Super Build®／SS7アップデートファイル

更新内容

旧Ver.1.1.21.3 →新Ver.1.1.22.1
インターネットダウンロード ： 2026/09/17

◆機能アップ

【Super Build®／SS7 Premium】
以下の事項は『Super Build®／SS7 Premium』の機能アップ項目です。
『SS7』では、ご利用いただけません。

『Super Build®／SS7 Op.YLAB Link』の機能を追加しました。

• 『SS7』と、東京理科大学工学部建築学科の山川研究室で開発された構造最適化プログラム『YLAB』を連携するソフトウェアです。
• 設計初期段階における仮定断面の選定を『YLAB』で自動化し、設計業務の省力化を図ります。
• S造の建物（事務所、店舗、工場、倉庫など）を対象とし、S柱、S大梁の仮定断面を選定します。
• 『SS7』のインストールとは別に、『YLAB』（Ver.1.0.x.x）のインストールが必要です。

YLABのダウンロードページ

※本機能はβ版のため、サポートセンターによるサポートは受け付けておりません。
問い合わせ方法は、『SS7 Op.YLAB Link』のヘルプを参照してください。

ブレースの座屈後安定耐力に対応しました。

• ブレースの圧縮耐力に、鋼構造限界状態設計指針による座屈後安定耐力を採用できます。

「結果の一覧」画面において、「読み込み」「コピー」の機能を追加しました。

• 画面上部の「読み込み」ボタンで、別の物件の結果を読み込むことができます。
• 画面下部の「コピー」ボタンで、物件内の結果をコピーできます。

施工手順解析の最大ステップ数を20ステップから99ステップへ変更しました。

【SS7オプション関連】
以下の事項は『SS7』のオプションに関する機能アップ項目です。
『Super Build®／SS7 Premium』でも使用できます。

Super Build®／SS7 Op.Python実行

期間限定で、『SS7 Premium』だけでなく『SS7』でも実行可能としました。

「Python」Ver.3.12に対応しました。

Super Build®／SS7 Op.伏図軸組図

以下の機能アップを行いました。

• 鉛直スリットと水平スリットのレイヤーを分けました。
• 伏図において、S柱の断面線をダブル線にするかシングル線にするか切り替えられるようにしました。
• 寸法線の交点を黒丸にしました（サイズ設定可）。

組図において、以下の機能アップを行いました。

• フロアラインと階高寸法線、軸線とスパン寸法線を接合しました。
• 基礎と柱について、基礎梁との接線を破線にしました。
• S造、CFT造の柱梁接合部でダイアフラムを描画するようにしました。
• 杭の飲込部を表現するようにしました。

Super Build®／SS7 Op.木造ラーメン

木造について、以下の機能を追加しました。

• 46条第1項ルートへの対応
• 壁量規定とつり合い良い配置（46条第1項および第4項）
• 木質床のブレース置換
• 木質壁の断面検定
• 木質梁・柱の断面検定における、A、Zの低減
• 木質梁のたわみの検定におけるIの低減

平成19年国土交通省告示第593号の一部改正（国土交通省告示第976号第5条）に対応しました。

• 木造とRC造の混構造建物のルート1（1-1、1-2、1-3）における建物規模制限を変更しました。
  変更前）高さ≦13m かつ 軒の高さ≦9m
  変更後）高さ≦16m

Super Build®／SS7 Op.木造-L

『Super Build®／SS7 Op.木造-L』は、『Super Build®／SS7 Op.木造ラーメン』の機能限定版となり、建築基準法施行令第46条第1項に基づくルート1の計算のみ対応しました。

• 階数（PH階、地下階、ダミー階を除く）が3階以下の建物を対象とします。
• 純木造建物のみ対象とします。

Super Build®／SS7
以下の事項は『Super Build®／SS7』の機能アップ項目です。
『Super Build®／SS7 Premium』でも使用できます。

平成19年国土交通省告示第1274号の一部改正（国土交通省告示第976号第6条）に対応しました。

• ルート2における混構造建物の剛性率規定の合理化について、階数が3以下かつ高さが16m以下の建物にも適用します。

技術基準解説書2025年のSRC耐力式に対応しました。

認識節点を生成する部材として以下を追加しました。

• 片持梁
• 独立基礎・杭基礎
• 免震部材

応力計算用特殊荷重において、節点荷重の表形式（建物グリッド）入力を追加しました。

部材ごとの打増しを寄りに考慮するかしないかを選択できるようにしました。

露出柱脚および根巻き柱脚の基礎柱において、ブレースの取り付き位置、柱の剛域、解析モデルに基礎柱を考慮できるようにしました。

［13.1.基礎計算条件－10.使用材料－1.コンクリート］の［場所打ち杭ξ］において、以下の変更を行いました。

• ［場所打ち杭ξ］の初期値を“1.00”から“0.75”に変更しました。
• ［ヤング係数にξを考慮する］のチェックボックスを設け、ヤング係数にξを考慮しないこともできるようにしました。

片持床先端小梁の断面算定が行えるようになりました。

マウス入力の作図設定に、片持床先端小梁の左端・右端を表示する指定を追加しました。

マウス入力の作図設定「節点―グリッド入力のスパン」で、グリッド入力時にスパン長および階高を均等スパンで表示するか、 実スパンで表示するか選択できるようにしました。

マウス入力の分割表示において、3D図を表示できるようにしました。

［7.1.柱（柱脚）－断面］の［帯筋］および［付着割裂補強筋］において、 ［本数］と［径・ピッチ］のタブを［本数・径・ピッチ］に統合しました。

［7.1.柱（柱脚）］の検定比［柱梁接合部］タブで、図面ウィンドウに接合部の検定比の値を表示するようにしました。

［7.3.壁（スリット）］、［7.5.鉛直ブレース］、［7.14.水平ブレース］において、検定比表示に対応しました。

3D図において、断面性能直接入力部材の描画サイズを変更できるようにしました。

結果作図「8.1.2.基礎検定図」「8.1.3.接地圧分布図」において、基礎床グループの選択肢に“すべて”を追加しました。

結果作図「1.1.応力図（一次）」「1.5.応力図（二次）」において、特殊荷重を表示する際に小梁のモデル図も一緒に表示する機能を追加しました。

フルサト工業株式会社「フリーベース」において、評定更新に対応しました。

東京鉄鋼株式会社「スマートベース」において以下の変更を行いました。

• S452508を追加しました。
• S502904とS502908の、基礎柱の標準・最小サイズを修正しました。

北越メタル株式会社・株式会社コーテックス「UHY685フープ」において、以下の変更を行いました。

• メーカー指針「7条 計算外規定－(9),(10)」を満足しない場合、注意メッセージを出力するようにしました。
• メーカー指針で推奨される付着検討が行われていない場合、注意メッセージを出力するようにしました。

東京鉄鋼株式会社「パワーリング785」において、以下の変更を行いました。

• 終局時の柱軸方向応力度が0.35Fcを超えていた場合のメッセージを、A(通知)からC(注意)に変更しました。
• 柱に135°フック付帯筋を使用している場合、注意メッセージを出力するようにしました。

株式会社向山工場「エムケーフープ785」を使用した場合、SABTEC指針(2025)で計算できるようにしました。

株式会社向山工場「エムケーフープ685/785」において、SABTEC指針(2025)に対応し、杭のせん断補強筋に使用できるようにしました。

共英製鋼株式会社「USD685」の記号（呼び名）を“KL”に変更しました。

JFEスチール株式会社「HBL-H355」に対応しました。

機械式定着の検討において、以下の対応を行いました。

• RC接合部の検討において、加工帳出力を追加しました。
• RC接合部の検討において、株式会社岸鋼加工「KISI-CON定着」に対応しました。
• RC接合部の検討において、計算条件に「ト形接合部の強度低下率の判定」を追加しました。
• 露出柱脚基礎梁の検討において、第一高周波工業株式会社「Tヘッド」に対応しました。

◆機能アップ紹介動画

『SS7 Premium』、『SS7』再生時間：20分42秒

◆変更点

入力部

表形式（建物グリッド）の入力画面を表示中に、ツリーメニューから同じ入力画面を再選択したとき、入力画面の値と平面図の表示値が一致しない場合がありました。

立面図において、傾斜した片側ハンチの梁が正しく作図できない場合がありました
（Ver.1.1.1.20からの現象です）。

立面図および3D図において、ハンチのある片持梁に柱が取り付かないとき、片持梁が正しく作図できませんでした。

3D図において、S造柱にRC造片持梁が取り付くとき、正しく作図できませんでした。

3D図において、節点同一化した柱に寄りが指定されているとき、正しく作図できない場合がありました。

3D図でグリッド入力のON、OFFを切り替えたとき、選択した部材（赤色表示された部材）と異なる部材が選択される場合がありました。

［入力データの回転］において、“180 度”、“270 度”とした直後の作図が正しく行われていませんでした。

マウス入力

［7.11.床］、［7.12.片持床］、［7.13.出隅床］において、［種類］が"床"もしくは"デッキ床"の行をコピーして、“木質床”の行に貼り付けると、不正終了する場合がありました。

［8.7.応力計算用特殊荷重－柱］において、登録データを削除したときに、対応する配置データが削除されない場合がありました。

計算部

【架構認識・準備計算】

柱の主軸方向に対してちょうど45度の位置に壁（雑壁・耐震壁）が取り付く場合、従来はX主軸方向に取り付くものとして認識していましたが、壁が配置されているフレームの方向に取り付くものとして認識するようにしました。

RC 柱梁接合部、SRC 柱梁接合部の検討において、柱の回転がある場合、耐震壁の取り付き方向が正しく認識できない場合がありました。

主剛床が連続していないとき、剛性率が正しく計算できないため、X0092メッセージを出力し解析を中断するようにしました。

上階がRC柱、下階がS柱の場合、片持ち梁のフェイス長さがゼロとなっていました。

［2.1.剛性計算条件－5.S 部材－3.柱梁接合部パネルの形状］［2.1.剛性計算条件－4.RC・SRC 柱・梁 2－2.柱梁接合部パネルの形状］を“個別指定”した場合で、かつ［9.10.1.接合部パネル形状］で［B］～［t］に“0”を指定したときにパネルが応力解析に考慮されていませんでした。

［2.2.荷重計算条件－5.剛域を考慮した荷重項の計算］を“する”としたとき、荷重の作用方向によらず、柱ではY方向、梁では鉛直面内方向の剛域長さを常に用いて荷重項を計算していました。

［2.3.応力計算条件－3.接合部パネル変形の考慮］を"する"としたとき、荷重の作用方向によらず、柱ではY方向、梁では鉛直面内方向のパネル面までの長さを常に用いて荷重項を計算していました。

【応力計算・ルート判定】

応力解析時に分割した部材の材長と剛域長が同じ場合にも、A0430 メッセージを出力していました。

施工手順解析を考慮した解析で、引張ブレースが取り除く処理を行う際に正しく行われない場合がありました。

層の追加または削除を行った場合、［11.2.層間変形角用階高の補正］の指定が正しく計算に考慮されない場合がありました。

【設計応力・断面算定】

S梁およびS柱の軸力と曲げモーメントの検定において、曲げモーメントに対して圧縮側と引張側で検討を行い、検定比が厳しい側の結果を採用するようにしました。

弱軸配置したS梁の強軸方向（水平面方向）の許容曲げ応力度fbは、鉛直方向の補剛間隔lbを使って計算すべきところ、水平方向の補剛間隔lbで、fbを計算していました。

主として梁端部に近い部分に横補剛を設ける方法による保有耐力横補剛の検討において、安全率αは左端・右端それぞれの鋼材種別から決定すべきところ、左端・中央・右端のαの最大を採用していました。

S造埋め込み柱脚において、検討方向の柱の両側に大梁が無いとき、大梁が右側に存在する側柱と仮定して検定していましたが、検定不可とするようにしました。

S造露出柱脚の断面算定位置（応力採用位置）を、基礎柱位置に変更しました。

S造露出柱脚のリブプレート寸法の出力を、入力項目の並びに合わせて「高さ*長さ*厚さ」で出力するようにしました。

柱および根巻き柱脚の断面算定、部材耐力計算において、主筋断面積を直接入力している場合、寄筋の指定を無視すべきところ、考慮していました。

ウルボン1275を使用した場合の損傷制御の検討（残留ひび割れ幅に基づく式）において、柱のM/QDに用いるMとQは、柱頭と柱脚の平均値を用いるべきところ、柱頭と柱脚の大きい方を用いていました。

メッセージ C1649 および C1659 の出力を部材ごと判断して行うようにしました。

地震時以外のケースで付帯柱にせん断力が発生する場合、耐震壁の設計応力において、付帯柱に発生するせん断力が考慮されていませんでした。

SRC造埋め込み柱脚のコンクリート支圧強度（fB, FB）の計算において以下の誤りがありました。

• bを鉄骨幅ではなく柱幅を採用していました。
• T形断面の弱軸側beの計算でtwを弱軸ではなく強軸の値を採用していました。
• 終局時の帯筋の材料強度ではなくF値を採用していました。
• 角形鋼管の有効幅beが3.6tではなくBを採用していました。
• 円形鋼管の有効幅beが0.4DではなくDを採用していました。

岡部株式会社・旭化成建材株式会社 ベースパックにおいて、457-25V2、457-36V2、457-19V3、457-28V3の基礎柱サイズ算定用ベースプレート幅に誤りがありました。

岡部株式会社・旭化成建材株式会社 セレクトベースにおいて、□350～□550用の製品で適用コンクリートFc値が21～36［N/mm2］のところを24～36［N/mm2］になっていました。

センクシア株式会社 PIN ベースにおいて、XY 方向ともスラブを配置していないとき、メッセージ W800 および W1250を出力するようにしました。

【基礎関連】

場所打ち杭の高強度せん断補強筋を用いた場合の断面算定、耐力計算において、入力項目［13.1.10.3.杭の配筋］の帯筋径で高強度せん断補強筋の径を指定し、かつ、帯筋本数を 0 本としているとき、鉄筋種別が正しく認識できていませんでした。

場所打ち鋼管コンクリート杭の鋼管コンクリート部の設計用せん断力において、鋼管コンクリート部にエムケーパイルリング785を用いた場合、入力項目［13.1.基礎計算条件－2.杭の応力計算と断面算定－5.杭の設計用応力割り増し］の割増率を用いて計算するべきところ、誤って上部下部一体モデルの場合は入力項目［13.1.基礎計算条件－2.杭の応力計算と断面算定－8.高強度せん断補強筋使用杭の短期許容せん断力－エムケーパイルリング785］の割増率に従い、上部下部分離モデルの場合は割り増ししないとしていました。

上部下部一体解析の弧長法による解析の1ステップ目において、不釣り合い力解除の処理が複数回発生するとき、杭の不釣り合い力が正しく計算できておらず、節点位置の応力が釣り合わないことがありました。

【部材耐力計算】

靭性保証指針（壁板）のNccの計算において、付帯柱による軸力を1/2していませんでした。

【保有水平耐力】

［2.9.保有水平耐力計算条件－1.基本条件と荷重増分－9.軸耐力を超える軸力負担］にて“する”を指定し、かつ、ブレース軸圧縮後の扱いが“保持続行”の場合に、 ブレースを解析モデルから取り除かず、指定された剛性低下率による応力負担ができるようにしました（木質ブレースの引張破壊も同様です）。

［2.9.保有水平耐力計算条件－1.基本条件と荷重増分－9.軸耐力を超える軸力負担］において、“する”を選択し、 ［3.脆性破壊の考慮と処理］において“<2>脆性破壊した部材を取り除いて解析を続ける”とした場合で、ブレースが圧縮破壊した際に不釣り合い力解除の処理正しく行われない場合がありました。

耐震壁のせん断剛性低下時における、不釣り合い力解除の処理が正しく行われていませんでした。

余耐力法による節点の曲げ余裕度αMpの計算において、以下の変更を行いました。

• 節点位置での終局曲げ耐力Muと曲げモーメントMで応力比λを計算していましたが、危険断面位置での終局曲げ耐力Muと曲げモーメントMでλ計算するようにしました。
• 応力比λの算出において、終局曲げ耐力Muに加力方向との角度θによるcosθを乗じないようにしました。

余耐力法による節点の曲げ余裕度の計算で、柱耐力に柱の主軸方向と加力方向との角度差による補正を行うべきところ、下階の柱主軸方向と上階の柱主軸方向との角度差による補正を行っていました。

床小梁検定

S梁の許容曲げ応力度fbの計算において、片持小梁を小梁と同様に計算していました。
片持小梁は、片持梁と同様に、圧縮フランジ支点間距離lbは部材長の2倍、座屈区間端部の曲げモーメントによる修正係数はC=1.75、鋼構造許容応力度設計規準による場合の塑性限界細長比はpλb=0.6として計算するようにしました。

構造計算書・結果出力

［7.11.床］、［7.12.片持床］、［7.13.出隅床］で符号名、積載荷重などすべてが同じ床を登録した場合、構造計算書「4.2.2.床荷重表」に同じ床を重複して出力していました。

以下の出力において、リバーボン785を使用した部材を BCJ 評定式で算定し、設計用せん断力のとり方として“QD＝Q0+Qy” を選択したとき、安全性確保の割増率が出力していませんでした。

• 構造計算書「7.5.柱の断面検定表」
• 構造計算書「7.6.はりの断面検定表」
• 結果出力，添付資料「6.1.RC梁」
• 結果出力，添付資料「6.2.RC柱」

以下の入力データ出力において、節点同一化により非認識となった部材を出力しない場合がありました。
そのため、出力内容が他の項目と異なる場合がありました。

• 「3.7. 部材の寄り－(4) 壁」
• 「5.5. 積雪荷重の増減率」
• 「6.2. 床組形状」
• 「6.5. 大梁－6.5.1. 一本部材」
• 「6.5. 大梁－6.5.3. ジョイント」
• 「6.6. 壁－6.6.2. 耐震壁の指定」
• 「6.13. 床－6.13.1. 床の角度」
• 「6.13. 床－6.13.2. 屋根面の指定」
• 「6.14. 片持床－6.14.1. 配置」
• 「8.1. 結合状態－8.1.1.梁」

梁水平面内の剛度増大率において、［9.4.剛度増減率－9.4.1.梁］で断面方向を“水平面内”とし、鉄筋鉄骨で“-1”を入力した場合、シート出力「3.18.3.梁水平面内」および結果作図のプロパティに反映していませんでした。

RC梁の断面算定表、RC梁付着の断面算定表、SRC梁の断面算定表において、端部の断面算定位置が中央の断面算定位置を超えている場合、左端～右端まで一定の断面であるにもかかわらず、断面（B×D）の値の後ろに“*”を表示していました。

シート出力「11.18.ひび割れ耐力（壁）」において、［15.3.7.耐力壁せん断ひび割れ耐力］でβyの欄に1以上（1/mのmの値）の値を入力した場合の説明がありませんでした。

以下の操作を行った場合に、［出力指定－出力項目の選択］において、［12.基礎・地盤］にチェックがあり、子項目に有効な項目があるにもかかわらず、“検定を行っていない”と出力していました。

• ①［13.1.基礎計算条件－1.基礎の考慮］を“する”として計算する。
• ②［出力指定－出力項目の選択］で［12.基礎・地盤］を含むいくつかの項目にチェックを入れて出力する。
• ③［13.1.基礎計算条件－1.基礎の考慮］を“しない”として計算する。
• ④［出力指定－出力項目の登録・呼出］で“前回の指定”を選択し、呼出ボタンを押し、出力する。
• ⑤再び、［13.1.基礎計算条件－1.基礎の考慮］を“する”として計算する。
• ⑥再び、［出力指定－出力項目の登録・呼出］で“前回の指定”を選択し、呼出ボタンを押す。

作図

以下の作図およびプロパティにおいて、入力項目［12.10. S大梁の小梁指定］で小梁指定をするとした大梁符号の部材は、構造種別がS造以外であっても検定比が表示されませんでした。

• 結果作図プロパティ「面算定結果」
• 結果作図「1.4. 検定図（設計応力図）」
• 構造計算書「7.3.長期荷重時断面検定比図」
• 構造計算書「7.4.短期荷重時断面検定比図」

結果作図「1.5.応力図（二次）」のヒンジ図において、柱の回転で 45 度以上回転した柱がある場合、同一フレーム内の他の柱においても直交方向のヒンジ図が表示される場合がありました。

入力項目［13.9.フレーム外杭－13.9.1.配置］でフレーム外杭を配置したとき、入力作図「13.11.3.土質柱状図」や結果作図「8.1.8.土質柱状図」のツールバー［基礎1～3］において、フレーム外杭が表示されない場合がありました。

結果作図「8.1.8.土質柱状図」などの杭姿図において、場所打ち杭で拡底を入力している場合、拡底が取り付く断面の杭径を上部断面の杭径で描画していました（Ver.1.1.21.1からの現象です）。

結果作図「9.1.床・小梁・片持梁検定図」の片持梁の剛度増大率において、本来、二次部材計算用の値を表示すべきところ、応力解析用の値を表示していました。

結果作図「9.1.床・小梁・片持梁検定図」における小梁、結果作図「8.1.2.基礎検定図」において、べた基礎内小梁の剛度増大率を表示するようにしました。

耐震壁の結果作図プロパティ［応力］において、常に曲げの初期応力を考慮せずに表示していました。

別途計算機能：機械式定着

機械式定着の検討における破壊形式の適合性判定の出力について、十字形接合部で柱曲げ降伏と判定した場合、柱部材種別が出力されませんでした。

機械式定着S造露出柱脚基礎梁のせん断設計において、以下の誤りがありました。

• bjvにおいて、ベースプレート側面から柱側面とすべきところ、柱側面から梁側面で計算していました。
• NCベースPのアンカーボルト8本タイプのdtaの取り方に誤りがありました。
• ho1において、柱部材長から柱頭と柱脚のフェイス位置を引くところを、柱脚フェイス位置のX方向とY方向を差し引いていました。
• ba1、ba2において、柱の寄りを正しく考慮できていませんでした。また、梁と柱の両方に寄りがある場合、誤った値となっていました。
• φにおいて、両側直交梁付きかどうかの判定を直交方向ではなく検討方向の梁で判断していました。
• hにおいて、構造階高を取るところ、通り心間距離を用いていました。
• スパン長さlにおいて、部材長を取るところ、通り心間距離を用いていました。

SS7 Op.木造ラーメン

木質壁の剛性計算において、壁長さ・壁高さを、それぞれ節点間水平距離・節点間鉛直距離とすべきところ、実長（節点間距離）としていました。

シート出力「3.15.部材剛性（木質壁）」において、左下り部材長と右下り部材長 が逆に出力されていました。
（部材長の出力のみの不具合で、応力解析結果には問題ありません）

SS7 Op.免震部材

基礎免震とした物件で、最下層の免震層をダミー層とした場合、計算が不正終了していました。

SS7 Op.Python実行

『SS7』 Ver.1.1.21.2もしくはVer.1.1.21.3において、Ver.1.1.21.1が未インストールの場合、［環境設定－Op.Python実行］にて、“3.11”を選択して「デスクトップへコピー」を行うことができませんでした。また、Ver.1.1.21.1がインストールされている場合、Ver.1.1.21.2、Ver.1.1.21.3ではなく、Ver.1.1.21.1のモジュールがコピーされていました。

解説書

以下の解説書等において修正を行いました。詳細は各解説書の更新履歴を参照してください。

• 『SS7 入力編』
• 『SS7 操作編』
• 『SS7 計算編』
• 『SS7 メッセージ編』
• 『SS7 出力編（計算書）』
• 『SS7 出力編（画面）・結果CSV出力』
• 『SS7 入力データCSV出力』
• 『配筋干渉チェック編』
• 『SS7 機械式定着編』
• 『固有値解析編』
• 『SS7 Op.積算』
• 『SS7 Op.免震部材』
• 『SS7 Op.コマンド実行』
• 『SS7 Op.Python実行』
• 『SS7 Op.伏図軸組図／Op.平面立面図出力』
• 『SS7 Op.YLAB Link』
• 『ライセンス説明書』
• 『登録済み材料製品リスト』
• 『登録済み継手リスト』

---［END］---