更新内容

旧Ver.1.1.1.14a → 新Ver.1.1.1.15
インターネットダウンロード ： 2020/09/15
・『SS7』をセットアップしている場合は、Ver.1.1.1.15 へのアップデートになります。
・『SS7』をセットアップしていない場合は、Ver.1.1.1.15 のセットアップになります。

◆機能アップ

『Super Build／SS7 Op.杭応答変位法』の機能を追加しました。

• 『SS7』において、杭の応力解析に地盤の水平変位を考慮できます。
• 『SoilBase2008』の地盤データにより、「建築基礎構造設計指針(2019)」による地盤の水平変位の計算（略算法）ができます。

『Super Build／SS7 Op.床版ブレース置換』の機能を追加しました。

• 床版のせん断剛性を水平ブレースでモデル化することができます。
• スイッチ一つで、全節点の剛床解除を指定できます。

『Super Build／SS7 Op.ゾーン入力サポート』の機能を追加しました。

• ゾーン形式の入力において、節点や部材の範囲指定を平面図・立面図上で可視化できます。



• 平面図・立面図で選択した範囲から、ゾーン形式の入力データを生成できます。

『SS7 Op.杭応答変位法』、『SS7 Op.床版ブレース置換』、『SS7 Op.ゾーン入力サポート』は、『UNION ASP System』からライセンスを取得してご利用いただけます。
操作方法につきましては、ファーストステップガイドをご参照ください。

『Super Build／SS7 Op.積算』において、鉄骨大梁の高力ボルト、プレートを集計するようにしました。

• 躯体-梁で、大梁の継手の高力ボルト・プレートを集計します。

『Super Build／SS7 Op.コマンド実行』において、以下の機能を追加しました。

• 配列変数と物件データに対する組み込み関数を追加しました。
• 複数の物件データをループ処理することが可能になりました。
• 「最小化した状態で起動する」を追加しました。

「鉄筋コンクリート造建築物における構造スリット設計指針」による梁の剛度増大率が計算できるようになりました。

「建築基礎構造設計指針(2019)」の杭の支持力計算において、打込み工法、埋込み工法、場所打ち杭工法の支持力係数の変更に対応しました。
また、埋込み工法において先端支持力を根固め部で評価するように変更しました。

[2.9.保有水平耐力計算条件－4.部材種別判定1－3.部材種別、保証設計用応力に余裕度αMの考慮]において、ピロティ柱の軸力用割増率の上限を指定できるようにしました。

アイエスケー株式会社のISベースにおいて、SP、SPT、SH、SHU、CP、CH、HP、HPS、HH型に対応しました。

コトブキ技研工業株式会社のジャストベースJEⅡ型「J300-12K」を旧製品にしました。

センクシア株式会社のハイベースNEOにおいて、LBタイプを追加しました。

センクシア株式会社のPINベース工法に対応しました。

岡部株式会社・旭化成建材株式会社のベースパックにおいて、製品名に付記している「(H.28仕様)」を「(H.28旧仕様)」に変更しました。

高周波熱錬株式会社のウルボン1275において、梁の重ね継手が使用できるようになりました。
※『Super Build／SS7 Op.柱梁断面リスト』では、「U12.6」として表示します。

JFEテクノワイヤ株式会社のリバーボン1275において、2020年9月末で製造および販売を終了するため、入力における材料名の頭に「*」を付けた表記としました。

機械式定着において、以下の機能を追加しました。

[RC接合部]

梁主筋定着区間距離Bgrと柱内面から直交梁側面までの距離ΔBgに、幅広型直交梁(Bg＞Dc)の影響を考慮しました。

タフネジナット、タフヘッドの鉄筋の適用範囲を修正しました。

[露出柱脚]

アンカーボルトおよび基礎柱主筋において、全主筋本数の選定に全主筋比の構造規定を考慮しました。

梁必要定着長さの検定の【留意事項】に柱筋外定着による幅広梁付き柱梁接合部の場合について追記しました。

構造計算書において、以下の機能を追加しました。

• フッターに出力する日時を、準備計算を実行した時間から、最後に計算（積算、別途計算を除く）を実行した時間に変更しました。
• “MSゴシック”または“MS明朝”を指定できるようにしました。
• フッターに表示するページに、接頭文字と接尾文字を指定できるようにしました。
• コメントの入力において、建築場所、基礎構造形式、仕上げ、屋上付属物等の文字数制限を拡張しました。
• 出力指定画面の「作図詳細設定－モーメント図スケール」の最大値を9.99→99.99に変更しました。

結果作図において、以下の機能を追加しました。

• 「1.4.設計応力図」、「1.5.検定比図」を1つの結果作図「1.4.検定図」に統合しました。
• 「1.4.検定図」で大梁のたわみを表示できるようにしました。

[デフォルトデータ保存]において、以下の機能を追加しました。

• 新規作成時に、「標準使用材料を読み込み」のチェックボックスをなくし「読み込む項目の選択」ボタンを付けました。
• デフォルトデータ保存に以下の項目を追加しました。
  • [2.6.柱脚断面算定条件]-[1.柱脚の材料]
  • [4.1.標準使用材料]－[コンクリート材料の登録]、[鉄筋材料の登録]、[鉄骨材料の登録]
  • [5.荷重]－[5.1.1.標準仕上]、[5.2.積載荷重]、[5.3.床総荷重]、[5.4.積雪荷重]、[5.6.風荷重]、[5.8.地震荷重]
  • [17.積算]－[17.1.計算条件と標準配筋]

[新規作成-SS7データ新規作成]において、「角形鋼管リスト」の初期値を"STKR"から"BCR"に変更しました。

「入力データ比較－詳細表示画面」の右クリックメニューに、「コピー」と「行列名もコピー」を追加しました。

◆変更点

入力部

入力データの回転で90度回転した場合において、Y方向に配置された梁は回転後に必ずミラー配置となっていましたが、左右が同じ断面であればミラー配置にしないようにしました。

[2.6.柱脚断面算定条件]の一部の項目において、ダミー階にのみ露出柱脚がある場合、入力できない状態となっていました。

[6.5.引張ブレース]の山形鋼2L-65x65x6において、ガセットプレートを“9x165”と表示すべきところ、“6x165”と表示していました。

鋼材リスト[6.6.アンカーボルト]において、切削ネジの備考欄に記載しているJIS規格番号を改定後の番号に変更しました。

[8.6.応力計算用特殊荷重]で、[荷重名称]や[タイプ]以外の項目から入力すると、不正終了することがありました。

[11.1.偏心率等の省略部材－2.柱]の省略階の指定において、多階にわたる柱の場合、ダミー階を指定するようにしていたのを省略する階を直接指定するようにしました。

［13.8.フレーム外杭の配置］の「杭頭固定度」において、回転バネ剛性の直接入力ができませんでした。

[13.10.3.土質柱状図]において、『Soilbase2008』側で地下水位以浅の液状化判定を行わないとしている場合、液状化による低減係数βは1.00（低減しない）とするべきところ、0.00としていました。

マウス入力において、二重スラブ下に配置された小梁符号を二重スラブ「無」に変更後、[7.10.小梁]で符号削除すると、不正終了する場合がありました。

マウス入力において、立面図－[7.5.鉛直ブレース－断面]、平面図－[7.14.水平ブレース－断面]を選択モードで部材を範囲選択すると、不正終了していました。

マウス入力において、平面図で三角形になる出隅床に先端小梁を指定した場合、小梁符号が誤った位置に描画していたため、拡大／縮小の操作が正しく機能しなくなっていました。

計算部

[架構認識・準備計算]

大梁の平行移動を指定した梁が取つく節点に配置した出隅床の形状が、正しく認識できていませんでした。

多階にわたる柱に異なる柱符号を配置し、その柱を節点同一化で別の多階にわたる柱と同一化している場合に、非認識表示とすると不正終了していました。

SRC造の柱脚において、鉄骨形状がＴ字・ト字、かつベースプレート寸法を負値入力したとき、架構認識中に不正終了していました。

壁配置の認識において、途中に節点同一化が行われている箇所があると、多スパンにわたる壁の認識が正しくできていませんでした。

耐震壁の内法スパンが0以下となっている場合は、メッセージX0205を出し計算を中断するようにしました。

[7.12.片持床 - 角度]で、小梁により区切られた片持床を大梁の角度に合わせる操作を行うと、不正終了していました。

最上層の床が以下の条件の場合、下層の床が屋根面となっていました。

• 2スパン以上をまたぐ床となっている。
• 床を左右（上下）に分割する軸の両節点が、それぞれ同じ軸上へ節点同一化している。

入隅の認識制限を、片持床と片持床の交差角45度以内としていましたが、60度以内までに変更しました。

無開口壁まわりの梁の剛域計算において、0.25aを考慮する位置が、内法の1/2ではなく通り心の1/2位置となっていました。

パラペットまたは外部袖壁を剛性に考慮するとしているとき、[9.2.5.垂壁腰壁袖壁（階毎）]または[9.2.6.垂壁腰壁袖壁]で、有効断面の低減率を指定していると、無関係のパラペットや外部袖壁に低減率が考慮されることがありました。

梁のCMoQoの計算において、剛域を考慮した固定端モーメントを計算する場合で左端の剛域内に荷重がかかるとき、正しく計算できていませんでした。

K形ブレースがとりつく梁において、ブレースから作用する荷重の軸力成分が演算誤差により、半分しか考慮されないことがありました。

梁右端に応力計算用特殊荷重を設定した際に演算誤差で作用位置が部材外と判定され、荷重の軸方向成分が考慮されないことがありました。

特殊荷重の荷重作用位置を材長の比率で入力（負値入力）した際、-0.01～ -0.1の指定が有効とならず、始端または終端の位置を採用していました。

S梁の下部にデッキ床が取付く場合、S梁の剛性にデッキ床を考慮しますが、その際デッキ床の厚みを無視すべきところ、考慮していました。

基礎自重の計算において、梁の端点が基礎の外端にぴったり位置する場合、演算誤差により重複していないと認識し梁重複分のWgが“0（ゼロ）”となっていました。

片持床、出隅床の入力において、元端te＝0としたときは、D.L直接入力値を採用するべきところ、先端teに入力した形状によりD.Lを計算していました。

特殊荷重で登録した分布荷重において、途中で荷重の正負が切り替わる場合に正しく計算できていませんでした。

[5.7.風力係数の直接入力]でパラペットに直接入力した場合に、「4.9.各階風圧力」のW、Qが正しく出力されない場合がありました。

傾斜地に建つなど中間支持される層において、剛床仮定の解除を指定した際、地震力作用位置の座標計算が正しく計算できていませんでした。

[応力解析・ルート判定・設計応力]

柱を部材が1つも配置していない軸へ節点同一化するなど、部材が1つも取り付かない解析節点が生じたとき、応力解析で不正終了していました。

［2.3.応力計算条件－1.基本条件－5.支点の浮き上がりの考慮］において、Ver.1.1.1.14で初期値を「しない」に変更しましたが、短期設計地震時の解析を弾塑性解析とし、支点の浮き上がりの考慮の条件を変更せずに計算した場合、「する」として計算していました。

[2.3.応力計算条件-2.応力解析法-5.降伏の認識]において、しない・するにかかわらず常にブレースの引張降伏を考慮して計算していました。

柱頭、柱脚ともに別のフレームへ節点移動したことで、柱を配置していたフレーム上に解析節点が1つもないとき、節点同一化で移動した柱の応力が水平力分担の集計に含まれていませんでした。

ルート判定において、「雑壁の水平剛性－標準柱の指定」で指定方法を“平均”としている場合に、水平剛性が0.1[kN/mm/m2]未満の柱が1箇所でも存在するだけでメッセージW1913またはW1914を出力していました。

[11.1.偏心率等の省略部材]で、水平ブレースを指定した場合において、剛性率の計算に用いるせん断力から、省略を指定した水平ブレースの負担せん断力（QS）分を差し引いていませんでした。また、一方向の加力時のみ省略と指定された部材の負担せん断力を、剛性率計算で用いるせん断力から差し引く際、加力方向で省略せず、主軸方向で省略していました。

壁量の計算において、Lo/L＞0.4となる耐震壁をAwに算入していました。

柱面または梁面が部材の端部節点より外側になる場合において、端部節点位置を柱面または梁面とした内法長さで、設計用せん断力Qyの計算を行っていました。

脚部側節点を下階に節点同一化した柱の剛節架構による応力割増しが、[6.4.柱の割増率（柱毎）]に出力されないことがありました。（出力のみの問題で、応力割増率は正しく計算されています。）

剛節架構の応力割増しにおいて、一本部材の梁の場合、本来、右端の割増率は、終端側の梁の右端に取り付く柱の割増率を考慮すべきところ、始端側の梁の右端に取り付く柱の割増率を考慮していました。

[断面算定]

耐震壁周りの柱または梁の断面算定を行わない場合は、当該部材に関するメッセージを出さないようにしました。

一本部材を指定した部材において、断面検定位置がちょうど部材の端部位置となる場合に、演算誤差により検定位置が認識されず、当該箇所の断面検定が行われないことがありました。

[12.6.2.断面算定位置－1.梁]において、一本部材を指定した梁に対して「中央」の断面検定位置の指定が正しく考慮できていませんでした。

以下の梁の付着の検討に用いる内法長さの計算において、梁端部に柱を配置していない場合、構造心から内法長さを計算するべきところ、通り心から計算していました。

[断面算定]

• ・付着の検討(RC規準2018)の使用性確保・損傷制御の検討
• ・付着の検討(RC規準2018)の安全性確保の検討
• ・付着割裂破壊の検討

[保証設計]

• ・付着割裂破壊の検討

梁の2段筋における付着割裂破壊の検討「τf」算定時のΔσについて、通し筋がなくカットオフ筋のみ（中央の配筋が0本または他端の配筋が0本）の場合において、⊿σにσyuまたはσuを採用するようにしました。

ウルボン1275のせん断耐力式を塑性理論式としていた場合に、Qbu(付着割裂によるQu)に用いる付着割裂強度τbの計算において、Pwの上限を考慮していませんでした。

柱面が梁部材の端部節点より外側になる場合において、端部節点位置を柱面として、付着検討を行っていました。

芯鉄筋の位置が柱断面の1/2を超えた場合に、N0623（鉄筋重心位置が部材せいの1/2を超えています）のメッセージが出ていませんでした。

計算ルートを“なし”と指定していると、RC柱梁接合部の検討を“する”としていても、接合部の検討が行われていませんでした。

柱の付着割裂破壊の検討において、設計用付着応力度を計算する際のdtは、芯鉄筋や寄筋の指定にかかわらず、常に一段目の鉄筋重心位置を採用すべきところ、芯鉄筋や寄筋の位置を考慮していました。

通し配筋定着の検討において、左右にRC梁が取りつく接合部に、[12.5.1.RC・SRC接合部の形状]で“ト形”または“L形”を指定すると、検討を行っていませんでした。

一本部材を指定した梁が直線上に並んでおらず、かつその途中に通り心と構造心のズレがある場合において、当該梁の直交方向に取りつく部材を二重に横補剛として認識することがありました。

一本部材を指定した梁の横補剛の認識において、中間に取りつく直交梁の平面上の角度が45度または-45度の場合に、演算誤差により横補剛と認識されないことがありました。

横補剛の直接入力が、部材長を超えていた場合、計算不可メッセージを出して計算を中止していましたが、通知メッセージに変更し、計算を中止しないようにしました。

継手部断面2次モーメントの計算において、継手断面を入力している場合にボルト位置を考慮せず断面積による欠損率からIwを計算していましたが、ボルト位置を考慮してボルト欠損を考慮したIwを計算するようにしました。

ミラー配置が指定されたS梁の継手の全強接合の検討において、継手断面が左端と右端で逆となっていました。

継手保有耐力接合の検討において、長期荷重による応力（Qo）を考慮する場合に、継手が片側のみの場合や、一本部材を指定した梁で継手が一本部材の端部となる部材にない場合に、Qoが正しくありませんでした。

継手フランジボルトの全強接合の検討において、高力ボルトの長期許容せん断耐力Rsの値を、内添板があるかどうかではなく、フランジ幅のサイズによって1面摩擦か2面摩擦かを判断していました。

梁仕口のMu算定式を“接合部設計指針”とした際の「7.2.8.S梁仕口継手」の“梁ウェブ接合部の無次元化耐力m”において、検討する大梁の配置フレームがX方向フレームの場合、[12.5.2.接合部パネルの補強]で変更した角形鋼管の材料強度の指定が有効になっていませんでした。

ブレースの断面算定表において、引張ブレースに圧縮耐力を指定した場合、圧縮の検討を行うため、圧縮の検討結果も出力するようにしました。

RC、SRC耐震壁の断面算定表において、高さ方向の低減率を考慮しないとした場合、高さ方向の低減率を括弧書きとするようにしました。

[2.5.断面算定条件－4.S部材]で、柱梁接合部の検討をしないとしていても、N0721のメッセージを出力していました。

断面算定S造(接合部パネル)のκの計算で、上下階で柱せいが異なり、かつ、正方形等厚断面の場合、κが9/8にならないことがありました。

CFT接合部のbMu1、bMu2において、柱面位置における梁曲げ応力を採用するべきところ、節点位置の梁曲げ応力となっていました。

柱脚部において基礎梁が梁通しのとき基礎コンクリート材料を正しく認識できない場合がありました。

S露出柱脚の断面算定表の終局時の検討において、アンカーボルト群引張力の記号「T」を技術基準解説書に合わせて「Tb」に変更しました。

ベースパックの断面算定において、K形ブレース存在する建物のときブレースの取り付きの判断を誤り設計用せん断力が不正な値になる場合がありました。

ベースパックの断面算定において、製品がH形鋼用のとき柱脚部のヒンジ化で応力がMuを超えないはずなのに、M > Mu となってメッセージW1253を出力する場合がありました。

SRC非埋込み柱脚の部材耐力計算と終局時の断面算定において、SRC柱が長方形のとき終局曲げ耐力が不正な値になっていました。

SRC非埋込み柱脚の断面算定において、軸力が圧縮のとき許容せん断力QAにせん断補強筋による許容せん断力mQAを含めていませんでした。

SRC非埋込み柱脚の終局時の検討において、演算誤差によりメッセージW1253を出力する場合がありました。

[基礎関連]

節点同一化により、基礎に別の柱が取ついた場合に、基礎の寄りで押さえ位置を「55:直上の柱」としていると、基礎の寄りが正しく認識できていませんでした。

隣り合う布基礎同士の認識において、本来繋がるべき形状でも不連続となることがありました。

杭基礎の柱が基礎フーチングからはみ出しているかの判定において、柱・基礎の回転により柱主軸と基礎主軸が一致しない場合に誤ってエラーメッセージが出力される場合がありました。

独立基礎の基礎自重の計算において、基礎領域がすべて床内に入っている場合、誤って建物外として判定していました。

独立基礎の基礎自重の計算において、基礎の幅より基礎梁の幅が大きい場合、基礎と基礎梁の重複部分の体積は基礎の幅で計算するべきところ、常に基礎梁の幅で計算していました。

布基礎のWf'の計算において、布基礎を配置していない梁の重複分を考慮していませんでした。

場所打ち杭の支持力計算の単位重量γにおいて、『SoilBase2008』の[入力設定]でγの入力をチェックしていないにも関わらず、一度、『SoilBase2008』でγの値を入力しているとその値を考慮していました。

水平地盤反力係数khの計算において、杭断面の切り替わり位置の下層は、下側の杭径Bで計算するべきところ、上側の杭径Bを用いて計算していました。

液状化による低減係数βにおいて、βが土層境界に存在する場合、N値の採用方法と統一するため、上層側に反映するように変更しました。また、以下の出力にも反映しました。

• 作図「8.6.土質柱状図」では、下層側に反映していたのを上層側に反映するようにしました。
• シート出力「8.11.4.kh分布」では、上下層に反映していたのを上層側に反映するようにしました。

水平地盤反力係数khの計算に用いるN値において、杭先端が貫入している層の一番下の測定点から土層境界までを誤って0としていました。

独立基礎の断面算定表において、フーチングが曲げを負担する場合にかかわらず出力しているため、接地圧分布の説明に“フーチングが曲げを負担する場合”という説明は不要でした。

独立基礎の断面算定表において、支持力検討や基礎断面算定（曲げ、せん断、パンチング）に考慮した付加曲げについて、決定ケースごとに「曲げの考慮」を確認して、考慮する場合に付加曲げを出力すべきところ、最も検定比が大きくなるケースに対する「曲げの考慮」のみを確認して、付加曲げを出力するかしないかを制御していました。

場所打ち杭の許容支持力の自動計算において、杭先端部の係数βにγの上限値を考慮する場合で、かつ杭先端の平均N値を直接入力しているとき、誤って貫入範囲における平均N値を0とし、βが0になっていました。

[部材耐力計算]

剛性計算条件で片持床を“考慮しない”としていると、終局耐力計算条件で片持床を考慮するとしていても、梁のひび割れ耐力に片持床を考慮していませんでした。

2007年版基準解説書式によるRC耐震壁のせん断ひび割れの計算において、連スパン耐震壁の右側引張時のPgc(引張側付帯柱の主筋量)を連スパン最端の柱ではなく、1スパン目の右側柱で計算していました。

根巻柱脚の柱母材柱脚の危険断面位置は、常に根巻コンクリートの最上部帯筋位置とするべきところ、ブレースの取りつき位置を基礎梁天端としたブレースが取ついていると、柱母材柱脚の危険断面位置を基礎梁面としていました。

SRC柱の終局曲げ耐力で、Muが最大となる軸力の範囲に引張となる軸力がある場合に、曲げ降伏後の剛性低下率αyが正しく計算できていないことがありました。

SRC非埋込み柱脚の終局軸耐力値において、主筋の軸耐力を引張側本数×2で計算していたのを全本数で計算するようにしました。

CFT柱（角型断面）の終局曲げ耐力の計算において、r部分を考慮せずに鋼管内のコンクリート断面積を計算していました。

CFT長柱（Lk/D>12）の部材耐力計算において、終局圧縮耐力が正しくありませんでした。また、終局耐力の計算に用いる座屈長さが正しくありませんでした。

[保有耐力計算]

弾塑性解析において、横補剛NG部材に降伏ヒンジが発生した場合、保持続行の処理として剛性低下を行うべきところ、取り除いて続行としていました。

引張のみのブレースの応力が圧縮となったことで生じた不釣合力を解除したことによって、別の引張のみのブレースに圧縮応力が生じた場合に、そのブレースに生じた不釣合力が解除されないことがありました。

[2.9.保有水平耐力計算条件-3.保有水平耐力時-3.脆性破壊の考慮と処理]で部材を“取り除いて解析続行”するとし、部材が脆性破壊によって取り除かれたとき、次の部材が降伏するまでの間、不要な不釣合力を加算し続けていました。次の部材が降伏した際に、加算し続けていた不釣合力が解除され、非常に大きな応力変動を生じる場合がありました。

傾斜地に建つ建物や部分地下形状などで、最下層以外に支点がある場合の設計用地震層せん断力において、ダミー層に配置された支点の水平力のみ差し引き、通常層に配置された支点の水平力が設計用地震層せん断力から差し引かれていませんでした（Ver.1.1.1.14のみの現象）。

床小梁検定

クロス小梁に実断面を持たない部材（ダミー小梁または重量のみの小梁）を使用すると、二次部材の計算中に不正終了していました。

X方向とY方向の小梁が連梁となる場合および小梁の連梁認識が円形となる場合において、二次部材の計算中に不正終了することがありました。

片持床内小梁の設計応力において、左方向および下方向の片持床内の小梁で左端と右端を逆に計算していました。

RC小梁の応力計算方法を“精算”とし、連梁の自動認識を“片持床内の小梁を考慮する”としていた場合に、連梁の解析モデルに片持床先端小梁を考慮していませんでした。

構造計算書・結果出力

[出力指定－作図詳細設定]で図の回転を指定し、かつ、図の解析ケース名が用紙の先頭にくる場合、出力レイアウトが崩れる場合がありました。

下記の項目において、水平方向の節点同一化により移動前の節点に剛床解除を指定したとき、移動先の節点に出力される場合がありました。

• 構造計算書「4.3.固定荷重、積載荷重への追加荷重」、「4.8.1.応力計算用特殊荷重」
• 構造計算書「6.1.4.剛床の指定」の“剛床解除の指定”
• 結果作図「1.1.応力図（一次）」の“節点補正重量図”、“応力計算用特殊荷重図”

構造計算書「7.6.はりの断面検定表－7.6.1 RC造」、結果出力、添付資料「6.断面算定表－6.1.RC梁」で、柱の剛節架構の応力割増しを行わない場合、割増率の計算方法は出力せず、応力割増しをしない旨を出力するようにしました。

構造計算書「7.6.はりの断面検定表－7.6.1 RC造」の■QD計算方法」において、スラブ筋で“Mu算定時に考慮する”を入力している場合、“・My、Mu算定時にスラブ筋を考慮しない。”と出力していました。

構造計算書「11.保有水平耐力」のヒンジ図において、軸破壊の場合、ステップ数の後に圧縮破壊か引張破壊かを識別するための記号（圧縮：C、引張：T）を出力していませんでした。

下記の項目において、計算結果の杭負担水平力を表示すべきところ、[13.11.杭頭モーメントの直接入力]のせん断力を表示していました。

• 構造計算書「12.1.6.5.杭の水平力分担図」
• 結果出力、添付資料「7.7.4.杭の水平力分担図」
• 結果作図「8.2.基礎検定図」

構造計算書「12.1.12.10 べた基礎接地圧分布図」において、［13.4.1.基礎床グループ登録］で登録した床グループの順番で出力されないことがありました。

結果出力，添付資料「8.2.断面算定結果－8.2.2.S小梁」において、[14.1.断面算定条件－2.S部材－小梁の算定]で指定した“曲げの設計にウェブを考慮する”の指定を出力すべきところ、片持梁の指定を出力していました。入力データ出力「13.1 断面算定条件－■小梁・片持梁－・S部材」についても同様です。

結果出力，添付資料「14.2.ΣCMu/ΣGMu図」において、梁崩壊形の検討を行わない場合でも、図のみ出力していました。

入力データ出力「2.6.柱脚断面算定条件」において、S造露出柱脚に限った計算条件を出力していませんでした（Ver.1.1.1.13からの現象です）。

シート出力とグリッド出力のCSV結果出力において、「全ケース出力する」を選択し、かつ、「値に付く文字の省略」を選択した場合、値につく文字を省略していませんでした。

下記の項目において、本来、引張時のみ浮き上がりのチェックを行うべきところ、圧縮時においても圧縮耐力と比較し、圧縮耐力を超えていたら、"*"を表示していました。

• 結果作図 「1.2.浮き上がりのチェック」
• シート出力「5.応力解析（一次） - 5.18.浮き上がりのチェック」

「5.18.浮き上がりのチェック」において、応力解析の結果がG+Pしか存在しない場合に、出力できていませんでした。

「6.10.設計応力（梁）」において、1/4の断面算定位置が左もしくは右にしか存在しない場合に、せん断の中央の値が空白となっていました。

「6.10.設計応力（梁）」、「6.16.設計応力（組合せ前）－6.16.1.梁」において、JOINT位置の設計用せん断力や設計用曲げモーメントが出力していませんでした。

「7.2.1.RC梁の断面算定表」において、αSの結果出力がない場合、0.00と出力していました。

「7.2.16.RC接合部（終局時）」において、内法長さが非常に小さい場合に設計用応力が出力値の上限を超えてしまい、空白となることがありました。

「7.断面算定表 - 7.2.8.S梁仕口継手、 7.2.11.SRC梁仕口継手」において、右端にのみ継手を入力している場合、右端の断面算定結果を出力していませんでした。

「9.1.床・小梁・片持梁検定図」において、特殊荷重リストを表示した状態で印刷プレビューをした場合、図と一緒に特殊荷重リストも出力すべきところ、出力できていませんでした。

「8.18.5.独立･布基礎接地圧分布表」において、基礎を配置していない節点がある場合に、一部の基礎について出力されない場合がありました。

「10.ルート判定」のルート判定表において、偏心率・剛性率が計算できなかった階があった場合、ルート判定表の結果を“----”とし判定結果を“×”とするようにしました。

「10.ルート判定」のルート判定表での層間変形角において、「9.10.層間変形角」での層間変形角と数値の丸めが異なっていました。

「10.ルート判定」のルート判定表において、STKR材を使用し、計算ルートをルート2としている場合において、保有水平耐力の計算を行っていると、「冷間成形角形鋼管 柱梁耐力比 ≧ 1.5」の判定値が、Ds算定時の軸力における柱梁耐力比の結果となっていました。

「13.1.保証設計－13.1.3.RC梁（靱性指針式の諸係数）」において、X加力時にのみ靭性指針式の結果があり、Y加力時にはない場合に、ケースをY加力時に切り替えると不正終了していました。

作図

3D図において、「非認識部材」「エラー・ワーニング」と判定された部材の表現を平面図、立面図と同様にしました。

結果作図の立面図における層名（階名）の表示において、「作図設定-詳細-共通-構造階高」のフォントを反映していませんでした。

結果作図「1.1.応力図（一次）」において、作図される変位量に上限を設けました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」のCMoQoにおいて、本来片持床の先端小梁は非表示にすべきところ、表示していました。

結果作図「1.1.応力図(一次)」、「1.6.応力図(二次)」で、複数の階をまたぐ柱において、無効な特殊荷重が表示される場合がありました。

結果作図「1.5.応力図（二次）」において、柱M-N図でウィンドウの複製をすると複製したウィンドウの断面位置が「柱頭」となっていました。

結果作図「1.5.応力図（二次）」において、梁のプロパティ「降伏」に左端の回転角を表示していませんでした。

結果作図「1.5.応力図（二次）」において、対になるブレースの左右両方が同じ破壊形式の場合、ステップ数の小さい方のみ描画していました。

結果作図「8.1.基礎梁応力図」において、[13.1.基礎計算条件-1.基礎の考慮]で応力直接入力とした場合、支点のモデル図に[13.6.偏心距離]の指定を反映していませんでした。

結果作図「8.6.土質柱状図」のフレーム外杭の摩擦の範囲を、本来非表示とすべきところ、フレーム内杭のデータを用いて表示していました。

結果作図と3D図において、小梁のプロパティ「断面」に「ミラー」を表示していませんでした。

結果作図「9.1.床・小梁・片持梁検定図」において、片持梁、片持床周りの小梁の始端と終端が逆に作図される場合がありました。

結果作図「9.1.床・小梁・片持梁検定図」のたわみにおいて、本来「δ/L」と表示すべきところ、「σ/L」と表示していました。

その他・リンク

入力データの比較において、[14.2.断面算定の省略（符号毎）]の項目が比較対象から漏れていました。

『SS7』Ver.1.1.1.13以前の物件で、入力[16.2.14.床]において径1を空白としている物件を、『SS7』Ver.1.1.1.14で開こうとした場合、データ変換が失敗して物件を開くことができませんでした。

CSVファイルからの新規データ作成において、一部の鉄筋本数に不正な値を指定できていました。

「新規作成 - CSVデータ新規作成」において、「name=鉄筋材料-タイプ」が丸鋼と異形以外の場合、「name=鉄筋材料-材料強度-引張・圧縮」の値を読み込んでいませんでした。

「SS3データのリンク」において、『SS3』の[8部材形状配置－8.7片持ち床・出隅・入隅]で積雪荷重の増減率に０以外を入力した状態で、スラブNo.を正値に変更（積雪荷重が載る床から載らない床に変更）した場合、『SS3』で入力した増減率をリンクしてしまっていました。

SS7 Op.柱梁断面リスト

柱リストを描画したのち、梁の図化テンプレートを読み込んで梁リストを描画すると、項目欄の鉄骨サイズが一部間違った文字列になる場合がありました。

SS7 Op.積算

地下階がある建物で、土工を山留(総堀)としているとき、正しく底面積を求めることができない場合がありました。下層の累加底面積を考慮して当該階の底面積を求めますが、余幅を考慮する位置が近似しているときに現象が発生することがあります。

土工[山留(総堀)]の計算において、建物の外周に片持床周辺の小梁を有する片持床が存在するとき、不正終了していました。

柱の型枠面積の計算において、柱と梁の重なる部分の面積を計算する際に、本来、基礎フーチングよりも上の部分の重なりで面積を計算すべきところ、基礎フーチングを考慮せずに重なる部分の面積を計算して差し引いていました。

[16.1.計算条件と標準配筋 - 1.計算条件 - 3.接合部配筋]で“十字形、T形接合部に取りつく左右の梁のズレeが1/6Dの場合は通し配筋とする”を選択している場合、一本部材の梁の主筋について、一本部材の左端側の梁の分しか集計していませんでした。

柱の鉄骨部分の集計において、下階に柱が無く、柱頭側に梁が取り付かず、柱脚部に鉄骨の梁が取り付く場合、柱脚側の仕口部分の鉄骨量を集計していませんでした。

幅がX方向とY方向で異なるクロス小梁を配置している場合、入力データの回転で90度回転する前と回転した後で鉄筋量、鉄骨量が変わる場合がありました。

小梁の集計において、左端上端筋の2断目、3段目が0の場合、2段目、3段目の集計を行っていませんでした。

S部材に囲まれた重量のみ考慮する床のみを配置した層があると、延床面積に考慮できないことがありました。

開口面積が0.5㎡の開口を配置しているとき、入力データの回転をする前とした後で、「16.1.2.15.壁」のコンクリート量、型枠面積が変わる場合がありました。数値の誤差により、開口面積が0.5㎡を満たさないと判断されることがありました。

開口を配置していない壁で、壁の配筋に開口補強筋を入力している場合、壁の部位ごと数量で開口斜め筋を出力していました。

シート出力「16.1.2.12.床」において、特殊形状の配置により大梁と小梁が重なっている箇所が存在する場合、入力データの回転する前と後で、コンクリート体積、型枠面積が微小に変わることがありました。

解説書

以下の解説書等において追記および修正を行いました。解説書の詳細は巻末の更新履歴を参照してください。
また、ライセンスに対する説明を記載した『ライセンス説明書』を追加しました。

• 『SS7』 入力編
• 『SS7』 操作編
• 『SS7』 計算編
• 『SS7』 メッセージ編
• 『SS7』 出力編（計算書）
• 『SS7』 出力編（画面）・結果CSV出力
• 『SS7』 入力データCSV出力
• 『SS7』 機械式定着編
• 『SS7』 Op.積算
• 『SS7』 Op.コマンド実行
• 『SS7』 ライセンス説明書　2020/06/17版
• 登録済み材料製品リスト

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