更新内容

旧Ver.1.1.1.18 → 新Ver.1.1.1.19
インターネットダウンロード ： 2023/08/30

• 『SS7』をセットアップしている場合は、Ver.1.1.1.19へのアップデートになります。
• 『SS7』をセットアップしていない場合は、Ver.1.1.1.19のセットアップになります。

◆機能アップ

『SS7 Premium』に対応しました。
『SS7 Premium』では、以下の機能が使用できます。

• 300スパン
• 固有値解析
• MSモデル
• P-Δ効果
• 上部下部一体解析
• 杭応答変位法
• 複数起動

『SS7 Premium』の機能について、詳しくはこちらを参照してください。
※『SS7 Op.固有値解析』、『SS7 Op.P-Δ効果』、『SS7 Op.杭応答変位法』、『SS7 Op.複数起動』は、『SS7 Premium』の機能になりました。Ver.1.1.1.19以降は、『SS7 Premium』ライセンスの取得が必要です。

以下の2つの機能を『SS7』の標準機能としました。今後、オプションライセンスの取得は不要です。

• 『Super Build／SS7 Op.床版ブレース置換』：入力した建物の床を等価なせん断剛性を持つブレースに置換することで、床の変形を考慮した検討が簡単に行えます。

  

• 『Super Build／SS7 Op.バージョン選択』：過去にセットアップしたバージョンに切り替えて起動することができます。

  

『Super Build／SS7 Op.Python実行』

• 『Super Build／SS7 Op.Python実行』は、『SS7』の機能をPythonで作成したプログラムから実行するオプションソフトウェアです。
  ※『Op.Python実行』は今後有償機能とする予定です（価格未定）。

  

『Super Build／SS7 Op.木造ラーメン』

• 木質部材を用いた建物について、保有水平耐力の計算に対応しました。
• 梁、柱の燃えしろ面を個別指定できるようにしました。

  

• 木質壁の壁倍率の上限を5.0から99.9に変更しました。

  

『Super Build／SS7 Op.免震部材』

• 『SS21／3D・DynamicPRO』と共通の免震装置データベースを構築し、登録済みの免震装置を読み込んで使用できるようにしました。
• 株式会社免制震ディバイス「錫プラグ挿入型積層ゴム」を免震装置のデータベースに追加しました。

マウス入力について以下の改善を行いました。

• ［7.1.柱（柱脚）］、［7.2.大梁］、［7.9.片持梁］、［7.11.小梁］の［断面－断面図］タブで、断面入力できるようにしました。

  

• 表形式（建物グリッド）入力を平面図上で操作できるようにしました。

  

結果作図について以下の改善を行いました。

• ［Alt+←］［Alt+→］のショートカットキーで階、フレームを切り替えられるようにしました。
• 剛域長さ、細長比、剛度増大率、横補剛、剛域（線）の詳細設定を追加しました。
• 節点の接地状態を表示できるようにしました。
• 応力図において、「作図設定－組合せ」の表現を変更しました。
• 応力図において、変位図・変位値の凡例を追加しました。
• プロパティで、ブレースの構造心間長さを確認できるようにしました。

3D図について以下の改善を行いました。

• 視点情報を保存する機能を追加しました。

  

• 解析結果メッセージの該当箇所を矢印で示すようにしました。

  

鋼構造許容応力度設計規準による許容曲げ応力度を用いて、S部材の断面検定ができるようにしました。

• ［2.5.断面算定条件－2.5.4.S部材－1.曲げ材の許容応力度］で選択できます。

  

応力の割り増しに関して以下の改善を行いました。

• 設計応力の割り増しの個別指定で、設計応力の割り増しを無視する指定ができるようにしました。
• 鉛直ブレース（任意配置）に対して、設計応力の割り増し・設計応力の直接入力ができるようにしました。
• シート出力「6.6.地震時の柱の応力割増率」を追加し、柱の応力割増率の詳細を確認できるようにしました。

  

鉄筋についてJIS G3112の2020年度改定に対応しました。

• 鉄筋材料に「SD295」を追加しました。
• 異形鉄筋の周長を変更しました。

せん断補強筋にD19を使用できるようにしました。

RC部材の断面算定に用いた値を確認できる出力を追加しました。

• シート出力「7.5.断面情報－7.5.1.RC梁」、「7.5.断面情報－7.5.2.RC柱」を追加しました。

  

  

RC柱梁接合部の終局時の検定における、柱有効せい係数を個別指定できるようにしました。

• ［12.5.1.RC・SRC接合部の形状］で個別指定できるようにしました。

  

梁または柱の曲げ終局耐力の計算において、H形鋼のウェブを考慮するかを個別指定できるようにしました。

• ［15.7.曲げ耐力のウェブ考慮］で個別指定できるようにしました。

  

剛性率計算用の階高を直接入力できるようにしました。

• ［11.3.剛性率用階高の補正］で直接入力できるようにしました。

  

名称が重複しているデータを計算前に確認できるようにしました。

• ［解析指定］ボタンをクリックしたとき、名称が重複するデータがあればメッセージを表示します。

  

JFEスチール株式会社「JBCR295」「JBCR385」の冷間成形角形鋼管に対応しました。

JFEシビル株式会社「二重鋼管座屈補剛ブレース」の評定更新に対応しました。

岡部株式会社・旭化成建材株式会社「ベースパック」「セレクトベース」のブレース偏心、支圧抵抗の検討に対応しました。

コトブキ技研工業株式会社「ジャストベース」の評定更新に対応しました。

アイエスケー株式会社「ISベース」の製品追加に対応しました。

「SABTEC機械式定着RC設計指針2022年版」に一部対応しました。

• ト形アスペクト比の検定に対応
• ピロティ柱付き接合部、耐震壁接合部の緩和規定に対応
• 保証メカニズム時層間変形角RuD算定方法に対応

KH685、KH785に関して、社名の変更に対応しました。

• 旧社名：岸和田金属株式会社
• 新社名：株式会社岸鋼加工

◆変更点

入力部

［新規作成－SS7データ新規作成］において、「角形鋼管リスト」の“ハイパービーム”を“ハイパービーム(2022)”に変更しました。

解析指定のダイアログを表示する際に、シート入力が不完全なデータがあればメッセージを表示する機能において、「はい」を選択して入力画面を表示した場合、入力画面のレイアウトが本来のレイアウトと異なる場合がありました。

［2.5.断面算定条件－2.RC部材－1.柱・梁・接合部－3.梁－付着の検討（RC規準）］において、デフォルトを“RC規準2018”に変更しました。

［2.5.断面算定条件－4.S部材－2.柱－柱座屈長さ係数の自動計算－α］の値を変更した場合、「応力解析（一次）」から再計算とすべきところ、再計算とならず柱座屈長さの結果が更新されていませんでした。

［2.5.断面算定条件－4.S部材－2.柱－部材長のとり方］において、常に有効とすべきところ［2.5.断面算定条件－4.S部材－柱座屈長さの自動計算］を“する”とした場合のみ有効となっていました。

［7.部材配置］において、シートウィンドウの「マウス入力を起動」ボタンを押したとき、マウス入力ダイアログがシートウィンドウの後ろに隠れていました。

［7.部材配置］において、シートウィンドウからヘルプを表示したとき、「入力 > B.マウス入力 > シートウィンドウについて」を表示するようにしました。

［7.部材配置］において、メッセージウィンドウから平面・立面図の部材を参照している状態で、その部材とは別の部材の右クリックメニューからマウス入力を起動すると、マウス入力起動後に、メッセージウィンドウから参照していた部材も選択状態になっていました。

マウス入力の平面図、立面図の印刷プレビューにおけるヘッダー右上の日時について、何らかの要因で、カレントドライブ（“Cドライブ”である場合が多いと思われます。）直下に“CalcState.ini”というファイルが存在する場合、本来、“出力日時”としてそのときの日時が出力されるべきところ、その“CalcState.ini”に記載されている日時が出力されていました。

［7.1.柱（柱脚）］のジャストベースJeⅡにおいて、TSC295のS柱が適用条件に含まれていませんでした。

［7.1.柱（柱脚）］のセレクトベースにおいて、以下の場合を適用範囲外にしました。

• 鉄骨柱(角形鋼管)の板厚がメーカー規定の最小値未満
• 鉄骨柱(角形鋼管)のrが0.0［mm］
• コンクリート設計基準強度が36［N/mm²］を超える

［7.1.柱（柱脚）］のセレクトベースにおいて、基礎柱サイズのデフォルト値をカタログに合わせました。

［7.1.柱（柱脚）］のベースパックにおいて、柱がH形鋼のとき柱寸法が適用範囲内なのに製品を選択できない場合がありました。

［7.1.柱(柱脚)－一本部材］と［7.2.大梁－一本部材］において、非認識表示のときに、異なる層・異なるフレームの部材が一本部材として表示されることがありました。

［7.2.大梁］において、梁を配置する始端側および終端側の節点に水平方向の節点同一化が指定されているとき、始端側の節点は左側、終端側の節点は右側に、同一層・同一フレームに移動している場合、梁の配置ができなくなっていました。

［7.9.片持梁－配置］で符号を入力すると、通常、フォーカスが次の行に移りますが、［14.1.断面算定条件］で、片持梁の算定を「する」になっていたら、次の行に移ったあと戻っていました。

［7.16.層・軸の追加・削除］において、スパン長および階高の上限を超えた値を入力することができていました。

［8.6.応力計算用特殊荷重］において、梁および柱でのタイプ4（等分布荷重）について対象長さの指定が無効になっていました。

［13.3.布基礎－断面－配筋］で、「径」の値を変更したとき、「材料」の表示が更新されないことがありました。

［13.9.既製杭の保存・読み込み］において、空レコードのある既製杭リストを共有フォルダに保存した場合、既製杭が重複して登録されていました。

計算部

【架構認識・準備計算】

屋根面の自動認識において、節点の同一化により誤認識が生じることがありました。

屋根面と指定した片持床が取り付く梁について、最上層判定に反映されるよう修正しました。

レベル調整を行った斜めの梁を基準にタイプ4の開口を配置した場合、開口位置が正しく認識できていませんでした。

木質梁が付帯梁となる壁において、梁のレベル調整が入力され、かつ、その梁面を基準位置として開口が入力されている場合、開口位置が正しく認識できていませんでした。

架構認識の計算において、ISベースのH形用製品をX方向強軸に配置し、基礎柱サイズのDyを直接入力したとき、誤ってメッセージX0058を出力する場合がありました。

［4.2.コンクリート材料（階毎）］の「床」で指定したコンクリート材料が、片持床で配置したデッキ床にも適用されていました。「片持床」で指定した材料を適用するようにしました。

付帯柱の耐震壁が取り付く方向は、柱の回転を考慮して判断していますが、解析モデルで付帯柱をピン接合とする方向については、柱の回転を考慮せず耐震壁が配置されているフレーム方向としていました。 そのため、耐震壁の取り付き方向と解析モデルが整合せず、付帯柱の耐震壁方向に応力が発生することがありました。

腰折れセットバック柱の梁面位置の計算において、腰折れセットバックによる角度を正しく考慮できていませんでした。

柱が配置されておらず、かつ、節点同一化を行っている場合に配置した壁が認識されていませんでした。そのため、風荷重の計算において、風荷重が作用しない面となっていました。

構造スリット設計指針による梁の剛度増大率の計算において、梁に腰壁が取り付く場合で、かつ、梁端に取り付く柱が連層にわたる場合、構造スリット設計指針が適用されていませんでした。

充填鋼管を用いたSRC柱の充填コンクリート部分のヤング係数は、RC規準で計算すべきところ、［4.1.標準使用材料－1.コンクリート－CFTコンクリート定数等］の指定により計算していました。

鉄筋鉄骨を考慮した剛性計算において、円形のRC柱の主筋を考慮する際に、柱せいDではなく正方形に置換した柱せいを用いて計算していました。

梁の剛域長さの計算において、梁が斜めになり、かつ、梁の中心が柱断面の外にある場合、柱面が正しく計算できていませんでした。このような形状では梁が柱断面の最外端に接しているものとして柱面を計算するように修正しました。

荷重計算において、木質梁の構造心と部材心が一致していない場合、ずれた長さ分の面積を外周部床の重量に考慮していませんでした。

荷重計算において、［7.8.フレーム外雑壁－重量の扱い］で“自立壁として地盤に伝達する”を選択した場合で、かつ、フレーム外雑壁の起点とした通り心の上層の節点と下層の節点の剛床が異なるとき、フレーム外雑壁の下半分の重量が、地震用重量に考慮されていませんでした。

荷重計算において、一本部材が指定された梁の途中に基礎柱がある場合、梁と基礎柱の重なり部分が重複して考慮されていました。

荷重計算において、節点同一化によって上辺または下辺の梁がない三角形の壁で「壁の重量を柱梁の内側で拾う指定がされている」かつ「比較的鋭角な三角形の壁となっている」かつ「微妙に左右非対称となっている」場合、不正終了していました。

特殊荷重および応力計算用特殊荷重において、タイプ10(CMoQo)の荷重をかけた場合に、部材の中間に作用させるせん断力が正しくありませんでした。

風荷重の計算において、［5.7.風力係数の直接入力］でCfに0を直接入力した場合は「X0305 壁に作用する風圧力の向きが特定できません。」のメッセージを出力すべきではありませんが、“両方外側”と自動認識される壁に対して外側がどちら側かの指定がない場合にメッセージを出力していました。

【応力計算・ルート判定】

設計ルート3（保有水平耐力まで計算する）で、一次の応力解析を弾塑性解析としている物件において、応力解析（一次）まで計算を行った後、荷重に関する条件を変更し、耐力計算以降にチェックをつけて再計算を行った場合、応力解析（一次）が弾性解析で計算されていました。（Ver.1.1.1.17からの現象です）

大梁の平行移動による梁の取り付き先がセットバックにより移動してきた節点と重なっている場合で、その位置に水平ブレースが配置されていると、応力解析で不正終了していました。

全体剛性マトリクスのサイズが512MBを超えるような物件データの場合、極端に応力解析が遅くなることがありました。

筋かいの水平力負担率βの計算について、負加力時に正加力時のQcwを用いて計算していました。

冷間成形角形鋼管の柱梁耐力比の検討において、RC梁やSRC梁が取り付く節点は柱梁耐力比を検討しない節点とすべきところ、RC梁やSRC梁の終局耐力を0として検討していました。

冷間成形角形鋼管の柱梁耐力比の検討において、柱の軸力比計算における存在軸力は、地震時軸力NEに1.5を乗じた値に長期軸力NLを加算すべきところ、地震時軸力NEに1.5を乗じずに長期軸力NLを加算していました。

剛性率の計算において、多剛床を指定している場合で、かつ、副剛床の下層に主剛床が連なる形状の場合、主剛床の階のRsはルート判定に考慮しませんが、不要なC1906のメッセージを出力する場合がありました。

ルート判定での重心位置の計算において、［5.8.地震荷重 多剛床の地震力］の指定で“全体をまとめて外力分布を求める”を選択している場合に以下の修正をしました。

• 自立壁としたフレーム外雑壁を副剛床の節点を起点に配置しているとき、フレーム外雑壁が偏心率計算時の重心位置に考慮されていませんでした。
• ［8.3.層補正重量］で剛床を“副剛床”としているとき、［8.3.層補正重量］の補正重量の入力値が偏心率計算時の重心位置に考慮されていませんでした。

【設計応力・断面算定】

梁1/4位置の設計用曲げモーメントの計算において、中央の応力割り増し率を適用すべきところ、端部の応力割り増し率を適用していました。

一本部材の指定を行っている梁において、一本部材を考慮していない状態で断面検定位置が２本目、JOINT位置が１本目にある場合、中央の検討で端部の断面を採用していました。

ルート2またはルート3で、柱にSTKR材を用いている場合、最下階柱脚の地震時応力を割り増すところ、柱脚が配置可能な柱の地震時応力を割り増していました。

一本部材の指定を行った柱の柱頭側設計用軸力において、筋かいβの応力割増しによる軸力の増加が正しく考慮できていませんでした。

剛節架構による柱曲げ応力の割増しにおいて、以下の対応をしました。

• 仮定反曲点高さ比による割増率の上限設定を“する”としている場合、かつ、応力採用位置が中央の範囲（材の0.35～0.65）にある場合に、応力割増しが考慮されていませんでした。
• 仮定反曲点高さ比による割増率の上限設定を“する”としている場合、かつ、部材内に反曲点がない場合に、柱頭と柱脚の小さい方の応力割増しを部材に一律で考慮するようにしました。
• 一本部材の指定が行われている柱、かつ、柱頭側の断面検定位置が始端以外の材にある場合に、応力割増しが考慮されていませんでした。

付帯柱の柱脚断面検定位置が、部材の中央より上となる場合に、設計用軸力に耐震壁の付加軸力が含まれていませんでした。

H形鋼柱の断面算定において、スカラップによる欠損がある場合、弱軸方向の断面係数にウェブ部分の断面2次モーメントを含めていませんでした。

ハンチ内に断面算定位置がある場合、端部と中央部の断面を直線補間した断面で検討を行いますが、直線補間した断面がS規準の幅厚比の規定値を超えていても、無効となる部分を考慮せずに検討を行っていました。また、演算誤差により、ハンチ端の断面検討をハンチ内の断面として検討することがありました。

S柱の断面検定表において、fcL、fcSには、長期、短期の許容圧縮応力度を出力すべきところ、引張の検定比が最も厳しいとき、許容引張応力度を出力していました。

S造の柱脚部において、R=0の角形鋼管のZp値が不正な値になっていました。

S柱梁接合部パネルの検討において、ピン接合の梁は無視しますが、段違い形式接合部パネルの応力補正には、ピン接合の梁が考慮されていました。

S接合部パネルの断面算定において、柱が回転していた際に片持ち梁による曲げモーメントを正しく角度補正できていませんでした。

S梁およびSRC梁継手の保有耐力接合の検討において、塑性化領域がL0/10と2Hの大きい方だったのを小さい方に修正しました。

N0755、N1284のメッセージについて“(Zpの上限)”とすべきところ“(ZまたはZpの上限)”と出力されていました。

鉄骨ブレースの断面算定において、鉄骨の板厚が40mmを超えていても40mm以下のF値を採用していました。

柱脚部の設計用軸力において、S造のルート1-2または2、かつ、基礎梁の天端にブレースが取り付くとき、ブレースから伝わるβ割増しによる軸力の増加量をブレースが梁心に取り付く状態で算出していました。

ジャストベースJEⅡの断面算定でMy値が常にN=0の値になっていました。

架構認識のメッセージA0043(柱で場所打ち杭用の高強度せん断補強筋が使用されています)を、断面算定のメッセージW0983に変更しました。

RC柱梁接合部の終局時の検討（断面算定）について、接合部の左右の梁がともに上端引張の場合はTuを相殺すべきところ、加算していました。下端引張の場合のTu'も同様です。

使用性確保・損傷制御の付着の検討において、曲げ付着応力度について引張鉄筋重心位置から求めるようにしました。

付着割裂破壊の検討において、カットオフ指針で検討を行う場合、地震力の作用角度に対して45°の部材が存在するとき、不正終了することがありました。

RC梁付着の安全性確保の検討(2010)において、1つの段で通し筋とカットオフ筋が混在し、他の段は通し筋のみの場合、通し筋のみの段でもカットオフがある場合の通し筋の検定を行っていました。

RC梁付着の安全性確保の検討(2018)において、多段筋でカットオフがある場合、通し筋だけの段に対しても残された鉄筋の検討を行うようにしました。

RC梁付着の安全性確保の検討(2018)において、3段筋での存在応力をσD=Lσt+nEσtとしてせん断割り増し係数をかけて応力を求めるようにしました。

RC梁付着の安全性確保の検討(2018)において、3段筋で存在応力を採用する場合に、α倍されていませんでした。

SRC梁の断面算定において、コンクリート断面にハンチがあり、内蔵鉄骨が片ハンチ（継手がなく端部と中央の鉄骨断面が異なる）となる場合にコンクリート断面が正しく認識できていませんでした。

SRC梁の鉄骨部分の設計用曲げモーメントの計算において、継手位置が中央を越えていた場合、中央のウェブを考慮するかは端部のウェブ考慮の指定を用いて計算すべきところ、中央の指定を用いて計算していました。

SRC柱断面算定表のrNc(RC部分の許容軸耐力)は、X方向とY方向の小さい方を出力すべきところ、常にX方向の値が出力されており、NA(許容軸力)との整合が取れていませんでした。

SRC耐震壁の断面検定表に、付帯柱の鉄骨形状を出力するようにしました。

RC耐震壁およびSRC耐震壁の断面算定表において、異なる強度の鉄筋を交互配筋として用いている場合、壁筋ftに等価平均した短期許容引張応力度を出力していましたが、それぞれの短期許容引張応力度を出力するようにしました。

SRC埋込み柱脚の終局時の断面算定において、必要埋込み深さを満足しないとき、終局曲げ耐力Mu2が不正な値になる場合がありました。

【基礎関連】

基礎自重の計算において、基礎が節点に重なっていない場合、基礎と基礎梁が重複している部分があるにも関わらず、Wgを0として計算していました。

布基礎、べた基礎の接地圧による応力解析において、接地圧がマイナスのとき、メッセージW0458、W0459を出力するようにしました。

メッセージ「X1306 地盤 %s で、上層厚が設定されていません。」において、［13.10.地盤関連－1.地盤符号の登録］で地盤符号が登録されていた場合で、かつ、［13.1.基礎計算条件－1.基本事項－5.地盤データの指定方法］で“全体”を指定しているとき、計算に利用しない地盤符号を出力していました。

べた基礎、布基礎の接地圧による応力において、地震時で浮き上がりが生じた場合、浮き上がった箇所は接地圧による応力は0になりますが、初期応力による接地圧分の応力が発生していました。

べた基礎の床割計算において、演算誤差により床割計算が終了せず、基礎梁モデルの立体弾塑性解析で止まっていました。

べた基礎の接地圧計算において、計算速度を改善しました。

直接基礎の支持力計算において、基礎に床が1つも取り付かない場合、Dfの計算中に不正終了するときがありました。

布基礎の断面算定において、両端に支点がない場合は断面算定を行いませんが、「N1477 布基礎 浮き上がりが生じているため断面検定を省力します。」を出力していました。

SC杭の長期短期のM-N曲線の計算において、圧縮側のコンクリートひずみを鋼管外側縁位置のひずみで計算すべきところ、コンクリート外側縁位置のひずみで計算していました。

杭水平力の計算において、土圧合力バネを設定した場合は、根入れによる水平力の低減は行いませんが、入力不可の項目の値を用いて低減を行っていました。

場所打ち杭の帯筋入力について、帯筋1本の入力ができるようになっていました。

［13.1.基礎計算条件－1.基本事項－3.検討項目］で“杭の水平抵抗と断面算定”にチェックが入っておらず、［13.1.基礎計算条件－3.kh分布と算定方法－5.群杭の影響の考慮］が“する”となっている場合、以下の出力をしようとすると不正終了していました。

• 構造計算書「12.1.6.杭の水平抵抗－4.杭の水平時応力」
• 結果出力，添付資料「7.7.杭の水平抵抗－4.杭の水平時応力」

［13.10.3.土質柱状図］および結果作図「8.6.土質柱状図」において、『SoilBase2008』でN値を0と入力している場合にFL値が空白になっていました。また、khの計算において、N値が0の場合、液状化による低減率βが考慮されていませんでした。

杭の支持力検定において、［13.2.杭基礎・独立基礎－杭断面－設計支持力］で、“引き抜き力”に“0”と入力した場合は、引き抜きの支持力検定を行わないため「8.9.5.検定比一覧(杭基礎)」で検定比の出力を省略すべきところ、0.00と出力していました。

杭頭定着筋の選定計算において、杭頭位置の設計応力で選定計算を行うべきところを、誤って上杭範囲の最大応力で選定計算を行っていました。

【部材耐力計算】

危険断面位置を、断面の切り替わり付近（1/4位置やJOINT位置）としている場合、応力解析の降伏判定に用いる部材耐力と必要保有水平耐力計算の破壊モードの判定に用いる部材耐力で整合が取れていないことがありました。また、危険断面位置を、JOINT位置より1mm外側（節点側）としている場合、端部断面ではなく中央断面で部材耐力を計算していました。

［15.4.降伏後の剛性低下率］の指定において、［15.4.1.梁］［15.4.2.柱］［15.4.3.耐震壁］［15.4.4.鉛直ブレース］［15.4.5.鉛直ブレース(任意配置)］で0を入力したとき、降伏後の剛性は0にすべきところ、［2.9.保有水平耐力計算条件－1.基本条件と荷重増分－9.降伏後の剛性］の指定を採用していました。

S梁の曲げ終局耐力の計算において、Muが同じでMcrの採用が異なるS梁が混在すると、Mcr採用フラグの“*”が正しく判断できていませんでした。

S梁の曲げ耐力の計算において、横座屈耐力Mcrを考慮する場合で部材に傾きがあり、多スパンにわたるとき、Muが正しく計算されていない場合がありました。

腰壁垂壁が取り付く梁の終局耐力の計算において、黄色本の正誤表の記述に対応しました。
誤）ate ≦ ( 0.85Fc・t・xnb / σy) － Σat'(σy'/σy)
正）at ≦ ( 0.85Fc・t・xnb / σy) － Σat'(σy'/σy)

耐震壁の終局曲げ耐力の計算について以下の誤りがありました。

• 圧縮・引張の弾性域の合力計算について、合力作用位置ひずみεより計算した応力度σで計算していました。
• 引張側の弾性域・塑性域長さを計算する際に引張縁のひずみをεuと仮定して計算していました。

耐震壁のひび割れ耐力の計算において、“αy”、“Qc”、“βy”は片側のみ直接入力することはできませんが、左側引張に直接入力して右側引張に“0”を入力すると、左側引張に直接入力した値が有効となっていました。また、“βy”の直接入力において右側引張の“βy”を左引張側に採用していました。

【保有耐力計算】

弧長法において、最大層間変形角に達する間際の荷重係数が正しく出力されていませんでした。

CFT柱の部材種別の判定において、「Lk/D>12」かつ「相互拘束効果あり」の場合、誤って「Lk/D≦12」かつ「相互拘束効果あり」の場合の判定方法を用いて計算していました。

構造特性係数の耐力集計において、耐震壁と付帯柱の主軸が一致しない場合、付帯柱が負担する水平力を壁の面内方向と面外方向に分解し、面内方向成分は壁として耐力集計し、面外方向成分は柱として耐力集計するようにしました。

構造特性係数の耐力集計において、地震力の作用角度を45度以上または-45度以下としている場合に付帯柱の耐震壁に直交方向に生じるせん断力を、耐震壁が配置されている方向の検討時に考慮していませんでした。また、耐震壁が配置されていない方向の検討時には、柱と壁で二重に集計していました。

冷間成形角形鋼管を使用した場合の崩壊メカニズムの判定において、RC柱、または、SRC柱が取り付く節点は、柱、梁、パネル耐力の集計から除外すべきところ、柱に耐震壁が取り付くとき、集計に含めていました。

冷間成形角形鋼管を使用した場合の柱耐力を低減したケースの保有水平耐力計算において、梁が塑性化しない層の節点の曲げ余裕度αMpの計算を行っていませんでした。塑性化しない層に取り付く柱の余裕度から節点の曲げ余裕度αMpを計算するように変更しました。

必要保有水平耐力の計算において、耐震壁の断面算定を省略し、終局時の開口検討を行っている場合に、計算中に不正終了することがありました。

RC接合部の終局時の検定（応力解析結果を用いる）において、以下のような平面的に傾斜して取り付く直交梁がある場合、取り付く梁のTuおよびTu'を正しく集計できていませんでした。

• 直交梁の左端が、軸振れ等により接合部の左側に取り付く場合
• 直交梁の右端が、軸振れ等により接合部の右側に取り付く場合

SRC柱の終局時の検定において、せん断耐力をSRC規準式で計算する場合に［15.2.5.柱せん断終局耐力］で“0(自動計算値を採用)”を指定していると、ΣrMu/l'の項を考慮しないQuで検討を行っていました。

SRC柱梁接合部の終局時の検定において、［2.9.保有水平耐力計算条件－7.保証設計2－1.SRC柱梁接合部・CFT柱梁接合部］で設計用せん断力を“応力解析結果による”とした場合、柱の内法高さh'は階高から梁せいを差し引いた値を採用すべきところ、梁のフランジ中心間距離を差し引いていました。

シート出力「15.5.S柱座屈耐力」の出力内容において、柱にヒンジが発生したときM1/Mpcの検定比がOKのところ演算誤差でNG表示となる場合がありました。

CFT接合部の終局時の検定において、取りつく柱がCFT長柱の場合、柱の終局曲げ強度はCFT長柱としての終局曲げ強度を採用すべきところ、誤って角形鋼管としての終局曲げ強度を採用していました。

床小梁検定

小梁のたわみ検定で、第2の検定を“第1の条件式を満足しないとき行う”としていると、クロス小梁のたわみ量が計算されずδ=0mmと出力されていました。

S片持梁の許容曲げ応力度fbの算定に用いる座屈区間端部の曲げモーメントによる修正係数を、C=1.75ではなく1.00として計算していました。

床もしくは片持床のコンクリート材料を層ごとで変更している場合で、同一床符号でつり合い鉄筋比を超える部材と超えない部材があるとき、つり合い鉄筋比を越えない部材に対しても、C1649またはC1659のメッセージを出力していました。

構造計算書・結果出力

以下の手順で水平方向の節点同一化を行った場合、構造計算書、入力データ出力、結果出力，添付資料、積算が出力されなくなる場合がありました。
手順1：認識される節点間（黄色）で軸をまたいで節点同一化を行う。
手順2：同一化先の節点から認識されない節点（白色）へ節点同一化を行う。

構造計算書コメント［§3.プログラムの使用状況－設計者としての考え方］に表示しているメッセージ一覧において、タイトルが一部、構造計算書やシート出力「18.メッセージ」の表現と異なっていました。

構造計算書「6.2.応力解析」の応力図において、梁中央のモーメントの表示を端部、中央の値の大小比較で制御していたため、正しく出力されないことがありました。構造計算書「11.保有水平耐力」「12.基礎・地盤」および結果出力，添付資料「4.応力解析」「7.基礎関連」「11.応力解析（二次）」の応力図も同様です。

構造計算書「6.3.3.分担率」の出力において、柱、耐震壁、木質壁、ブレースの分担率が200%より大きい場合、または、-100%より小さい場合、表に分担率が出力されていませんでした。

構造計算書「7.3.長期荷重時断面検定比図」、「7.4.短期荷重時断面検定比図」において、全フレーム、全スパンすべてが耐震壁の場合、付帯柱や耐震壁の検討を行っていても、付帯梁の検討を行っていないと検定比図が出力されませんでした。

構造計算書「7.6.はりの断面検定表－7.6.2.S造」において、［2.5.断面算定条件－2.5.4.S部材－3.梁－フランジに対するスラブの拘束］で“配置形状による”を指定した場合、入力の表現で出力すべきところ、「フランジに対するスラブの拘束はありとする。（横座屈を考慮しない）」と出力していました。結果出力，添付資料「6.3.1.S梁の断面算定表」においても同様です。

構造計算書「11.2.6.復元力特性－(1)計算条件－■RC終局耐力」、入力データ出力「2.8.終局耐力計算条件－■RC終局耐力」において、高強度せん断補強筋にKSSを使用したときのQu算定式について出力するようにしました。

構造計算書「12.1.6.6.杭の水平力分担図」、結果出力，添付資料「7.7.6.杭の水平力分担図」において、杭符号と杭の本数が重なって出力されていました。

構造計算書「13.1.1.検定比図」において、図の回転を指定して出力したとき、セクション名「13.1.床・小梁・片持梁の設計」が用紙の先頭にくる場合、図の回転が正しく行われず、図が小さく出力されていました。

入力データ出力「6.3.1.床伏図」において、一本部材の先頭の梁が節点の同一化によって消える場合、消える梁を含めた一本部材と認識してしまい、一本部材の他の梁の符号が消える梁の符号になっていました。

入力データ出力「6.5.2.ジョイント－【部材ごと】」において、一本部材を指定する前に入力されていたジョイント位置が出力されていました。

入力項目［13.1.基礎計算条件－10.使用材料－3.杭の配筋－定着筋の位置］の指定を確認する出力がありませんでした。

入力データ出力「12.1.基礎計算条件－■杭の応力計算と断面算定」において、杭の設計用応力割り増しの表現を入力画面に合わせました。

入力データ出力 「12.2.4.布基礎」において、多スパンにわたる布基礎の場合、その間にある「軸-軸」に対してすべて同じ値が出力されていました。

入力データ出力の以下の項目において、記号説明のインデントがずれていたのを修正しました。

• 「14.2.7.柱の軸終局耐力」
• 「14.2.8.耐震壁の軸終局耐力」
• 「14.2.9.鉛直ブレース終局耐力」
• 「14.2.10.鉛直ブレース（任意配置）終局耐力」
• 「14.2.11.水平ブレース終局耐力」
• 「14.2.12.水平ブレース（任意配置）終局耐力」

シート出力「2.5.4.鉄筋径と使用範囲」、「2.6.12.壁断面リスト」、「2.7.8.耐震壁部材断面情報」において、壁の配筋を断面積で入力していた場合に入力不可となっている鉄筋径が出力されていました。

シート出力「2.6.断面リスト－2.基礎梁」において、符号名（添字+符号）の数(配置していない部材の符号名を含む)が999個以上の存在する場合、符号名が表示されなくなる箇所がありました。また、同様に、シート出力「2.7.部材断面情報－2.7.5.柱」においても、タイプが表示されなくなる箇所がありました。

柱の断面リスト・部材断面情報・SRC柱断面算定表において、柱脚RCの角形充填、円形充填の場合に、符号ごとで指定した充填コンクリート材料ではなく、標準データの材料が出力されていました。（出力のみの不具合で、計算は問題ありません）

柱の構造を柱脚RCとした場合、符号ごとに充填コンクリート材料を変更しても、断面リストなどの断面情報に充填コンクリート材料が反映されていませんでした。

シート出力「5.19.水平力分担」の「δ」算出する際、支点のせん断力および水平変位を重みづけ平均へ考慮しないようにしました。

シート出力「7.2.断面算定表（梁・柱・接合部）」の柱および梁の付着割裂破壊の検討において、“短スパン”と判定されるような場合は、判定に“－”を出力し、かつ、メッセージを出力するようにしました。

シート出力「7.4.断面算定表（柱脚）」のSRC埋込み柱脚において、スタッドコネクタ等による引張抵抗力の記号が「scNt」だったのを「stNt」に修正しました。

独立基礎、布基礎、杭基礎の断面算定表の基礎自重Wfにおいて、基礎自重を直接入力した場合、本来、直接入力した基礎自重を出力すべきところ、自動計算した基礎自重を出力していました。

シート出力「8.13.基礎梁CMoQo表（地反力）」において、G+P、S以外のケースについて、出力していませんでした。

以下の項目と積算「表紙」、または積算「目次」の順に続けて出力したとき、積算の出力と重なることがありました。

• 結果出力，添付資料「11.応力解析（二次）－11.1.Ds算定時－11.1.2.Ds時の節点変位」
• 結果出力，添付資料「11.応力解析（二次）－11.2.保有水平耐力時－11.2.2.保有時の節点変位」
• 結果出力，添付資料「16.メッセージ一覧」

作図

Windowsの表示スケールの設定によって、結果作図のプロパティがダイアログに収まらない場合がありました。

結果作図のプロパティを開いた状態で別の部材を選択した場合、プロパティダイアログが自動的に初期サイズにリサイズされていました。

以下の条件をすべて満たす場合に立面図を表示すると不正終了していました。

• 柱に節点上下移動を指定し、別の節点と重なった状態になっている。
• S造の柱である。
• 断面が未入力である。

フレーム内杭とフレーム外杭で断面数が異なる場合に以下を表示すると不正終了していました。

• 結果作図「8.5.杭M-N関係図」
• 構造計算書「12.1.13.6.M-N関係図」
• 結果出力，添付資料「7.14.6.M-N関係図」

壁の下辺に複数の梁があり、梁が傾斜する場合に下部のスリットが正しく作図できない場合がありました。

立面図において、「開口から引いた垂線」と「梁」との交点がない場合、開口際スリットが途切れて描画されていました。

断面性能直接入力した梁をレベル調整した場合、梁の作図にレベル調整が考慮されていませんでした。

結果作図の作図設定「符号名、共通－構造階高・構造スパンとのズレ」において、演算誤差により微小な数値のずれがありました。

結果作図の「作図設定－詳細－モデル図」において、“小梁支持サイズ”を設定する必要がない作図でも、設定画面に項目が表示されていました。“べた基礎（塗）”の設定や、支承材、減衰材に関する設定も同様です。

結果作図の「作図設定－詳細－モデル図－剛域幅サイズ」は立体図のみで有効な設定であるため、立体図に切り替えできない結果作図では設定を無くしました。

作図設定を開いている状態でその結果セットを再解析した場合、作図設定ダイアログを閉じるようにしました。

3D図の作図において、右側が片ハンチとなる大梁がハンチのない状態で作図されていました。

3D図の「作図設定－符号名」において、“梁”の表記を“大梁”に変更しました。

3D図のマップ表示において、マップを非表示とした状態で入力を変更した後、マップを表示すると正しく表示されない場合がありました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」において、作図設定で「ケースがG+PまたはS」かつ「通常応力のみ」の場合、柱のプロパティ「応力－ΔQb」が0.0と表示されていました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」「1.5.応力図（二次）」の荷重リストの作図において、加力を“両加力”としたタイプ13または14の荷重が、作図するケースを負方向に変更しても値が正負反転していませんでした。

結果作図「1.1.応力図（一次）」「16.1.免震部材応力図（一次）」の作図設定「ケース、応力（一次）－ケースを組み合わせて作図する」において、積雪荷重と風荷重を計算していない場合、ケースを1つも選ばない状態で閉じることができていました。

傾斜した壁の水平力分担図において、面外方向の水平力を考慮できていませんでした。

壁M-N図において曲げ応力が正負逆になっていました。

結果作図の剛度増大率の表示において、剛度増大率が1.0未満の場合、剛度増大率を表示していませんでした。

せん断力の作図において、矢印の長さが半分になっていました。

結果作図「1.3.重心剛心図」の重心、剛心の添字の番号は、入力項目［10.3.多剛床の指定］のNo.とすべきところ、内部計算で用いているNo.となっていました。

結果作図「1.4.検定図」の「作図設定－設計応力－設計応力を表示する」にチェックを入れて［適用］ボタンをクリックした場合、「1.4.検定図」のツールバー［前のケース］［次のケース］ボタンが有効になっていませんでした。

結果作図「1.4.検定図」の立体図の柱の作図において、Y方向の剛域長がX方向の剛域長より大きい場合、検定比図が表示されていませんでした。

結果作図「1.5.応力図（二次）」において、水平ブレースが降伏している場合、内部的な番号が同じ床版ブレースにも降伏マークが表示されていました。（作図のみの不具合で、計算は問題ありません）

結果作図「8.2.基礎検定図」の「作図設定－詳細－基礎検定図－色分けと表示範囲－色－値」は検定比にのみ適用すべきところ、その他の作図にも適用していました。

結果作図「8.2.基礎検定図」のべた基礎の接地圧の作図において、べた基礎の構造心の領域を作図すべきところ、通り心領域を作図していました。

結果作図「8.2.基礎検定図」のべた基礎の基礎自重の作図において、べた基礎の構造心の中心に作図すべきところ、通り心の中心に作図していました。

結果作図「8.2.基礎検定図」の［作図設定－杭］において、杭応力を計算していない場合「杭本数」「杭頭～基礎梁心までの距離」「杭径」を作図できていませんでした。

結果作図「8.2.基礎検定図」の［作図設定－杭］において、杭応力を計算していない場合でも「杭頭固定度」「ケースの表示内容」が有効になっていました。

その他・CSV入出力

入力データの比較で先頭列を固定列として、横にスクロールしても先頭列が確認できるようにしました。

入力データ比較の［2.9.保有水平耐力計算条件－1.基本条件と荷重増分－7.杭基礎および独立基礎の偏心曲げの考慮］において、“初期応力に考慮する”と“初期応力に考慮しない”の表示が逆になっていました。

非認識表示としている場合に入力データ比較を行ったとき、入力データが一致しているにもかかわらず、違いのある箇所としてリストアップされることがありました。

データの転送において、SS7の未知のバージョンデータ（赤文字）の場合は転送できないようにしました。

［6.7.登録済み鋼材・ABTのコピー］において、【鋼材の種類】で“引張ブレース”を選択したとき、【選択鋼材の概要】に「建築構造設計指針 2010」によるデータであることを表示するようにしました。

CSVデータ新規作成したデータにおいて、［13.9.既製杭の保存・読み込み］のユーザー登録した既製杭が既製杭タイプの順に並べ変わっていました。

入力CSV出力において、名称などに改行が含まれていた場合、CSV出力では改行をしないようにしました。

結果CSV出力「14.1.19.SRC壁（技術基準解説書）」、「14.1.20.SRC壁（SRC規準）」において、フレーム－軸－軸の“軸－軸”部分を2行で出力おり、1行目、2行目に昇順（立面で見て左の軸から順に）で出力すべきところ、降順（立面で見て右の軸から順に）に出力していました。シート出力、構造計算書、結果出力，添付資料においても同様です。

カットオフ指針で出力されるCSVにおいて、付着割裂がOKの場合は“ ○”、カットオフ筋がない場合は“-”が定着長で出力されるようになりました。

各柱脚メーカーのckcal.csvにおいて、風荷重時および地震時で柱の直交方向のM値とQ値が不正な値でした。
（メーカー検討ソフトウェアでは未使用のため計算結果に影響しません）

『SS3』データのリンクにおいて、リンク時のメッセージ No.0225、0228は、X方向Y方向ともにルート2-3かつ割り増し率αがX方向とY方向で異なる場合に出力すべきところ、ルート2-3以外の場合においても出力されていました。

『SS3』データのリンクにおいて、床のかぶり厚は、床の配筋のdtから鉄筋最外径の1/2を引いた値とすべきところ、dtをそのままかぶり厚としてリンクしていました。

『SS3』からデータをリンクした場合で『SS3』の入力項目について以下の条件のいずれかに当てはまるとき、キョウエイリングUSD685のQu算定式が誤って“塑性理論式”で計算されていました。

• 入力項目［2.5 耐力計算条件］が有効で［2.5 耐力計算条件－2.終局耐力1－高強度せん断補強筋Qu算定式］を“荒川式”としている場合
• 入力項目［14.2.1 計算条件］が有効で［14.2.1 計算条件－3.終局耐力－1高強度せん断補強筋Qu算定式］を“荒川式”としている場合

『SS3』データのリンクにおいて、『SS3』の［13.9.杭頭モーメントの直接入力］に“32767”を超える値が入力されている場合、正しくリンクできていませんでした。

別途計算機能（機械式定着）

機械式定着のRC接合部の検討において、梁必要定着長さの検定および柱必要定着長さの検定の出力で、【記号説明】のnhoの位置を修正しました。

機械式定着露出柱脚基礎梁の全補強筋量の検定において、T型接合部の場合、両側直交梁付きであっても片側直交梁のαwoを用いて計算していました。

「出力指定」において再検定が必要な状態で出力開始した場合、注意メッセージを表示するようにしました。
（機械式定着の検定、DRUM-RCS構法、固有値解析のすべてで共通）

SS7 Op.柱梁断面リスト

帯筋・あばら筋の鉄筋情報の認識順序が間違っていました。

SS7 Op.平面立面図出力

平面立面図出力の［詳細設定］でdeleteキーを押すと削除すべきところ、切り取りになっていました。

SS7 Op.積算

基礎梁の根切り面積に使用する、杭基礎の余幅に誤りがありました。法幅の根切り深さに応ずる係数αを求める際に使用する根切り深さが、本来なら根切り基準線から基礎底位置までの距離を用いるべきところ、誤って根切り基準線から基礎梁底面位置までの距離を使用していました。

土工の計算で、根切り基準線より下にあるY方向の大梁で、平面的に見て下側の節点を立面の節点の同一化し、かつ同一化していない側の節点が他の梁にとりついていない場合、不正終了していました。

積算を実行するだけで、結果#.outフォルダのckcal.csvが削除される場合がありました。

SS7 Op.免震部材

免震を考慮した地震力のCi、Piについて、従属するダミー層が当該層より下層にある場合、正しく計算できていませんでした。

シート出力「16.11.免震部材の断面算定（一次）－16.11.3.断面算定表－16.11.3.1.支承材」、「16.13.免震部材の断面算定（二次）－16.13.3.断面算定表－16.13.3.1.支承材」において、符号部分の行の高さを高くし、部材の区切りを見やすくしました。

レール式転がり支承の許容限界曲線において、本来考慮しない引張限界強度に対する倍率を考慮していました。

鉛プラグ挿入型積層ゴムおよび錫プラグ挿入型積層ゴムの1次形状係数について鉛プラグ挿入型積層ゴムは断面積、自由表面積ともにゴム孔を考慮せず、錫プラグ挿入型積層ゴムは自由表面積のみゴム孔を考慮せずに計算するように修正しました。

SS7 Op.コマンド実行

実行中に表示されるダイアログのサイズを変更できるようにしました。

CreateDataCsvとLinkSS3において、作成した物件フォルダのパスを返り値で取得できるようにしました。

Start関数を数十回実行した場合に不正終了していました。

免震の物件に対して、Calculate関数の第2引数に「"断面算定（一次）"」「"断面算定（二次）"」を指定した場合、"計算できる項目がありません" のエラーが発生していました。

固有値解析（SS7 Premium）

固有値解析の計算中のダイアログに以下の対応をしました。

• 計算中断ボタンを設けました。
• 解析の進捗が分かるプログレスバーを追加しました。
• ダイアログに表示されるメッセージの種類を増やし、解析の進捗を分かりやすくしました。

P-Δ効果（SS7 Premium）

『Op.P-Δ効果』において、柱にブレース接続節点と腰折れセットバック分割節点の両方が存在するとき、Q-δの付加せん断力が柱脚でなく柱頭の値になっていました。

解説書

以下の解説書等において追記および修正を行いました。解説書の詳細は巻末の更新履歴を参照してください。
また、『SS7 Op.Python実行』を追加しました。

• 『SS7 入力編』
• 『SS7 操作編』
• 『SS7 計算編』
• 『SS7 メッセージ編』
• 『SS7 出力編（計算書）』
• 『SS7 出力編（画面）』
• 『SS7 入力データCSV出力』
• 『SS7 機械式定着編』
• 『SS7 DRUM-RCS構法編』
• 『SS7 固有値解析』
• 『SS7 Op.平面立面図出力』
• 『SS7 Op.積算』
• 『SS7 Op.免震部材』
• 『SS7 Op.コマンド実行』
• 『SS7 Op.Python実行』
• 『ライセンス説明書』
• 『チェックリスト』
• 『登録済み材料製品リスト』

---［END］---