”としていた場合、梁せいの中央付近に床が取り付くものとして計算していました。

鉄筋・鉄骨を部材剛性に考慮する場合において、柱主筋をX方向とY方向で異なる径としていると、鉄筋による剛性増大率を正しく計算できていませんでした。

梁の自重計算において、梁に取付く床の辺の長さが梁の長さより長い場合に、梁と床の重複が正しく計算できていませんでした。

壁の重量計算において、I形の柱が左右にある場合、常に節点位置間距離で壁面積を計算していました。

上層の梁せいよりも壁高さが短く、壁の内法が無い場合でも壁重量を計算していました。計算を行わず「A0338：部材自重が0または負値となりました。部材自重を0とします。」のメッセージを出力するようにしました。

接合部パネルを考慮して、柱の中間に作用した荷重によるCMQから等価節点荷重を求める際に、モーメントが正しく計算できない場合がありました。

片持床のLi、Ljの距離が0mmで、周囲に片持大梁、または大梁が配置された場合に、リブの位置（LB、RB）に配置された特殊荷重を考慮していませんでした。

[5.7風力係数の直接入力]で、外部袖壁に対して負加力時の風力係数を指定したとき、指定とは逆方向の風荷重を外部袖壁に作用させていました。

中間節点のない多層にわたる柱が存在する階において、0.5aの範囲を正しく認識できず、壁の風力係数（側壁）が正しく計算できない場合がありました。

一般階にて副剛床の下に解析節点が存在しない場合、地震力を集計する際に不正終了していました。

表形式入力で、1レコード分の入力が完了していないデータ（赤文字表示）は、無効として計算には考慮しませんが、以下の項目では計算に考慮されていました。

• [5.1.2.階毎の仕上状態・仕上重量（RC・SRC）]
• [5.1.3.大梁の仕上・個別指定（RC・SRC）]
• [5.1.4.柱の仕上・個別指定（RC・SRC）]
• [5.1.5.階毎の仕上状態・仕上重量（S・CFT）]
• [5.1.6.大梁の仕上・個別指定（S）]
• [5.1.7.柱の仕上・個別指定（S・CFT）]
• [5.9.4.地震力作用位置]

露出柱脚の断面検定において、[7.1.柱（柱脚）－柱脚断面]の露出柱脚のアンカーボルトが未入力の場合、計算中に不正終了していました。

ブレースの取り付き先の節点に水平方向の節点同一化の指定がある場合、基礎梁天端とする指定が無効になっていました。

[応力解析・ルート判定・設計応力]

引張のみ有効なブレースを、水平ブレースとして形状を片側（／または＼）で配置した場合に、引張ブレースの処理が行われずブレースに圧縮力が生じることがありました。

構造計算書の「7.2.4 長期軸力と負担率」において、多層にわたる部材を各階に分割し、階ごとで柱の負担率を計算するように変更しました。

耐震壁を有する剛節架構の応力割増しにおいて、柱軸力の割増方法を“梁せん断力による付加軸力”とした場合、柱脚側の軸力割増しが正しく行えない場合がありました。

水平力分担の出力において、中間階のダミー層に水平力を負担する支点が存在するとき、水平力分担が正しく表示されていませんでした。

Y加力時の水平剛性の計算において[10.6.水平剛性の算定方法]のケースの指定が“X加力”と“Y加力”を逆に考慮していました。

最下層が削除されたことのある物件において、[8.3.層補正重量]の層で"全"と指定された場合に、重心計算時に正しい層を取得することができず不正終了していました。

既製品柱脚を使用してQu/Qun≧1.1で保有水平耐力の確認を行う場合に、判定を満足していなくても、Qu/Qunが1.0を超えていると、ルート判定表では○となり、「W1956：必要保有水平耐力を満足していません。」のメッセージが出ていませんでした。

[断面算定]

付帯梁の断面算定を“しない”としていても、付帯梁の主筋量チェックが行われていました。また、「C0613：RC付帯梁でPgがPgmin未満になっています。」のメッセージを符号ごとのメッセージから部材ごとのメッセージに変更しました。

円形のRC柱の検定比の計算方法を以下のように変更しました。（OK、NGの境界は変更ありません。） (MDX/MAX)^2 + (MDY/MAY)^2 ≦ 1 →　√((MDX/MAX)^2 + (MDY/MAY)^2) ≦ 1

高強度せん断補強筋を使用した部材のせん断耐力式を塑性理論式とした場合の付着割裂Qbuにおいて、bi=bciのときに用いるawは、コーナー主筋を拘束する横補強筋2本分の断面積に変更しました。また、径の異なる主筋が配置される場合のN・dbは、それぞれの鉄筋の和（Σdb）としました。

リバーボン1275を用いたRC梁の長期許容せん断力の計算で、Pwの上限を0.6%とすべきところ、1.2%となっていました。

ウルボン1275で損傷制御（残留ひび割れ幅）による検討を行っている場合に、直交方向に耐震壁が取り付く柱において、Lτsc(長期軸力を用いて算定されるコンクリートのせん断ひび割れ強度)に、壁から伝達される軸力が考慮されていませんでした。

RC接合部の短期の検討において、架構の形状に関する係数ζが、0＜ζ＜1の範囲にない場合に、「C0668，C0669：RC接合部 X(Y)方向で、0<ζ<1の範囲外となるため、検定を行いません。」のメッセージを出力するようにしました。

RC接合部終局時の検討において、柱Muを断面算定条件のRC柱耐力算定式による「at式」または「ag式」で計算するようにしました。

RC接合部終局時の検討において、φの認識にダミー梁やS梁が考慮されていました。

S梁の断面検定において、断面検定位置が座屈区間の端部となる場合、許容曲げ応力度は始端側の座屈区間の応力から曲げモーメントによる補正係数Cを計算していましたが、始端側と終端側それぞれを計算し安全側となる小さい方の補正係数Cを採用するようにしました。

軸力を考慮したS梁の断面検定において、圧縮力が作用する場合でも継手位置で、ボルト孔の欠損を考慮した断面積で圧縮応力度を計算していました。

鋼構造接合部設計指針による仕口部保有耐力接合の検討において、鋼管の板厚に[12.5.2.接合部パネルの補強]の入力データを考慮していませんでした。

露出柱脚の断面算定および部材耐力計算において、終局耐力計算時のアンカーボルト強度に材料強度でなくF値を採用していました。

露出柱脚のコンクリート破壊防止の検討において、コーン状破壊の投影面端の一部が基礎柱の内側に位置するとき、投影面積Achが不正な値になっていました。

露出柱脚のコンクリート破壊防止の検討において、コーン状破壊の投影面が基礎柱に内包されるとき投影面積Achを固定値（基礎柱断面積）にしていたのを精算するようにしました。また、投影面積Achに定着金物寸法を考慮するようにしました。

S接合部の断面算定において、接合部に一本部材の終端側の梁が取りつく場合に、bML(接合部パネルの梁端部に作用する曲げモーメント)を計算する際に、構造心とのズレが考慮できていませんでした。

SRC柱において、最小径／主要支点間距離が1/15未満となる場合に、「W0853：SRC柱の最小径／主要支点間距離が 1/15未満になっています。」のメッセージを出力するようにしました。

SRC柱の断面算定において、鉄骨形状が“角形中空”または“角形充填”とし、幅とせいが異なる角型鋼管を使用している場合に、Y方向の検討で、鉄骨の幅とせいを取り違えていました。

SRC柱の断面算定において、柱脚RCとしたSRC柱の限界軸力の計算で鉄骨を考慮せずRC断面として計算していました。

SRC非埋込柱脚の断面算定において、ベースプレート隅切長を負値入力するとベースプレート幅を1/1000して計算していました。

SRC非埋込み柱脚の断面算定において、高軸力によりMA=0となるとき、「W0772：柱脚で軸力が適用範囲外です。」のメッセージが出力されていました。

T形またはト形断面のSRC接合部のjtwに[12.5.2.接合部パネルの補強]で負値入力した場合、補強材をHの方向しか考慮していませんでした。カットTの鉄骨に対しても考慮するようにしました。

SRC接合部およびCFT柱梁接合部において、充填被覆形または被覆形の場合、[12.5.2.接合部パネルの補強]でパネル厚を変更しても鉄骨ウェブ断面積sAwおよび鉄骨パネルの体積sVに変更したパネル厚が考慮されていませんでした。

CFT角形鋼管の断面算定において、鋼管内部のコンクリート断面積に、r(フィレット)部分が考慮されていませんでした。

CFT柱梁接合部終局時の検討において、板厚が40mmを超えるときに板厚に応じた材料強度を用いていませんでした。

[基礎関連]

[10.4.多剛床の指定]で登録した剛床数が使用している剛床数を超えている場合、その超えた剛床の符号に属する箇所の杭応力が計算されていませんでした。

「基礎の考慮」を“応力直接入力（基礎偏心・杭頭曲げ直接入力による基礎梁応力計算）”としている場合に、［13.14.基礎梁モデルの支点の状態］の指定が考慮されていませんでした。

杭の負担水平力において、基礎重量に最下層の接地しない節点の重量が含まれていませんでした。

場所打ち鋼管コンクリート杭のfcにおいて、泥水中とした場合、Fc/4とするべきところ場所打ちコンクリートと同じfcで計算していました。

杭基礎断面算定において、基礎回転角に入力があり、かつ柱の回転がある場合、配置関係のチェックが正しく行われず、「N1452：柱が基礎フーチングからはみ出しています。」のメッセージを出力して断面算定を行わない場合がありました。

べた基礎の接地圧による基礎梁応力計算において、組み合わせた荷重による接地圧を荷重ごとの接地圧に分離し、分離した接地圧による応力を計算しますが、分離する際に差し引く長期の接地圧に補正用の転倒モーメント分が含まれていませんでした。

[部材耐力計算]

部材耐力計算において、JOINT位置の指定がない梁では、カバープレートが考慮されていませんでした。

柱の危険断面位置において、A1014とA1015のメッセージをA1014に統合し、柱脚またはブレースの取り付き危険断面位置を変更した場合にメッセージ(A1014)を出力します。

旧　「A1014：柱で危険断面位置が指定されていますが、
指定を無視して柱脚取り付き位置を危険断面位置とします。」
「A1015：柱で危険断面位置が指定されていますが、
指定を無視してブレース取り付き位置を危険断面位置とします。」

新　「A1014：柱で柱脚（ブレース）が取り付くため危険断面位置を梁面としました。」

SRC部材の耐力計算式を“SRC規準”としている場合に、保証設計でΣrMu/l' を計算する際に、以下の誤りがありました。

• 梁において、ΣrMuを左端と右端のrMuの合計とすべきところ、左端のrMuの2倍としていました。
• 柱において、鋼管以外の場合に、ΣrMuを柱頭と柱脚のrMuの合計とすべきところ、柱脚のrMuの2倍としていました。
• 柱において、鋼管の場合に、指定された割増しを考慮した鉄筋の材料強度に、さらに1.1倍を乗じた鉄筋強度でrMuを計算していました。

充填被覆形鋼管コンクリート断面の場合、付帯柱のcQuの算出において（9.196）式の鉄骨部分(sAw･sσy/√3)がcQuに含まれていませんでした。

ブレースの断面検定において、「A1013：引張りのみ有効なブレースに圧縮耐力が設定されています。」のメッセージは、形状を「直接」とし、“i(断面2次半径)”を-1、“λe(有効細長比)”を-1としたブレースに対して出力していましたが、形状を「引張ブレース」としたブレースおよび細長比による自動判定で引張ブレースとなったブレースに対して圧縮耐力を指定した場合も、A1013のメッセージを出力するようにしました。

[保有耐力計算]

弧長法において、１つの部材で端部が降伏後、もう一方の端部でひび割れが発生した場合、ひび割れによって発生する不釣り合い力の解除が行われていませんでした。

梁のせん断のクライテリアのチェックにおいて、長期応力を含めて検討を行っていました。

終局せん断耐力式を靭性指針式とした場合のせん断クライテリアのチェックにおいて、解析終了時の回転角によるせん断耐力ではなく、部材耐力計算で計算した仮定値の回転角によるせん断耐力でチェックを行っていました。

耐震壁を直接支えていない柱に対して、「W1161：柱で耐震壁を支える単独柱の軸方向力が引張耐力の0.75倍または圧縮耐力の0.55倍を超えています。」のメッセージを出力することがありました。

RC柱梁接合部の終局時の検討（保証設計）で、終局耐力計算条件で指定した危険断面位置をフェイス位置として計算していました。

パネルのとりつく接合部で不釣り合い力を解除する際、危険断面位置応力から節点位置応力に変換する際、「解説書 計算編 P.5-7（5.7）式」に記載している変換マトリクスを用いず、危険断面位置モーメントとせん断力、危険断面位置から節点位置までの距離を用いて計算していたため、変換マトリクスに存在するγ成分によるMpyi成分が考慮されていませんでした。

冷間成形角形鋼管の柱梁耐力比による崩壊メカニズムの判定において、Y方向の検討時に、X方向の結合状態がピンの柱が無視されていました。

冷間成形角型鋼管の柱梁耐力比による崩壊メカニズムの判定における最上層または最下層がダミー層の場合、加力方向によって崩壊メカニズムの判定が行われないことがありました。(Ver.1.1.1.11のみの現象です。)

ブレースの取り付きにより、応力解析時に部材を分割する場合において、演算誤差により分割位置での危険断面（降伏判定位置）が認識されないことがありました。

K形ブレースの取り付きによる中間節点が、左端側の危険断面位置より左側に存在、かつ、その部材で曲げ破壊が生じたとき、不釣合力の計算が正しくできず、巨大な応力が作用し、変位が100mを超える結果となる場合がありました。

柱脚の保有耐力接合の結果よりDs値を割り増しするとき柱梁群種別の直接指定を考慮していませんでした。

保証設計のCFT柱梁接合部の検討において、上下階で柱サイズが異なる場合、下階の柱サイズを用いるべきところ上下階の平均としていました。また、角型鋼管のとき、鉄骨パネル体積sVをsAw*sBdではなく、sA/2としていました。

CFT柱のN/Noを計算する際のNにおいて、ブレースを梁天端に取り付くとして柱材を分割した際には、ブレースの軸力が含まれない柱軸力を採用するようにしました。

構造計算書・結果出力

構造計算書において、いずれかの計算項目が未計算状態の場合にのみ[計算途中]と表示していたのを、計算不可メッセージが出たときや計算中断ボタンにより計算を中断したときも[計算途中]と出力するようにしました。

[構造計算書コメント-§2設計方針と使用材料-設計上準拠した指針・規準等-参考文献]において、各種メーカー柱脚の参考文献を追加しました。

構造計算書の「1.4.断面リスト－(3)柱脚」において、根巻き柱脚の主筋本数の入力がX方向とY方向で、一方が断面積入力、もう一方が本数入力の場合、寄筋を指定していても”/2”と出力されていませんでした。

構造計算書の「7.6.はりの断面検定表－7.6.3.SRC造」の断面算定表の計算条件出力において、耐震壁周りの付帯梁主筋量チェックの条件を、SRC梁には影響しないにもかかわらず出力していました。

構造計算書の「7.10.柱脚の断面検定表」の記号説明に記載していた「※多雪区域の場合は、長期およびルート２の設計応力に積雪荷重による応力を含みます。」を削除しました。

構造計算書の「11.保有水平耐力－11.1.保有水平耐力設計方針－11.1.2.部材の設計方針－■柱脚の計算条件」において、計算に関係ない項目も出力していましたが、必要な項目のみを出力するようにしました。

[出力指定]画面の"ページの初期値"に"-1"を入力し、その出力を先頭としたとき、不正終了していました。

梁や柱の断面算定表において、符号ごとのメッセージがダミー層やダミー階の部材では出力されていませんでした。

[8.3.層補正重量]で最下層に地震用重量を指定した場合に、多剛床の指定があると、「4.4.地震用重量－補正重量」に補正重量が出力されていませんでした。（出力のみの不具合で、重量の合計には補正重量は含まれています。）

RC梁断面算定表において、上端もしくは下端のdtが梁せい以上となるような梁の場合、本来「N0603：RC梁で鉄筋重心位置が部材せいの1/2を超えています。」のメッセージを断面算定表に出力すべきところ、不正終了していました。

RC梁とRC柱の断面算定表の計算条件出力において、高強度せん断補強筋で損傷制御のための検討を行う場合、状況により安全性確保のための検討を行うことの説明やその割増率が出力されていませんでした。

RC梁付着（安全性）断面算定表において、CcuおよびCcdが負値となる場合に、０が出力されていました。

RC梁付着（安全性）断面算定表において、1/4L位置でNGとなったとき、*やカラーの塗り潰しを出力していませんでした。

S梁断面算定表において、端部がピンの場合、端部に配置する場合に必要な横補剛数を０本とすべきところ、１本と出力していました。

S梁断面算定表において、カバープレートを指定した場合、右端側にも左端側のカバープレートのサイズを出力していました。

S梁仕口継手断面算定表において、「C0731：条件を満足する継手断面を選定できませんでした。」のメッセージが出ると、仕口の保有耐力接合の検討結果が出力されていませんでした。

ジャストベースJEⅠ型の断面算定表において、軸力制限値がちょうど0[kN]だったとき値を出力していませんでした。

以下の出力において、柱の軸耐力の出力に誤りがありました。柱母材の軸耐力と柱脚部の軸耐力のうち小さい方を柱の中央に出力すべきところ、柱母材の軸耐力を柱の中央に、柱脚部の軸耐力を柱脚位置に出力していました。

• 構造計算書｢11.3.1 Ds算定時の部材終局強度｣「11.4.1 保有水平耐力時の部材終局強度」
• 結果出力，添付資料「10.1.6 Ds時の終局強度図」「10.2.6 保有時の終局強度図」

SRC梁仕口・継手の断面算定表において、安全率αを出力するようにしました。

壁のひび割れ耐力表において、耐震壁と耐震壁でないフレーム内の壁が混在する場合に、壁の部材長が正しく表示されない場合がありました。

「7.7.3.杭応力図・変位図」において、「杭符号」の説明と、「杭頭固定度」の説明が重なる場合がありました。

梁のせん断耐力を直接入力しているとき、保証設計に出力されるbとDが逆になっていました。

入力データ出力「2.5 断面算定条件－RC部材 せん断力に対する検討－ルート3－高強度せん断補強筋使用部材 耐力式・割増率n」において、一部の高強度せん断補強筋の条件が表示しきれていない場合がありました。

入力データ出力「5.4 積雪荷重」、構造計算書「4.5.1 積雪荷重に関する係数など」において、屋根形状係数μbの表現を変更しました。

入力データ出力「§6 部材配置－6.11 片持梁、6.14 片持床、6.15 出隅床」において、先端移動などの一部条件を変更した部材のみを出力していたのを、すべての部材を出力するようにしました。

入力部

マウス入力で以下の改善を行いました。

• シートウインドウの右クリックメニューに下方コピーを追加しました。
• シートウインドウツールバーの説明を、「シートウインドウを閉じる」「シートウインドウを開く」に変更しました。
• 平面図、立面図の選択モードで、壁を選択すると開口も選択するようにしました。
• 平面図、立面図を最大化しない状態にして下側の図をマウスホイールでズームしたときに、拡大中心位置を合わすようにしました。
• 平面図、立面図で、マウスドラッグ中はシートウインドウを隠すようにしました。
• [3.7.部材の寄り]で、多階にわたる外部袖壁と同じ位置の片持梁に寄りの指定しても不正終了しないようにしました。
• [7.10.小梁配置]のスパン入力で、小梁選択時にカーソルを先頭に移動するようにしました。
• [7.12.片持床]のシートウインドウで、床に小梁がある場合は１行詰めて表示するようにしました。
• [10.3.剛床仮定の解除]の立面図で、HX、HYをフレーム方向に合わせて参照表示するようにしました。
• グリッド入力で、片持床に配置した小梁の角度を無効にしました。

[2.6.柱脚断面算定条件－2.アンカーボルトの伸び能力]において、S造露出柱脚がある場合のみ有効となるべきところ、常に有効となっていました。

［7.1.柱（柱脚）－検定比］の曲げの検定比において、同一の符号で耐震壁が取り付く柱と取り付かない柱が混在する場合、耐震壁が取り付かない柱の検定比の最大値を出力していました。

[7.1.柱（柱脚）－柱脚断面－既製品]の入力画面において、[4.5.鉄骨材料（階-部位別）]で入力した1レコード分の入力が完了していないデータ（赤文字表示）を無視すべきところを、考慮していました。

[13.1.基礎計算条件]-[1.基本事項]において、[1.基礎の考慮]が「する（基礎偏心・杭頭曲げ直接入力による基礎梁応力計算」を選んでいる場合、［8.基礎梁の応力］の「基礎梁モデルの捩り剛性の考慮」、「偏心基礎の梁端部モーメントの補正」が必ず有効になるべきところ無効となっている場合がありました。

[13.2.杭基礎・独立基礎－断面－コンクリート－杭間隔]において、2本、3本、4本杭のX並び、Y並びとした場合に、不要な入力項目の制御をおこなえていませんでした。

[13.10.3.土質柱状図]を開いた状態で、SoilBaseデータを追加しても作図のリストが更新されませんでした。

作図

「作図設定」で荷重ケースを切り替えた際に、画面全体を単色で塗りつぶしてしまうことがありました。

構造計算書、結果出力，添付資料の立面図において、傾いた梁について値を表示する場合、一部水平に表示していたのを部材に沿わせて表示するようにしました。

「1.2.浮き上がりのチェック」において、降伏しない支点（耐力∞）の "L" と "E" が表示されていませんでした。またすべての支点が降伏しないとき、描画時に不正終了していました。

「1.1.応力図（一次）」のCMQ図の表示において「作図設定 - ケース、応力(一次) - 荷重の種類」の指定で、「上部」を選択すると「接地圧」も組み合わせた内容を描画していました。

「1.1.応力図（一次）」と「1.6.応力図（二次）」において、変位図に細長比と剛度増大率が表示されていました。

「1.6.応力図（二次）」において、[作図設定 - ケース、応力(二次)]より、「M図位置」で "危険断面位置" を指定した際、壁の応力が危険断面位置の応力となっていませんでした。

「1.6.応力図（二次）」において、柱の危険断面位置がXとYで異なる場合にMu図とMu値が正しく描画されていませんでした。

「1.6.応力図（二次）」において、Nu値を表示する際に見上げ・見下げにかかわらず常に柱脚側の節点位置に値を表示していました。

「1.5.検定比図」において、付着の検討「使用性確保・損傷制御の検討」「安全性確保の検討」を両方行い、かつ積雪または風荷重を考慮する場合、RC梁のプロパティ「断面算定結果」で付着の結果が正しく表示されず、またその次のケースの曲げ、せん断の検定比が正しく表示されませんでした。

「8.2.基礎検定図」において、独立基礎の最大接地圧の添字は "σmax" と表示すべきところ、"σ"と表示していました。

杭検定比図の作図おいて、中杭の検定比に上杭のケースを出力していました。

• 結果出力、添付資料「7.14.1 杭検定比図」
• 結果作図「8.2.基礎検定図」

既製杭において［13.2.杭基礎・独立基礎－杭断面－登録－杭長］で中杭を"0"としたとき、中杭の耐力が正しい位置に描画されていませんでした。

• 結果作図「8.4.杭応力図・変位図」
• 結果出力，添付資料「7.7.3.杭応力図・変位図」

「8.5.杭M-N関係図」において、「印刷 - 詳細設定」で断面算定を省略した符号を選択してから印刷プレビューを開くと不正終了していました。選択できない選択肢は非表示にしました。

「3D図」において、壁の端部スリット（左側）と開口際スリット（左側）が設定されているデータを表示すると不正終了する場合がありました。

その他・リンク

『SS3』データのリンクにおいて、『SS3』データ内の『BF1』データで仕様識別名が登録されていない既製杭を用いた場合に正しくリンクされていませんでした。

「データの転送 - 転送元」で「SS3」を選択した際の転送先のフォルダのデフォルト指定を、「ツール - 環境設定 - フォルダ」で指定する「転送先フォルダ」から「物件フォルダ」に変更しました。

「新規作成 - CSVデータ新規作成」において、CSVファイル内に新しく追加された剛床がある場合、その剛床に対する「面内雑壁の水平剛性」、「標準柱の指定」の値が読み込まれていませんでした。

SS7 Op.積算

土工（根切り）について以下の修正をしました。

• X方向の小梁について、大梁に部材の寄りがある場合、土量、地業結果が正しく計算できていませんでした。
• 小梁について、二重スラブで下側の小梁で、大元の床組みの梁にダミー梁が取りつき、その梁が床組みの基点に取りつく場合、根切り深さに梁せいを考慮できていませんでした。
• 布基礎について、始端側と終端側で延長長さが異なるとき、常に始端側の延長長さしか考慮できていませんでした。
• 床について、二重スラブの下側の床で、床の周囲の梁にダミー梁が取りつき、GLから1階床までの高さが捨コンクリート厚さ、敷き砂利厚さより大きいとき、床の土工を集計していませんでした。
• 床において、根切り基準線により土工を計算するか判定する際、同じ形状であっても傾く方向によって結果が異なっていました。

土工（総堀）の土量計測階高について、梁の矩形を使用する場合、梁の深さを考慮できていなかったため、梁の方向によって計測階高が異なっていました。

土工（山留）において、べた基礎の場合、土量計測階高が正しくない場合がありました。

地下階に布基礎を配置している場合、布基礎に取り付く柱の長さ、コンクリート体積、型枠面積が0になっていました。

基礎梁、大梁のあばら筋において、梁の形状がハンチなしでかつ、鉄筋径、鉄筋種別が左端と中央、もしくは左端と右端で異なる場合、中央や右端のあばら筋が集計されていませんでした。

一本部材の指定をした梁の型枠において、スパンごとにスラブ厚が異なる場合、差し引く型枠面積を求める際、先頭の梁のスラブ厚だけしか考慮できていませんでした。一本部材の範囲の梁に取り付くすべての床の平均スラブ厚を使用して差し引く型枠面積を求めるようにしました。

基礎柱の帯筋本数について、（基礎柱の長さ / ピッチ＋１）で計算すべきところ、（基礎柱の長さ / ピッチ）で計算していました。

S柱、CFT柱に取り付く基礎柱について、基礎梁のFcを採用すべきところ、柱頭部分のFcを採用していました。

角柱のRC柱、SRC柱の鉄筋について、上階もしくは下階が円柱のとき、Y方向の主筋長さを通し筋とみなして短くなっていました。

建物形状の配置によって壁高さや壁長さが0になる場合、壁の縦筋、横筋が正しく計算できませんでした。

片持床に反転の指定がある場合、片持床が隣接していても認識できずに、片持床側面の型枠面積を加算していました。

入隅形状で片持床が反転している場合、先端小梁の幅を考慮できていませんでした。そのため、コンクリート量、型枠面積、鉄筋量が少なくなっていました。

床周りの節点が節点同一化しており、かつ、節点の移動先に複数の節点が取り付く場合、本来、一辺を 5mとする正方形の単位面積当たりの鉄筋量を計算すべきところ、長方形として計算していました。

片持床について、床の角度と小梁の配置により床が三角形、五角形となる場合、梁がダミー梁で隣接する床が存在しても、型枠面積に側面の面積を含めていました。

鉛直ブレースの数量において、鉄骨断面の名称、材料、長さが同じで、断面積が異なるブレースが存在する場合、それらを混合したブレースで集計していました。

結果出力「積算-§2.部位ごと数量－2.1.コンクリート，型枠，鉄筋－(2).柱」の記号説明において、「TB：頭脚」とすべきところ、「TB：頭部」となっていました。

結果出力「15.4.2.2.延べ床面積当たりの集計表」「15.4.2.3.コンクリート体積当たりの集計表」「15.4.3.2.延べ床面積当たりの集計表」において、小数桁を1桁増やしました。

結果出力「15.3.1.1.根切り」「15.3.1.2.山留」「15.4.1.1.根切り」「15.4.1.2.山留」「15.4.1.4.場所打ち杭」「15.4.2.1.部位別集計表」「15.4.2.2.延べ床面積当たりの集計表」「15.4.2.3.コンクリート体積当たりの集計表」「15.4.3.1.部位別集計表」「15.4.3.2.延べ床面積当たりの集計表」において、左端に表示している項目の単位の表示位置を揃えるようにしました。

dyoファイル出力

曲げせん断変形分離の計算において、中立軸の計算でブレースが考慮されていませんでした。

解説書

以下の解説書等において追記および修正を行いました。解説書の詳細は巻末の更新履歴を参照してください。

• 『SS7』 入力編
• 『SS7』 操作編
• 『SS7』 計算編
• 『SS7』 メッセージ編
• 『SS7』 出力編（計算書）
• 『SS7』 出力編（画面）
• 『SS7』 入力データCSV出力
• 『SS7』 機械式定着編
• 『SS7』 Op.積算
• 『SS7』 柱梁断面リスト
• 登録済み材料製品リスト

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