更新内容

旧Ver.1.1.1.13 → 新Ver.1.1.1.14（VerUp対象Ver.1.1.1.13）
インターネットダウンロード ： 2020/01/14

◆機能アップ

2次部材（RC床・RC片持床・RC小梁・S小梁・RC片持梁・S片持梁）と基礎部材（べた基礎・基礎小梁）の設計ができるようにしました。

• RC小梁（小梁･片持梁）では、応力計算，長期断面算定，たわみの検討を行います。なお、連梁を自動認識した応力解析となり、断面算定では釣合い鉄筋比を考慮します。
• RC 造（床･片持床）では、必要スラブ厚の計算，応力計算・弾性たわみの計算，長期断面検定，たわみの検定を行います。
• S 造（小梁･片持梁）では、応力計算，長期断面算定，たわみの検討を行います。
• たわみの検討は平12 建告1459 号によります。
• 積算では、床，小梁，片持梁で入力した配筋を考慮します。
  
  
  
  

『SuperBuild／SS7 Op.コマンド実行』を追加しました。

• 『SS7』の機能を外部から実行する機能です。CSVファイルからの新規データ作成、計算実行、結果出力(CSV結果含む)などが行えます。

[2.3.応力計算条件]の「支点の浮き上がりの考慮」において、水平荷重時のみに対する指定としました。また、デフォルト値を“しない”にしました。

[2.5.4.S部材－3.梁－仕口部の検討]において、「Mu算定式」と「保有耐力接合の安全率α」のデフォルト値を“接合部設計指針”に変更しました。

JFEテクノワイヤ株式会社のリバーボン785において、評定番号、参考文献を更新しました。

岡部株式会社・旭化成建材株式会社 ベースパックの新評定（BCJ 評定-ST0093-17、ST0054-10）に対応しました。

『SABTEC機械式定着工法 RCS混合構造設計指針(2018年)』において、以下の機能を追加しました。

• 在来型露出柱脚における柱型全主筋本数選定の修正（ΣTayは、ΣTay=ΣTay/λpとする。）
• 定着部拘束筋算定のための基礎梁下端筋の降伏引張耐力Tgy 定義の修正（Tgyは、左右梁の最大値－最小値とする。）
• 入力項目[L形，T形反曲点位置]の削除（L 形・T 形反曲点位置は、必ず内法スパン中央とする。）

『SuperBuild／SS7 Op.柱梁断面リスト』において、DXFファイル出力時に作図要素を原寸で出力する機能を追加しました。AutoCAD2020以降に対応します。

※AutoCAD2020より前のバージョンでは正しく描画されません。

◆変更点

計算部

[架構認識・準備計算]

最下層を二重スラブとして、下側には床を、上側には片持床を配置した場合、接地する床は上側の片持床と判断していました。

先端までハンチの片持梁が微小に傾く場合、ハンチ長が部材長を超えていると判断されることがありました。

[9.4.剛度増減率]の指定を考慮した断面積や断面二次モーメントを用いて計算した細長比で、メッセージ「W0697：S柱で細長比が200を超えています。」の判定を行っていました。

荷重計算において、節点移動により長さがゼロ以下となる壁があると不正終了していました。

荷重計算において、[2.2.荷重計算条件－2.壁自重の取り扱い］の指定によらず、耐震壁の自重を必ず上下に分割していました。

片持梁の荷重において、[13.1.基礎計算条件－6.基礎梁荷重の扱い]で“CMoQoのみ無視する”とした場合、片持梁の先端にもQoを伝達させていました。

多剛床で通常層に節点が一つも無い場合、外力分布の直接入力値が正しく反映されていませんでした。

応力計算用特殊荷重の集中Mにおいて、材を捩るMz方向の曲げモーメントが指定と逆向きに作用していました。

[応力解析・ルート判定・設計応力]

[11.1.偏心率等の省略部材－2.柱]の指定において、柱の最下層にダミー層の指定があると省略部材の指定が無効になっていました。

ルート判定において、ルート1,2のとき「柱脚部の破断防止」にフリーベースとジャストベースJEⅡの検定結果を反映していませんでした。また、ルート3のとき「柱脚部の破断防止」にメーカー製柱脚の検定結果を反映していませんでした。

[断面算定]

基礎梁の許容せん断力の計算において、基礎による応力のQoが上部構造のQoと逆向きで、かつ、上部のQoより大きなQoを受ける設計用せん断力がQo+Qyで決定する場合、αの計算に用いるQymaxが不正になることがありました。

基礎梁のみ実断面が配置された形状で、主体構造をSとし、計算ルートが2のとき、梁の断面検定において地震時応力が計算できていませんでした。

ウルボン1275を使用し、せん断耐力式を塑性理論式とし、コンクリートの設計基準強度Fcを140としていた場合に、せん断耐力が正しく計算できていませんでした。

耐震壁の断面算定において、X方向の耐震壁の設計用せん断力に、付帯柱のY方向せん断力が正負逆に考慮されていました。

SRC耐震壁の断面算定において、検討方法が“建築物の構造規定”のとき、Psは“壁板の直交する各方向の壁筋比のうち小さい方の値”とすべきところ、“壁板の横筋比で、上限を縦筋比の2倍”としていました。

RC接合部の終局時の検討において、部材の寄りで面押さえが指定され、右端がハンチになっている梁が取りつく場合、梁幅bbが正しく計算できないことがありました。

SCSSによる継手断面の自動認識において、ハンチのある箇所では自動認識しませんが、ミラー配置を行っている場合、自動認識しない箇所が左右逆になっていました。

SまたはCFT接合部の断面算定において、梁の平行移動による梁端部節点が別の節点と同一となる場合に、その梁の曲げモーメントによる設計用パネルモーメントが正しく計算できていませんでした。

S造露出柱脚のアンカーボルト引張によるコーン状破壊の検討において、Achは基礎柱面を含めた投影面積に変更しました。

S造埋込み柱脚の終局時の断面算定において、上端引張かつ Qpc＞Tu のとき、Cc、du、Mu' を空白で出力していました。また、Mu' の値も不正な値となっていました。

SRC埋込み柱脚の許容曲げモーメントの計算において、設計用軸力が引張かつ設計用曲げモーメントが小さいとき、計算式の選択を誤る場合がありました。

SRC埋込み柱脚の断面算定表において、入力項目[2.6.柱脚断面算定条件－8.SRC埋込柱脚-鉄骨部分設計応力]の“軸力負担割合を仮定する方法”に対応しました。

SRC埋込み柱脚の断面算定表において、メッセージ「W0775 柱脚でアンカーボルト引張 応力度が許容応力度を超えています。」が出力される場合、pby値に*が付かず、背景色が赤色になっていませんでした。

SRC造埋込み柱脚の終局時の検討において、 鉄骨形状が十,Ｔ,ト形かつ鉄骨強度がXYで異なるとき、Zpの換算を誤りsMpcが不正な値になっていました。

[基礎関連]

独立基礎、杭基礎の基礎底位置の認識において、基礎底面の位置の入力で基礎梁の最下面からの下がりとした場合、左右の基礎梁せいを逆に認識していました。

上階の柱にダミー柱があるとき、基礎の偏心距離の計算が行われない場合がありました。

杭の応力計算において、演算誤差によりメッセージ「X1409：杭全長が不正です」が出力される場合がありました。

柱が基礎フーチングからはみ出しているかいないかの判定において、基礎が偏心している状態で、かつ、基礎または柱が回転していると、正しく判定されない場合がありました。

布基礎の基礎梁荷重の扱いにおいて、常に“通常の梁と同様”と扱うべきところ、“CM0Q0のみ無視する”を選択した場合、床と小梁によるCM0Q0を無視して計算していました。また、べた基礎も同様で“CM0Q0のみ無視する”を選択した場合、べた基礎の外から取り付く床と小梁によるCM0Q0を無視して計算していました。

べた基礎の転倒モーメント補正用のQについて、直上のせん断力の自動計算で、耐震壁の片側に支点がない場合、耐震壁のせん断力の半分が集計から漏れていました。

メッセージ「W1497 べた基礎 基礎床グループNo.## で、支持力が不足しています。」において、基礎床グループNoを表示していたのを基礎床グループ符号名に変更しました。

ベタ基礎の接地圧計算において、支点がすべて浮き上がっている場合や e＞l/2 の場合に、メッセージ「X0451 接地圧の計算ができませんでした。」が出力されていませんでした。

[部材耐力計算]

靭性指針式により壁のせん断耐力を求める場合において、右側柱が圧縮になる場合の軸力相関が正しく処理されておらず、軸力が圧縮となる場合でも軸力ゼロの耐力が採用されていました。

S柱でrが0mmの曲げ終局耐力計算において、r=0とせずに板厚tをrとして計算していました。

[保有耐力計算]

初期ひび割れした部材の剛性低下率の処理を2回行っていたため、剛性が途中で上がるQ-δ曲線になることがありました。

水平ブレースの降伏は脆性破壊として扱わないところ、脆性部材として扱い解析を中断していました（Ver.1.1.1.13のみの現象です）。

中間層のダミー層に水平力を負担する支点が存在するとき、必要保有水平耐力計算に用いる設計用地震層せん断力から支点バネの水平力が差し引かれていませんでした。

CFT柱の保証設計において、角形鋼管かつ引張軸力が作用するときcQuの計算に誤りがありました。

RC部材のせん断耐力式を靭性指針式とし、RC梁にK形ブレースによる中間節点が存在すると、せん断クライテリアの検討中に不正終了していました。

必要保有水平耐力およびクライテリアの検討において、地震力の作用方向で45度を超える角度を指定していた場合、「直交方向フレームの考慮」の判定が正しく検討されない部材がありました。

クライテリアの検討において、袖壁付き柱の終局せん断耐力を［2.8.終局耐力計算条件 3.RC終局耐力 8.袖壁付柱のQu算出方法］で”形状通り”とした場合、圧縮側に袖壁があれば常に袖壁付きとしますが、長方形断面として計算していました。

構造計算書・結果出力

柱断面リストにおいて、本来X方向とY方向で径や材料が異なる鉄筋を用いた場合にのみコーナー部分の鉄筋と他の鉄筋を区別して出力すべきところ、X方向とY方向の主筋の材料が同じであっても、材料の入力が青文字表示(標準材料)と黒文字表示(任意の材料を指定)の違いがある場合では、材料が異なると判断してコーナー部分の鉄筋と他の鉄筋を区別してそれぞれの本数をカンマ区切りで出力していました。

構造計算書［7.5.2.1 S柱の断面検定表］や結果出力、添付資料［6.4.1 S柱の断面算定表］の記号説明において、常に短期のfcを出力しているにもかかわらず、fcの説明を"短期許容圧縮応力度"ではなく"許容圧縮応力度"としていました。

構造計算書［7.11 柱はり耐力比図］や結果出力、添付資料［8.7 柱梁耐力比］の凡例が間違えていました。「形状の異なる柱が取り付く節点(例えば角形鋼管とH形鋼)」が検討しない節点の条件の1つとして記載されていました。

構造計算書［12.1.12.2 断面検定比図］、結果出力，添付資料［7.13.2 断面検定比図］、結果作図［8.2 基礎検定図］において、検定比が1.00であっても"*"が付くことがありました。

構造計算書［12.1.13.1杭検定比図］において、杭頭と中間で決定ケースが異なる場合に、中間の検定比が出力されていませんでした。

結果出力，添付資料［6.15.配筋リスト］において、選定配筋を出力する場合、あばら筋が左端、中央、右端で異なる場合は、左端の配筋を出力し後ろに“左”を付けるべきところ、中央の配筋を出力し後ろに“C”を付けていました。

RC耐震壁断面算定表、SRC耐震壁断面算定表において、耐震壁が多層に連なっている場合（各層に大梁はあり）で、付帯柱に一本部材の指定があり、その最下階以外が耐震壁のとき、付帯柱の断面情報が出力されていませんでした。

シート出力［6.4.柱の割増率（柱毎）］において、ある階においてすべての柱がダミー層をまたがる柱の場合、それらの柱が出力されていませんでした。

シート出力［7.1.検定比一覧－7.1.11.RC接合部］、CSV結果出力［7.1.検定比一覧－7.1.11.RC接合部］において、X方向あるいはY方向において検定対象の接合部が、メッセージ「C0669：RC接合部 Y方向で、0<ζ<1の範囲外となるため、検定を行いません。」により、すべて検定されない場合は不正終了していました。

結果出力，添付資料の［7.13.11 断面算定表（独立基礎）］の基礎断面図の寸法値や接地圧の値の文字サイズにおいて、モニターの解像度やOSにより大きさが変わっていました。

シート出力［12.17.2.柱」において、塑性率の値が収束計算中も含め解析中の最大値を出力していたため、変形角と整合が取れていませんでした。塑性率は最終ステップの値を出力するようにしました。

結果出力，添付資料において、表紙を出力せずに任意の項目を出力した場合、ビューワーのしおりから結果出力，添付資料を選択しても正しくジャンプせず、先頭ページにジャンプしていました。

作図

入力画面の立面図および3D図において、多スパンにわたる鉛直ブレースの周辺の節点が「節点移動（軸振れ）」の指定で重なった状態となっていると、建物全体図を描画できない場合がありました。

「1.1.応力図（一次）」において、構造階高・構造スパンとのズレは小数点以下の値を切り上げて表示すべきところ切り捨てて描画していました。

「1.1.応力図(一次)」において、軸振れと大梁の並行移動によりブレースの取り付き位置が移動している場合、平面図が正しく描画されていませんでした。

「1.1.応力図（一次）」の立体図において、特殊荷重リストを表示した状態で印刷プレビューした場合、［印刷設定－詳細設定］で"特殊荷重リストを印刷する"の指定が有効になっていませんでした。

「1.6.応力図(2次)」において、柱脚でひび割れかつ柱脚部で降伏した場合、降伏を示す赤●が優先して描画されるべきところ、ひび割れの白○が優先して描画されていました。

3D図の「作図設定 - 詳細」において、「ダミー柱の透明度」および「ダミー梁の透明度」の指定を変更しても反映されていませんでした。（Ver.1.1.1.11からの現象です）

3D図において大梁のハンチ長さLHが0のとき、正しくハンチ断面を描画できていない場合がありました。

3D図において、斜めに傾いた柱を描画する際に角度が大きいと、柱が正しく描画されていない場合がありました。

結果作図における壁のプロパティ「耐力」において、靭性指針式により壁のせん断耐力を求めている場合、存在応力に付帯柱の軸力を含めていませんでした。

入力部

［7.1.柱（柱脚）－ミラー］において、ダミー層をまたぐ柱にミラーの配置ができなくなる場合がありました。

［2.5.6.大梁のたわみ］の変形増大係数の上限値を“99.9”に変更しました。

その他・リンク

物件名の後ろ（名称と.iknの間）に半角スペースが入った物件を開こうとした際、「物件名の後ろに半角スペースが入った物件は開くことができない」ことを知らせるメッセージを表示するようにしました。

『SS3』からデータをリンクする際、本来は不要なブレースに対する「耐震壁の指定」をリンクしていました。

『SS3』と『SS7』で入力方法が異なるため、『SS3』の[12.1.2 スラブ筋］のリンクは行なわないようにして、 メッセージを出力するようにしました。

別途計算機能

機械式定着RC梁主筋定着の検定において、外面合せで直交梁主筋本数が2本のとき、ΔBおよびdb/2を0として計算していました。

SS7 Op.柱梁断面リスト

芯鉄筋の本数が0の場合や、芯鉄筋の入力情報が不完全な場合に、以下の項目記号を指定しても""0""を描画していなかったのを修正しました。
%[0芯合本]、%[0芯X本]、%[0芯Y本]

『SS7』の「梁・柱の鉄筋径(層毎)」の入力画面で、入力されている行と行の間に空行が混ざっていると正しく鉄筋径の判定ができていなかったのを修正しました。

SS7 Op.積算

出隅のリブの取り合いについて、X方向を優先としていたものを、X、Y方向の梁で長い方を優先とするように変更しました。

片持床が相持ち梁に取り付いている場合、移動元の節点に片持床があっても、側面の型枠面積を加算していました。

メッセージ「SC0201 %s部材 %s %s場所 で、%s Fc###.# %s の定着・重ね継手長さが0となっています。」において、梁の左端と右端で材料が異なる場合、いずれか一方の材料が当該メッセージの対象となっているときに、もう一方の材料について無条件でメッセージが出力されていました。

メッセージ「SC0201 %s部材 %s %s場所 で、%s Fc###.# %s の定着・重ね継手長さが0となっています。」において、柱頭と柱脚で材料が異なる場合、いずれか一方の材料が当該メッセージの対象となっているときに、もう一方の材料について無条件でメッセージが出力されていました。

以下の出力において、二重スラブの指定がある場合、下側に出力するものが上側に出力されていました。

• 計算書「2.部位ごと数量 - 2.1.土工・地業」
  5.べた基礎、8.小梁、9.片持小梁、10.出隅小梁、11.床、12.片持床、13.出隅床
• 計算書「2.部位ごと数量 - 2.2.コンクリート，型枠，鉄筋」
  5.底盤（基礎スラブ）、9.小梁、10.片持小梁、11.出隅小梁、12.床、13.片持床、14.出隅床
• 計算書「2.部位ごと数量 - 2.3.鉄骨」
  4.小梁、5.片持小梁、6.出隅小梁

解説書

以下の解説書等において追記および修正を行いました。解説書の詳細は巻末の更新履歴を参照してください。

• 『SS7』 入力編
• 『SS7』 操作編
• 『SS7』 計算編
• 『SS7』 メッセージ編
• 『SS7』 出力編（計算書）
• 『SS7』 出力編（画面）・結果CSV出力
• 『SS7』 入力データCSV出力
• 『SS7』 機械式定着編
• 『SS7』 Op.積算
• 『SS7』 Op.柱梁断面リスト
• 『SS7』 Op.コマンド実行
• 『SS7』 チェックリスト
• 登録済み材料製品リスト

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