更新内容

旧Ver.1.1.1.15 → 新Ver.1.1.1.16
インターネットダウンロード ： 2021/06/10
・『SS7』をセットアップしている場合は、Ver.1.1.1.16 へのアップデートになります。
・『SS7』をセットアップしていない場合は、Ver.1.1.1.16 のセットアップになります。

◆機能アップ

『Super Build／SS7 Op.木造ラーメン』の機能を追加しました。

• 『SS7』で中大規模木造建築物（木造ラーメン構造）の設計シミュレーションができます。
• RC 造やS 造との平面および立面混構造を可能とします。

『Super Build／SS7 Op.平面立面図DXF出力』の機能を追加しました。

• 『SS7』の平面図、立面図で作図されている内容をDXF（*.dxf）形式で出力することができます。

『Super Build／SS7 Op.バージョン選択』の機能を追加しました。

• 『SS7』の起動時にバージョンの選択ができます。

『Super Build／SS7 Op.木造ラーメン』、『Super Build／SS7 Op.平面立面図DXF出力』、『Super Build／SS7 Op.バージョン選択』は、『UNION ASP System』からライセンスを取得してご利用いただけます。
操作方法につきましては、ファーストステップガイドをご参照ください。

『Super Build／SS7 Op.杭応答変位法』に以下の機能を追加しました。

• 杭の水平抵抗の計算において、塑性水平地盤反力度、群杭の影響を考慮できるようにしました。
• 地盤の水平変位の計算において、荷重レベルの係数、地震動の設定位置（工学的基盤・地表面）を設定できるようにしました。

『Super Build／SS7 Op.ゾーン入力サポート』が標準機能となりました。

［9.4.剛度増減率－1.梁］、［9.4.剛度増減率－2.柱］において、断面方向を“3：材軸方向”としたとき、φA（鉄筋鉄骨）に“-2”を入力することで軸変形用断面積を0にできるようにしました。

［12.6.1.断面算定の省略］において以下の機能を追加しました。

• ［12.6.1.1.符号毎の指定］で省略した符号の部材は、S部材の幅厚比の検討、保証設計の検討も省略するようにしました。
• ［12.6.1.2.部材毎の指定］で省略する検討内容を詳細に指定できるようにしました。

［2.8.終局耐力計算条件－1.共通事項－3.腰壁・垂壁・袖壁などの考慮］において、初期値を“する”から“しない”に変更しました。

SRC部材の耐力式をSRC規準式としている場合に、保証設計において終局せん断耐力にΣrMu/L'の考慮を計算条件で指定できるようにしました。
また、結果出力で、SRC部材の保証設計のせん断耐力に用いる諸係数を確認できるようにしました。

外力分布の直接入力として、二次設計のCoに相当する値として、層せん断力または水平外力での入力を追加しました。

杭の支持力計算において、負の摩擦力を考慮できるようにしました。

東京鉄鋼株式会社の「DRUM-RCS構法」に対応しました。

高強度せん断補強筋に、SABTEC指針によるキョウエイリング685（共英製鋼株式会社）を追加しました。

東京鉄鋼株式会社のスマートベースに対応しました。

センクシア株式会社のPINベースにおいて、基礎柱の標準寸法を2020年12月のカタログに対応しました。

センクシア株式会社のハイベースNEOにおいて、EB300の適用柱板厚の上限を19mmから22mmに変更しました。

東京鉄鋼株式会社「プレートナット構法」の検討に用いるCSVファイル出力に対応しました。
※columnx.csv, columny.csv, beamx.csv, beamy.csv, jointx.csv, jointy.csv, qux.csv, quy.csvは、東京鉄鋼株式会社製のプログラムで利用します。

以下の出力項目について、構造スパン・階高を表示するようにしました。

• 構造計算書「6.1.3 構造モデル図」
• 構造計算書「6.4 支点反力図」
• 構造計算書「7.3 長期荷重時断面検定比図」
• 構造計算書「7.4.1 短期荷重時断面検定比図（地震荷重時）」
• 構造計算書「7.4.2 短期荷重時断面検定比図（風荷重時）」
• 構造計算書「7.4.3 短期荷重時断面検定比図（積雪荷重時）」
• 構造計算書「11.4.3 保有水平耐力時の支点反力図」
• 構造計算書「12.1.10 基礎反力図」
• 結果出力，添付資料「7.11 基礎反力図」

構造計算書「12.1.6.7 基礎梁への曲げ戻し応力図」、結果出力，添付資料「7.7.7 基礎梁への曲げ戻し応力図」において、杭頭から基礎梁心までの距離の出力を追加しました。

ツリーメニューに「Q&A Webサイト」を追加しました。

『Super Build／SS7 Op.柱梁断面リスト』において以下の機能を追加しました。

• 数値表現で“1000”を“1,000”のようにカンマ有りの表現をできるようにしました。
• 梁リストにおいて、端部・中央や左端・中央・右端のように断面が2つ以上ある場合、間に区切り線を描画するかしないかの指定を追加しました。
• 梁リストにおいて、同じ列に1断面と2断面が混じっているとき、1断面の図を中央に表示できる指定を追加しました。
• タイトル配置で枠と文字列の間の余白の指定を追加しました。

◆変更点

入力部

［2.8.終局耐力計算条件－4.SRC終局耐力－2.柱－Mu算定式］において、［2.8.終局耐力計算条件－4.SRC終局耐力－1.柱・梁－SRC耐力式］が“基準解説書”のとき無効になるべきところ、有効になっていました。

［5.5.積雪荷重の増減率］において、屋根勾配が0.01未満のとき平面図に値を表示していませんでしたが、0.0001以上の場合に値を表示するように変更しました。また、グリッド入力がONの場合、屋根勾配を表示するようにしました。

［5.5.積雪荷重の増減率］、［5.7.風力係数の直接入力－床］、［7.11.床－屋根面］において、グリッド入力がONの場合に屋根面と判定した床が参照表示にならない場合がありました。

大梁・小梁・片持梁の主筋およびあばら筋で、本数に“1”を指定できなくなっていました。（Ver.1.1.1.15のみの現象です）

［7.1.柱（柱脚）－断面－断面図］、［7.2.大梁－断面－断面図］で、ダミー階・層の枠を表示しないようにしました。

［7.1.柱（柱脚）－柱脚断面－柱脚形式］でグリッド入力がONの場合に柱脚が配置可能であることが判定できませんでした。

［7.2.大梁－断面－検定比］の付着（使用性・損傷制御）ldにおいて、付着長さとカットオフ不要位置の検定比を考慮していませんでした。

［8.1.特殊荷重］、［8.2.節点補正重量］、［8.6.応力計算用特殊荷重］において、登録データを入れ替えていた場合、荷重No.をクリックする配置で荷重が変更できないことがありました。

［8.1.特殊荷重－梁］および［8.6.応力計算用特殊荷重－梁］の平面図の配置において、跳ね出し⾧さの小さい出隅床があると、拡大／縮小などの操作が正しく機能しませんでした。

［12.4.梁のカバープレート］を変更した場合、準備計算から再計算とすべきところ、断面算定から再計算となっていました。

大梁の平行移動を行った際、壁の開口位置を更新していませんでした。
※入力画面の表示上の不具合で、計算時の開口位置は正しく認識しています。

［層・軸の追加・削除］で、軸を削除し、その直後に［5.7.風力係数の直接入力－壁］を開いて、閉じる、または、［床］タブに切り替えると、不正終了する場合がありました。

入力画面の3D図において、ハンチ位置を0（自動計算）とした場合、ハンチ途中で段差がある図になっていました。

計算部

［架構認識・準備計算］

架構認識において、床面の認識の際、梁数と床周りの節点数が異なる場合は、メッセージを出力して計算を中断するようにしました。

節点同一化により、三角形となる壁に、タイプを4（壁長さまたは壁高さの指定）とした開口を配置すると不正終了していました。

小梁に対しても、C0040のメッセージ（溶接作業に劣り降伏後の変形性能が保証されないSN400Aを使用しています。）を出力していました。

梁において通り心間距離が短い場合に、梁に取りつく柱面位置が正しく認識できないことがありました。

開口が梁際にある場合、または、スリットが入っている場合のどちらかで、かつ、ハンチがある場合に、壁による剛域長とハンチによる剛域長を足して計算していました。

［9.4.剛度増減率－1.梁］においてφIの鉄筋鉄骨を-1と入力した後に断面方向を材軸方向にした場合、本来、φIの入力は無効になるべきところ、-1の入力を考慮していました。

柱のY方向に取りつく壁が、脚部節点を同一化し三角形となっている場合に、X方向の剛域が正しく計算できていませんでした。

壁周りの柱の上階に、当該柱より大きな断面の柱があると、壁の内法が正しく認識できていませんでした。

「床版せん断剛性のブレース置換」を“個別指定（［9.7.床版の置換ブレース］）”とし、［9.7.床版の置換ブレース］で、個別指定がなく、ブレース置換する床がない場合で、かつ剛性計算用のスラブ厚が“0”の床が配置されていると、剛性計算中に不正終了していました。

節点同一化により、片持床または出隅床が三角形となった場合に、床面積（床荷重）が正しく計算できていませんでした。（Ver.1.1.1.12以降での現象です。）

床の重量計算において、二重スラブ下側の床は梁面までしか見ていませんでしたが、梁の部材心までを床として見るよう修正しました。

片持梁より片持床の出が長い場合の荷重伝達において、片持梁から跳ね出した分の荷重を片持梁先端に集中荷重として作用させるべきところ、片持床先端に集中荷重として作用させていました。

多スパンにわたる片持床で、無効な特殊荷重を考慮することがありました。

パラペット重量を梁面からのパラペット高さではなくFLからのパラペット高さで計算していたため、［3.8.梁のレベル調整］で、FLと梁天端が一致しない梁に取りつくパラペット重量が正しく計算できていませんでした。

上下方向の節点同一化により、下階に取りつく柱が直下階の柱でない場合に、柱に取り付く梁せい分の柱重量が重複して考慮されていました。

壁割り計算が正しく行われずに、C0324のメッセージが出力される場合がありました。

地震力の計算において、支点が配置された節点と同じ軸で、同じ層グループ内の節点重量は基礎重量として集計すべきところを建物重量として集計していました。

［8.3.層補正重量］の「重心の補正」を“する”とした層に、剛床解除した節点が存在すると、剛床にかける地震力の作用位置が正しくありませんでした。

地盤に伝わる水平力において、直上階のQを用いるとした場合で、かつ、中間支持層下にダミー層（上層に従属）の指定があるとき、誤って直上のQではなく、直下のダミー階部分のQを用いていました。

壁に関するゾーン入力において、「0:全フレーム」を指定していると計算中に不正終了していました。

［応力解析・ルート判定］

布基礎または鉛直ブレースを配置したフレームの解析節点すべてが、節点同一化によって他のフレームへ移動しているとき、応力解析で不正終了していました。

［9.1.1.梁］で結合状態をピンまたはばね定数とした場合の等価節点荷重の計算において、梁の断面2次モーメントを構面内と水平面内で逆に採用していました。そのため、ばね定数に応じた部材応力とならない場合がありました。

片持梁に応力が生じていない場合、設計応力の計算中に不正終了していました。片持梁に応力が生じていない場合は、0.0の応力結果を出力するようにしました。

片持床、出隅床の応力計算用特殊荷重において、地震時、終局時の一部ケースの応力計算用特殊荷重を採用しない場合がありました。

全節点剛床仮定の解除の指定がされてかつ、ダミー部材のみ取り付く支点が存在する物件で、応力解析計算中に不正終了する場合がありました。

接合部パネルの変形を考慮するとした場合、柱の応力を求める際、X方向の特殊荷重によるCMQのパネル変形による補正量の符号が逆になっていました。

短期設計地震時の解析を“弾性解析”としている場合において、［2.3.応力計算条件－1.基本条件―5.支点の浮き上がりの考慮］を"する"とした際に、支点のひび割れの考慮が行われていました。この影響により、支点の浮き上がり処理が収束せずに解析が中断される場合がありました。

水平力分担の計算において、以下の柱や、その柱に取りつくブレースの負担せん断力が集計に含まれていませんでした。

• 柱頭と柱脚の剛床が異なる場合
• 柱脚側がダミー層で、柱脚節点の属する剛床が、従属層に存在しない場合

壁量の計算において地震力の作用角度の指定がある場合に、平面上の角度がマイナス（右下向き）となっている耐震壁の壁量が、地震力の作用方向へ角度補正できていませんでした。

ルート判定表における層間変形角の制限値の判定において、ダミー柱の層間変形角は判定対象としないようにしました。

剛性率の計算に用いる階の水平剛性が計算できない（負値となる）場合に、剛性率の結果に水平変位と階高を出力していませんでした。また、その場合、ルート判定表では判定値を“-----”とするようにしました。

剛性率の計算において、多剛床を指定している場合、副剛床の下層に主剛床が連なる形状の場合は、rsの相加平均に下層の主剛床のrsも含めて計算すべきところ、下層の主剛床のrsを考慮していませんでした。

フレーム外雑壁の水平剛性Dw'を直接指定し、標準柱の剛性を利用しない場合において、C1913またはC1914の不要なメッセージを出力する場合がありました。

［設計応力・断面算定］

地震時の応力状態が梁全域にわたり正曲げまたは負曲げとなっている（反曲点が部材内にない）場合に、剛節架構の応力割り増しによる梁中央の曲げおよびせん断の応力割り増しが正しく計算できていませんでした。

上層に従属するダミー層が脚部側の層となっている鉛直ブレースおよび上層に従属するダミー層に配置された梁において、筋交いのβによる応力割り増しを考慮していませんでした。

計算ルートが指定されていない場合、地震時の耐震壁設計用せん断力を正しく計算しないことがありました。

一本部材の指定が行われている柱では、冷間成形角形鋼管による応力割増しを、柱脚にしか考慮していませんでした。

ハンチを有するRCまたはSRC大梁に、S柱のみが接続する場合の断面算定において、ハンチを考慮した断面算定位置のコンクリート断面が正しく認識できていませんでした。

断面算定位置間距離が0の場合で、たわみの検定時に不正終了する場合がありました。

RC規準（2010）およびRC規準（2018）の付着安全性確保の検討において、1つの段で通し筋、他の段でカットオフ筋がある場合、通し筋に対して残りの鉄筋の付着長さを検討していませんでした。

RC梁付着（2010,2018）の使用性・損傷制御の検討において、検定に用いるjおよびdについて、RC規準の設計例の方法を参考に1段目鉄筋位置から求めるように修正しました。

RC梁付着（2010,2018）の安全性確保の検討において、検定に用いるjおよびdについて、RC規準の設計例の方法を参考に各段鉄筋位置から求めるように修正しました。

RC規準（2018）の付着使用性・損傷制御の検討において、端部τaがNGかつ、L'がNGのとき、メッセージを出力していませんでした。

RC規準（2018）の付着の安全性確保の検討において、主筋が3段筋のとき、左端右端のσtを計算するとき柱面の応力を採用すべきところ端部断面算定位置の応力を採用していました。

RC規準（2018）の付着安全性確保の検討において、梁が上下端の片方だけ3段筋とした場合、3段目以外にカットオフがあるときのメッセージを誤って出力することがありました。

カットオフと通し配筋がともに存在し、カットオフの検定が短スパンで検討不可の場合、通し配筋の結果を出力していましたが、カットオフの検定が短スパンで検討不可と出力するようにしました。

シート出力「14.1.10.RC柱（付着割裂）」のΔσの判定の際に、加力方向にかかわらず、柱のX方向のヒンジ状態を採用していました。

RC柱梁接合部終局時の検討に用いるφについて、［12.5.1.RC・SRC接合部の形状］の指定を考慮するようにしました。

RC柱梁接合部の検討において、柱幅より梁幅が大きい場合、有効幅bjを柱幅としていましたが、ba1・ba2を負値として柱幅より外側も接合部の有効幅として考慮するようにしました。また、SRC柱梁接合部の検討において、柱幅より梁幅が大きい場合、cVeの計算に用いる梁幅は、柱幅より外側を考慮しないようにしていましたが、梁幅をそのまま用いるようにしました。

RC接合部の断面算定（終局時）において、柱端の終局モーメントを計算する際、接合部の節点が梁面より外側にある場合、終局モーメントを正しく計算できていませんでした。また、梁端の終局モーメントを計算する際、接合部の節点が柱面より外側にある場合、終局モーメントを正しく計算できていませんでした。

RC接合部において、メッセージC0668とC0669で、記号「ξ」が「ζ」になっていました。

S梁の断面算定表において、ミラー配置をしている部材に使用されている符号について、通常配置（ミラー配置でない）の部材、もしくは、ミラー配置の部材のいずれかにおいて、部材種別の表示が左端と右端で入れ替わる場合がありました。

S梁の断面算定表において、“C（fb計算の補正係数）”は、fb1の式で決まった場合のみに出力するようにしました。

継手の検定（全強接合）において、nF≧nW+2となる場合、Ieが正しく計算できていませんでした。

継手の断面算定において、ハンチ端が梁部材の範囲内にあるかのチェックで、一本部材の指定を考慮できていませんでした。

S柱の断面算定表において、fc値が柱頭曲げの決定ケースにおける値だったのを長期短期両方の値を出力するようにしました。

冷間成形角形鋼管において、一本部材梁の中間点では一次設計の柱梁耐力比を検討していませんでした。

角形CFT柱において、X方向とY方向で厚さが異なるとき、断面算定の以下の項目で、X方向の厚さのみ考慮していました。

• 充填コンクリート部分の許容圧縮力cNc
• 充填コンクリート部分の許容曲げモーメント

CFT柱の相互拘束効果の判定において、柱脚側に梁がとりついていない場合に、ho/Dに用いる内法高さhoを下階FL位置からの高さではなく下階の構造心からの高さとしていました。

CFT柱の断面算定において、XYどちらか片方に耐震壁が取り付くとき1軸曲げで検討していませんでした。

S柱梁接合部の検討において、上下階で柱せいが異なる場合、接合部パネルに作用する軸力はせいの小さい側の軸力を採用しますが、柱形状がI形の場合は、上下階の平均になっていました。

SRC梁の断面算定において、sQD（鉄骨部分の設計用せん断力） ≧ sQa（鉄骨部分の許容せん断力） のときに、RC部分の設計用せん断力rQDを再計算すべきところ、ルート1-2のときに再計算していませんでした。

SRC柱の断面算定において、長柱の判定（lk/D>12）の判定に用いる柱せいが、X方向とY方向で逆になっていました。

SRC柱の断面算定表において、軸力の検定を行わないときrNcとsNcの値が空白になっていました。

SRC柱の鉄筋コンクリート部分の短期許容せん断力の計算において、被覆形および充填被覆形のrjを0.75Dとして計算していました。また、充填被覆形の鉄筋コンクリート部分の短期許容せん断力は、計算編解説書（6.386）式で計算すべきところ、（6.391）式で計算していました。耐震壁付帯柱の鉄筋コンクリート部分の許容水平せん断力についても同様でした。

SRC耐震壁の断面算定において、Ps（壁板の横筋比）の上限を、Pw・b/tとすべきところ、被覆形および充填被覆形では、Pw・b'/tとなっていました。

S造埋込柱脚の断面算定において、柱形状がI形のとき鉄骨幅のHとBを逆に採用していました。また、終局時かつ側柱のとき、右側に基礎梁がない場合に上端下端の判断を逆にしていました。

S造埋込柱脚の断面算定において、ブレースが取り付くとき、柱の反曲点高さl=M/Qの計算でQにブレース応力を含めないようにしました。

S造根巻柱脚、S造埋込柱脚の終局時の検討において、H形柱の弱軸方向のMpc値が誤っていました。

ベースパックの断面算定において、ルート1-2,2のとき保有耐力接合を満足すれば検定終了だったところを、別途M≦Myを確認して警告メッセージW0760を出力するようにしました。

コトブキ技研工業株式会社 ジャストベースJEⅠ型（最新仕様のみ）、JEⅡ型の検討において、コンクリートFc値をメーカー規定値でなく基礎梁の値を用いていました。

［基礎関連］

入力［13.10.3.土質柱状図］、結果作図「8.6.土質柱状図」において、一番深い層の土層範囲を入力した層厚まで、描いていませんでした。

入力［13.10.3.土質柱状図］、結果作図「8.6.土質柱状図」の基礎のリスト表示において、床の配置の有無を無視して、［13.4.2.基礎床グループ配置］に基礎が配置されている箇所をすべて表示していました。

メッセージ「A0453 基礎梁に荷重が掛かっていません。」（偏心モーメントに対する）において、独立基礎とべた基礎が混在する場合、基礎梁に偏心モーメントが作用していないにもかかわらず、メッセージを出力しない場合がありました。

布基礎、べた基礎の接地圧計算において、独立基礎の偏心による付加軸力を考慮していませんでした。

kh算定において、kh一定とした場合、杭径が異なれば杭径が異なる毎に部材剛性、地盤反力係数（kh）を評価しますが、杭中間部のkhの収束計算を行う際に、杭頭部のkhと比較し誤差判定していたため、収束しない結果となっていました。

地盤の水平変位を考慮するとして、kh分布を一定または2層地盤としたとき、計算途中で不正終了する、または、X1343、X1344のメッセージを出力していました（『Op.杭応答変位法』）。

場所打ち鋼管コンクリート杭（TB杭）の支持力計算時の杭体の許容圧縮耐力Naにおいて、Fcの上限を32N/mm2としていたが、上限を設けないようにしました。

べた基礎接地圧を算出する際の床内法領域を計算する際、ほぼ平行の梁同士の交点計算で非常に離れた位置が交点となり不正な接地圧となる場合がありました。

べた基礎の計算において、計算対象でないべた基礎の出隅床に対して「W1508 片持べた基礎で設計用曲げモーメントが許容曲げモーメントを超えています。」のメッセージを出力する場合がありました。

べた基礎の計算において、小梁で区切られた床の数が9999を超える場合、荷重計算、応力解析で不正終了していました。

布基礎の負担面積の計算において、通り心が布基礎の断面内にない場合、基礎面積が正しく計算できていませんでした。

布基礎の交差部の形状認識において、接続する布基礎同士が平行かの判定に誤りがあり、分断されて認識する場合がありました。

結果作図「8.2.基礎検定図」において、べた基礎を配置していない物件で［基礎断面算定］を指定したとき、画面左上の凡例に“べた基礎（検定比）”を表示していました。

結果作図「8.2.基礎検定図」において、［作図設定－詳細－符号名－地盤符号］のフォントを反映していませんでした。

結果作図「8.3.独立基礎分布図」において、片方向にしか曲げモーメントが作用していないにもかかわらず、演算誤差により図心のずれによる付加曲げモーメントが発生し、接地圧分布が左右で偏る場合がありました。

結果作図「8.4.杭応力図・変位図」において、杭頭固定度が負のときは単位（kNm/rad）を表示するよう変更しました。

結果作図「8.4.杭応力図・変位図」において、杭頭固定度の桁数が大きい場合「決定ケース」の文字と重なって表示する場合がありました。

シート出力「8.11.6.負担水平力」の基礎重量において、以下の2点の集計漏れがありました。

• 柱のない位置に配置された支点と同じ軸で、同じ層グループ内の節点重量を基礎重量として集計していました。
• 下層に従属と指定されたダミー層の、層補正重量を集計していませんでした。

シート出力「8.19.5.断面算定表（場所打ち杭）、8.19.6.断面算定表（フレーム外 場所打ち杭）、8.19.7.断面算定表（既製杭）、8.19.8.断面算定表（フレーム外 既製杭）」において、印刷プレビューやウィンドウの複製が正しく動作していませんでした。

［部材耐力計算］

入力項目［15.3.7.耐震壁せん断ひび割れ耐力］で、ひび割れ後の剛性低下率を降伏時のせん断変形の逆数で指定した場合（βyに1.0以上の値を入力した場合）、ひび割れ後の剛性低下率が正しく計算されていませんでした。

柱脚が取り付く柱の危険断面位置を梁面としている場合において、梁面が解析モデルの部材端より外側にあるときに、A1017（危険断面位置が部材内にありません。危険断面位置を0とします。）のメッセージを出すべきところ、A1014（柱脚が取り付くため危険断面位置を梁面としました。）のメッセージを出力していました。

コーナー筋の断面積の2倍より小さい柱主筋を断面積入力し、かつその柱主筋を断面積入力した断面が2種類以上ある場合に正しく計算ができない場合がありました。

S接合部パネルの終局耐力の計算において、下階の柱がダミー柱の場合に、終局耐力MpxまたはMpyが0になっていました。

SRC規準によるSRC柱のせん断耐力の計算において、sQu1=4/3・b・tf・σy/√3とすべきところ、sQu1=2・b・tf・σy/√3となっていました。

SRC梁のMu算定において、危険断面位置がJOINT位置より中央側となる場合、鉄骨部分のMuを危険断面位置となる中央の鉄骨断面ではなく、端部の鉄骨断面で計算していました。

一本部材が指定されたSRC部材のQu算定において、sQu2（=ΣsMu/l'）uが一本部材の両端のΣsMuとならないことがありました。

SRC柱角形中空および角形充填に長方形の鋼管を用いている場合に、終局曲げ耐力の計算において、鉄骨幅と鉄骨せいを逆にして計算していました。

角形CFTの終局曲げモーメントにおいて、長柱でない場合、XY方向の幅、せいを逆に採用していました。

［保有耐力計算］

最下階にダミー層があり、最下層を全節点剛床解除している場合に、荷重増分解析の終了条件に用いる重心の層間変形角が、最下層と通常層（代表層）の層間変位ではなく、最下層と直上層の層間変位から計算していました。

せん断耐力（ひび割れ耐力）が、上端引張、下端引張（左側引張、右側引張）で異なり、かつM/Qdなどの応力相間がない部材において、せん破壊判定時（ひび割れ判定時）に上端下端（左側右側）のせん断耐力を逆に採用する場合がありました。

以下の3つ要因がある柱において曲げ破壊が発生した際、柱頭、柱脚の取り間違いが発生し不正な不釣合力が発生し、解析が終了しない場合がありました。
【要因】

• 柱危険断面位置採用方法を"方向ごとで採用する
• X方向フレームに耐震壁が取り付く
• X方向の柱頭危険断面位置が柱脚位置より下に存在する（危険断面位置間距離がマイナス）

柱に一本部材が指定されている場合、柱頭に生じた想定ヒンジを出力していませんでした。

地震力の作用角度が45度を超えている場合において、RC柱の部材種別判定に保証設計の結果を正しく反映していませんでした。

RC柱の部材種別判定（ho/D）において、検討方向にかかわらず袖壁が取り付いていれば、袖壁ありとして2M/QDを採用していませんでした。検討方向に対し45°以内に袖壁があれば、袖壁ありと判断するようにしました。

RC柱の部材種別判定（σo/Fc）において、袖壁を考慮する場合に、柱の主軸に対し傾いて取りつく袖壁の断面積を角度補正により低減して考慮していました。

RC柱の部材種別判定（τu/Fc）において、袖壁を考慮する場合に、検討方向に対し45°以内の袖壁のみを考慮するようにしました。また考慮する袖壁の断面積を角度補正により低減して考慮しますが、cosθ²ではなくcosθで低減していました。

柱脚RCで角形充填 または 円形充填の場合に、柱頭危険断面位置が柱部材長の1/2を超えていると、必要保有水平耐力の計算中に不正終了することがありました。

保有水平耐力Quの計算において、以下の柱や、その柱に取りつくブレースの負担せん断力が集計に含まれていませんでした。

• 柱頭と柱脚の剛床が異なる場合
• 柱脚側がダミー層で、柱脚節点の属する剛床が、従属層に存在しない場合

CFT柱の部材種別判定において、λcを計算する際のLc（柱の面内の節点間長さ）が、一本部材を考慮したものとなっていませんでした。

ハイベースNEOの終局時の検討において、ハイベースNEOの配置階がQu/Qunのダミー階となった場合に保有耐力接合を満足しないときの処理（Qu/Qun≧1.1, Ds値の割り増し）を行っていませんでした。

ハイベースNEOの終局時の検討において、軸振れや節点同一化で斜め方向に配置した鉛直ブレースが存在すると、保有耐力接合を満足しないときの処理（Ds値の割り増し、またはQu/Qun≧1.1とする）を行わない場合がありました。

保証設計において、一本部材で左端・中央・右端で断面が異なる場合、右端のQuを計算する際に誤って左端（または中央）の断面でQuを計算していました。

保証設計において、せん断破壊が発生し、解析終了時のせん断力がせん断耐力と同じ場合に、演算誤差により保証設計の判定がNGとなることがありました。

SRC部材の耐力式をSRC規準式とし、鉄骨断面にH形鋼を使用している場合の保証設計において、終局せん断耐力のΣrMu/L'を計算する際に、主筋の材料強度の割増率を考慮せずに、rMuを計算していました。

SRC部材の耐力式をSRC規準式とし、鉄骨断面に角形鋼管または円形鋼管を用いた柱に引張軸力が生じている場合の保証設計において、終局せん断耐力のΣrMu/L'を計算する際に、作用軸力を0としてrMuを計算していました。

SRC柱の保証設計において、ブレースの取り付き位置を基礎梁の天端位置としている場合に、脚部にブレースが取り付くSRC柱でQM（解析終了時のせん断力）が正しくありませんでした。

CFT柱の保証設計において、sQuを計算する際のsMu式をSRC規準（2015）の付表B3から付表F1,付表F2に変更しました。

CFT柱に長方形の鋼管を用いている場合に、「14.1.保証設計－13.CFT柱」に出力されるho/DおよびLk/Dが、X方向とY方向の柱せいを取り違えたものとなっていました。

耐震壁の保証設計の際にせん断耐力の直接入力の値を左右誤って採用していました。また、せん断耐力を直接入力した耐震壁の保証設計の検討が常に保有水平耐力時の応力を採用していました。

床小梁検定

床・小梁・片持梁関連のメッセージを、結果出力，添付資料「15.メッセージ一覧」、「16.メッセージ一覧の詳細」に出力すべきところ、出力していませんでした。

RC小梁・RC片持梁・基礎小梁の断面算定において、Pwが0.2%を下回ってもメッセージを出力していませんでした。

小梁の端部が、大梁の端部と一致している場合に、連梁の認識が正しくできていませんでした。

片持梁の設計において、片持床が片持梁から跳ね出している場合、跳ね出した分の荷重を考慮していませんでした。

床の断面算定表において、辺長比λは“Ly/Lx”とすべきところ、逆数のLx/Ly となっていました。

床・片持床のたわみの検定第1において、t/Lxがちょうど判定値と同じとき、演算誤差により正しく判定できていないことがありました。

基礎床グループ配置の変更を行っても、入力画面上で基礎小梁の連梁状態の更新が行われていませんでした。
※入力画面上の表示における不具合で、計算時の連梁の認識は正しく行われています。

別途計算機能

機械式定着－露出柱脚基礎梁－アンカーボルトおよび基礎柱において、全主筋本数の選定結果を偶数に切り上げるようにしました。

構造計算書・結果出力

構造計算書を出力ビューワーで表示した場合、ビューワーのしおりの中に正しい位置にジャンプできないものがありました。

構造計算書の応力図において、鉛直ブレースが取り付き、かつ、ブレースの取り付き位置が基礎梁天端となっている場合に、柱の応力として基礎梁天端～支点の応力を出力していたのを、柱の母材の応力を出力するようにしました。

構造計算書「6.4.支点反力図」において、鉛直荷重時に支点を解除している箇所は、地震時に支点を設けても支点反力が出力されていませんでした。

構造計算書「11.2.5.外力分布」において、多剛床の場合、副剛床の層せん断力が下階の主剛床の層せん断力に含まれていませんでした。

構造計算書「12.1.6 杭の水平抵抗」の最初に記載される入力データの概要において、入力項目［13.1.基礎計算条件－2.杭の水平抵抗と断面算定－3.基礎スラブ根入れによる水平力の低減］で地上部分の建物高さを0.00とすると、根入れ深さは、何を入力しても0.00mと表示されていました。

以下の操作手順の場合に、構造計算書「12.基礎・地盤－12.2.地盤」が出力されませんでした。

• ①地盤データを使用しない計算を行い、構造計算書を出力する。
  （「12.2.地盤」は禁止マークとなっておりチェックは付かない。）
• ②地盤データを使用する計算を行う。
• ③出力指定画面で、前回の指定を呼び出す。
• ④構造計算書「12.2.地盤」にもチェックを入れ出力開始を押す、または構造計算書「12.2.地盤」をプレビューする。

結果出力，添付資料「7.5 基礎自重」において、ビューワー表示した際のしおりに、“7.5 基礎自重”に加え、不要な“7.5.1基礎自重”という項目を表示していました。

入力データ出力「2.5 断面算定条件－■RC部材 せん断力に対する検討」において、改ページ判定が正しく行われておらず、計算条件の指定によっては、一部切れて出力する場合がありました。

入力データ出力「12.5 基礎自重の直接入力」において、入力したことがある場合、基礎形式にかかわらず出力されていました。

シート出力「2.5.2.コンクリート使用範囲」において、標準使用材料で指定した材料を、使用の有無にかかわらず、全層を使用範囲として出力していました。

シート出力「4.9.各階風圧力」において、外部袖壁の風圧力も出力するようにしました。

シート出力「5.21.軸力一覧表」の以下の項目において、固定＋積載のケースのみ結果が存在しない場合に、メニューをクリックすると不正終了していました。

• 「5.21.1.梁」
• 「5.21.2.柱」
• 「5.21.6.水平ブレース」
• 「5.21.7.任意配置水平ブレース」
• 「5.21.8.床版置換ブレース」

以下の6つのシート出力において、印刷プレビュー中に印刷設定をクリックしたとき、不正終了していました。

• 「6.6.短期設計用せん断力（RC梁）」
• 「6.7.短期設計用せん断力（RC柱）」
• 「6.8.短期設計用せん断力（SRC梁）」
• 「6.9.短期設計用せん断力（SRC柱）」
• 「7.2.17.梁たわみ」
• 「8.16.基礎設計用曲げ応力表」

シート出力「10.ルート判定」において、スパンの長さの判定値を表示桁以下の端数の存在が出力で分かるように、切り上げして出力すべきところ、四捨五入していました。

シート出力「12.6.応力表（柱）」の柱脚Nにおいて、不釣り合い力が発生した場合に、不釣り合い力解除時の耐震壁負担分を加えていませんでした。

以下のシート出力の最大層間変位において、対象階で最大の層間変位を出力していましたが、最大層間変形角となった部材の層間変位を出力するようにしました。

• 「12.23.Q-δ」
• 「13.5.各算定時耐力表」

シート出力「14.1.3.RC梁（靭性指針式の諸係数）」「14.1.8.RC柱（靭性指針式の諸係数）」においてΣφ1,Σφ2が999.9mmを超える場合、空白で出力していました。

作図

入力3D図と結果作図において、「作図設定－詳細」のタブオーダーが正しくありませんでした。

入力3D図において、一つの層のみを表示し床を描画すると、梁を正しく作図しない場合がありました。

マウス入力と結果作図の立面図において、最下層の梁の作図が柱の下に飛び出る場合がありました。

結果作図において、節点移動などで節点位置がX,Yの両方向に移動している場合に梁の端部位置を正しく描画できていませんでした。

作図および荷重計算において、節点同一化により三角形となる壁の領域が一部壁の外側に飛び出して認識することがありました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」の特殊荷重リストにおいて、壁の荷重の図を、マウス入力と同じ表現にしました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」「1.5.応力図（二次）」において、「作図設定－図と値－小梁」がデフォルトOFFとなっていました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」「1.5.応力図（二次）」において、床版のτを各ケースでの応力方向を考慮せずに足し合わせていました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」において、「作図設定－ケース、応力図（一次）－ケースを組み合わせて作図する」にチェックをつけた状態でウィンドウの複製を行うと不正終了していました。

結果作図「1.5.応力図（二次）」のQuにおいて、危険断面位置が端部のとき、端部と1/4位置の大きい方ではなく、必ず端部のQuを採用していました。

結果作図「1.5.応力図（二次）」において、柱脚Muが演算誤差により危険断面位置の判定を誤り、梁天の下側の軸力（ブレース考慮）を用いるところを上側の軸力を用いて計算する場合がありました。

結果作図「1.4.検定図」において、“設計応力”が非表示であっても、［印刷プレビュー－印刷設定－詳細設定］で“指定したスケールで印刷する”としたとき、設計応力のケースが表示されていました。

結果作図「1.4.検定図－作図設定－詳細－検定比－色分けと表示範囲」、「8.2.基礎検定図－作図設定－詳細－基礎検定図－色分けと表示範囲」、「9.1.床・小梁・片持梁検定図－作図設定－詳細－床小梁検定図－色分けと表示範囲」において、範囲の指定方法を「○○を超え～○○以下」に変更しました。

結果作図「1.7.部材種別図」において、Qu/QmのNGを柱頭と柱脚で判定すべきところ、柱頭の値のみで判定していました。

結果作図「1.7.部材種別図」において、［2.9.保有水平耐力計算条件－8.クライテリア－S梁軸耐力］のみを”する”とした場合、S梁のN/Nuの値が作図に表示されませんでした。

その他・リンク

既存の結果に上書きで解析した場合に、解析日時が再計算前のものとなる場合がありました。

［開く］と［構造計算書コメント］の物件選択画面において、“略称”の列幅が調整できませんでした。

別途計算機能の自動バックアップが正常に行えていない場合がありました。

入力CSVファイルからの新規作成時のメッセージを以下のように修正しました。

• 旧：「位置情報が重複するためこの行を無視します。（項目名：入力箇所）行数」
• 新：「“入力箇所”が重複するためこの行を無視します。（重複：値）（項目名）行数」

入力CSVファイルからの新規作成において、小梁が9本配置されているデータの場合、「値が範囲外のためこの行を無視します。」のメッセージが出て、10番目の床組が正しく読み込めませんでした。

入力CSVファイルからの新規作成した物件において、梁の主筋が未入力であっても断面図で主筋を作図する場合がありました。

入力CSVファイルからの新規作成において、［2.6.柱脚断面算定条件－1.柱脚の材料］にユーザー登録データを使用した場合、新規作成時のメッセージで「値が範囲外のためデフォルト値とします」が表示され、CSVで指定したユーザー登録データとなりませんでした。

登録されていない鉄筋径が入力されたCSVファイルをもとに作成した『SS3』のデータをリンクした場合、メッセージを出し、存在する鉄筋径に変換するようにしました。

『SS3』データの［6 部材形状登録－6.6 雑壁（袖壁・腰壁・垂壁）］は、『SS7』へは開口としてリンクおり、腰壁長さ（下側梁天からの距離）を開口サイズのH1に変換する際に、H1を負値（梁上面からの距離）でリンクすべきところ、正値（フロアラインからの距離）でリンクしていました。

『SS3』データと連携した『BF1』データのリンクにおいて、『BF1』の内部データを正しく認識できない場合があり、杭本数等が正しくリンクしない場合がありました。

SS7 Op.柱梁断面リスト

［項目割り当て］にて、新規に識別名称を割り当てて、［結合］にチェックを入れても結合状態になっていませんでした。なお、一度［閉じる］で閉じてから［項目割り当て］を開き直して［結合］のチェックを入れると正しく入ります。

［レイヤー設定］にて［梁－コンクリート］の［塗りつぶし］を“透明”に変更したのち、［JWW出力］にてJWWファイルを作成すると、床を閉じる線が出ていました。

角形の柱でY方向の配筋を入力したのち円形に切り替えたとき、断面リストで主筋の合計本数と帯筋の本数が角形の時のままの本数になっていました。

柱の2種類目の主筋径を表す項目記号使用時に、柱頭部で柱脚部の径を描画していました。

SS7で芯鉄筋の入力をしたのち、芯鉄筋の入力チェックボックスからチェックをはずして芯鉄筋を使用しない状態にしても、芯鉄筋が描画されていました。

「特記標準値」で%［帯合図］に本数を指定しても、同本数での省略処理ができていませんでした。

S梁リストの断面形状で、鉄骨材料のみ違った場合に同じ断面と判定していました。

SS7 Op.積算

入力項目［17.3.数量の追加または低減］で、使用されていないコンクリート材料や鉄筋材料を用いて、壁のコンクリート体積、鉄筋重量を追加したとき、シート出力「16.4.2.1.部位別集計表」に反映していませんでした。

片持梁のカットオフ位置について、配筋指針の記載内容と異なり、部材長の2/3とすべきところ、1/2となっていました。また、主筋の長さに片持梁の先端のせいを含めていませんでした。

パラペットのコンクリート体積計算において、張り出し部の体積を求めるとき、パラペット上端部出の厚さを用いるべきところ、誤ってパラペット厚を使って体積を計算していました。

シート出力「16.3.3.6.鉛直ブレース（メーカー製品）」において、種類、品番、材長が同じメーカー製品ブレースが、演算誤差によりまとまらない場合がありました。

SS7 Op.コマンド実行

『Op.コマンド実行』において、CreateDataCsv関数の第3引数で上書きを指定した場合、解析済みフラグが上書きされる前の状態となっていました。

『Op.コマンド実行』において、『Op.S積算』『Op.RC積算』の構造種別を正しく判定できていませんでした。

解説書

以下の解説書等において追記および修正を行いました。解説書の詳細は巻末の更新履歴を参照してください。
また、『SS7 DRUM-RCS構法編』『SS7 Op.平面立面図DXF出力』を追加しました。
チェックリストは、フォーム入力した場合に、正しく出力されない事例があったため、通常のPDFに変更しました。

• 『SS7 入力編』
• 『SS7 操作編』
• 『SS7 計算編』
• 『SS7 メッセージ編』
• 『SS7 出力編（計算書）』
• 『SS7 出力編（画面）』
• 『SS7 入力データCSV出力』
• 『SS7 機械式定着編』
• 『SS7 Op.積算』
• 『SS7 Op.柱梁断面リスト』
• 『SS7 Op.コマンド実行』
• 『ライセンス説明書』
• 『チェックリスト』
• 『登録済み材料製品リスト』

---［END］---